重仮設工事事業の案件進捗と大口案件の利益率低下
FY2017-Q3に初出。36回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-07-31。
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- 2026-07-31実績引用決算
「竹本基礎工事㈱の業績の寄与があり、売上高は15億34百万円（同３億87百万円、33.7％増）、セグメント利益は２億58百万円（同２億34百万円増）となりました。」
重仮設等工事事業における竹本基礎工事の業績寄与を、売上高・セグメント利益の実績とともに引用している。 - FY2026前進有価証券報告書
「主に前期末に連結子会社となった竹本基礎工事㈱の業績が寄与し、売上高は53億72百万円（同13億41百万円、33.3％増）、セグメント利益は２億89百万円（同１億73百万円、150.6％増）となりました。」
重仮設等工事事業では、竹本基礎工事の業績寄与により売上高が33.3％増、セグメント利益が150.6％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「受注済み工事案件の採算性の向上および、2025年２月に取得した竹本基礎工事㈱の業績反映により、売上高は24億77百万円（同３億66百万円、17.3％増）、セグメント利益は91百万円（同16百万円、22.1％増）となりました。」
重仮設等工事事業では、受注済み案件の採算性向上と竹本基礎工事の取得後業績の反映により、売上高・セグメント利益が前年同期比で増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「グループ全体で受注活動に努め、売上高は40億30百万円（同３億60百万円、9.8％増）と増加しましたが、工事採算が悪化し、セグメント利益は１億15百万円（同75百万円、39.5％減）に留まりました。」
工事受注活動の強化により増収となった一方、工事採算悪化により利益は減少した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「② 重仮設工事事業 受注済み工事案件の採算性の改善により、売上高は21億11百万円（同５億80百万円、37.9％増）、セグメント利益は75百万円（同39百万円、110.6％増）となりました。」
重仮設工事事業は、受注済み工事案件の採算性改善により増収となり、セグメント利益は前年同期比110.6％増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「工事受注強化に向け社内体制を整備し、グループ全体で受注活動に努めた結果、売上高は36億69百万円（同８億51百万円、30.2％増）と前年同期比増加し、子会社の工事採算も大きく改善したことにより、セグメント利益は１億91百万円（同１億１百万円、114.3％増）となりました。」
重仮設工事事業は、受注強化に向けた社内体制整備とグループ全体の営業により増収となり、子会社の採算改善も伴って大幅増益となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「② 重仮設工事事業 工事の進捗により売上高は26億18百万円（同５億74百万円、28.1％増）となり、セグメント利益は子会社の収益改善等により１億50百万円（同71百万円、90.4％増）となりました。」
重仮設工事事業は工事進捗により増収となり、子会社の収益改善等を背景にセグメント利益が90.4％増加した。 - FY2024-Q2増収・コスト上昇による減益有価証券報告書
「受注済み工事案件の進捗により売上高は15億30百万円（同２億８百万円、15.8％増）となりましたが、一部案件ではコスト上昇の影響を受け、セグメント利益は35百万円（同４百万円、11.4％減）となりました。」
重仮設工事事業は受注済み案件の進捗により増収となった一方、一部案件のコスト上昇によりセグメント利益は前年同期比で減少した。 - FY2024-Q1工事進捗遅れと原価削減による増益有価証券報告書
「一部工事の進捗遅れがあり売上高は６億85百万円（同26百万円、3.7％減）となりましたが、工事原価の削減により、セグメント利益は29百万円（同３百万円、14.9％増）となりました。」
重仮設工事事業では一部工事の進捗遅れにより減収となった一方、工事原価の削減によりセグメント利益は増加した。 - FY2023増収・工事会社の費用増による減益有価証券報告書
「受注済みの工事案件の進捗により売上高は28億18百万円（同68百万円、2.5％増）と前年同期比増加しましたが、本格始動が遅れた工事会社の費用増もあり、セグメント利益は89百万円（同43百万円、32.8％減）となりました。」
受注済み工事案件の進捗により増収となった一方、本格始動が遅れた工事会社の費用増によりセグメント利益は減少した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「受注済みの工事案件の進捗により売上高は20億43百万円（同３百万円、0.2％増）、セグメント利益は79百万円（同６百万円、8.6％増）となりました。」
受注済み工事案件の進捗により、重仮設工事事業は売上高・セグメント利益とも前年同期比で増加した。前四半期の一部工事の採算悪化による減益から、増益へ変化している。 - FY2023-Q2案件進捗による増収と一部工事の採算悪化による減益有価証券報告書
「受注済み工事案件の進捗により売上高は13億21百万円（同１億12百万円、9.3％増）となりましたが、一部工事の採算悪化もありセグメント利益は40百万円（同15百万円、28.3％減）となりました。」
重仮設工事事業は受注済み案件の進捗により増収となった一方、一部工事の採算悪化によりセグメント利益が前年同期比28.3％減少した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「工事進捗が進んだことにより売上高は７億11百万円（同２億８百万円、41.3％増）、セグメント利益は25百万円（同０百万円、2.7％増）となりました。」
重仮設工事事業では工事進捗が進み、売上高が前年同期比41.3％増加し、セグメント利益も2.7％増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「受注済みの工事案件の進捗により、売上高は27億50百万円（同３億59百万円、15.0％増）、セグメント利益は１億32百万円（同７百万円、5.6％増）となりました。」
重仮設工事事業では受注済み案件の進捗により、売上高・セグメント利益とも前年同期比で増加した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「受注済みの工事案件の進捗により売上高は20億39百万円（同１億93百万円、10.5％増）となりましたが、高採算案件の減少によりセグメント利益は73百万円（同69百万円、48.9％減）となりました。」
重仮設工事事業では受注済み案件の進捗により増収となった一方、高採算案件の減少により大幅減益となる状況を継続している。 - FY2022-Q2高採算案件の減少による減収減益有価証券報告書
「高採算案件の減少により売上高は12億９百万円（同15百万円、1.3％減）、セグメント利益は56百万円（同45百万円、44.9％減）となりました。」
重仮設工事事業は、前四半期の受注工事案件の端境期に続き、高採算案件の減少により減収減益となった。売上高は1.3％減、セグメント利益は44.9％減少した。 - FY2022-Q1受注工事案件の端境期による減収減益有価証券報告書
「受注工事案件の端境期により、売上高は５億３百万円（同１億16百万円、18.8％減）、セグメント利益は24百万円（同21百万円、46.0％減）となりました。」
重仮設工事事業では、受注工事案件の端境期により売上高とセグメント利益が前年同期比で減少した。 - FY2021再開発工事案件の一服による減収減益有価証券報告書
「再開発工事案件の一服により、売上高は23億90百万円（同１億85百万円、7.2％減）、セグメント利益は１億25百万円（同22百万円、15.0％減）となりました。」
重仮設工事事業では、再開発工事案件の一服により、前期の採算管理改善による増益から減収減益へ変化した。 - FY2021-Q3減収・子会社採算改善による増益継続有価証券報告書
「売上高は18億45百万円（同22百万円、1.2％減）と前年同期比微減となりましたが、子会社丸建基礎工事㈱の採算改善もありセグメント利益は１億42百万円（同56百万円、66.3％増）となりました。」
重仮設工事事業では売上高が微減となる一方、子会社丸建基礎工事の採算改善により増益となる状況が続いている。 - FY2021-Q2工事進捗遅れ継続・子会社採算改善による増益有価証券報告書
「受注済み工事案件の進捗遅れ等の影響により、売上高は12億25百万円（同46百万円、3.7％減）となりましたが、セグメント利益は子会社丸建基礎工事㈱の採算改善もあり１億１百万円（同35百万円、54.6％増）となりました。」
受注済み工事案件の進捗遅れは継続した一方、子会社の採算改善により減収ながらセグメント利益は増加した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「高採算の工事案件の進捗により、売上高は６億20百万円（同43百万円、7.5％増）、セグメント利益は45百万円（同29百万円、180.5％増）となりました。」
重仮設工事事業では、高採算の工事案件が進捗し、売上高が7.5％増、セグメント利益が180.5％増となった。 - FY2020通期減収・増益有価証券報告書
「重仮設工事事業 売上高は25億76百万円（同15百万円、0.6％減）と前年同期比微減となりましたが、セグメント利益は採算管理の改善により１億47百万円（同17百万円、13.0％増）となりました。」
重仮設工事事業では通期で微減収となった一方、採算管理の改善によりセグメント利益は増加した。 - FY2020-Q3減収・利益微増有価証券報告書
「受注済みの工事案件の進捗遅れ等により売上高は18億68百万円（同１億33百万円、6.6％減）となりましたが、一部案件で利益率が改善したため、セグメント利益は85百万円（同０百万円、0.6％増）となりました。」
受注済み工事の進捗遅れは続いているが、利益率改善により、減収ながらセグメント利益は前年同期比で微増となった。 - FY2020-Q2工事遅延継続も一部案件の利益率改善で増益有価証券報告書
「受注済みの工事案件の遅延、着工遅れ等により売上高は12億72百万円（同59百万円、4.5％減）となりましたが、一部案件で利益率が改善したため、セグメント利益は65百万円（同11百万円、21.8％増）となりました。」
受注済み工事の遅延・着工遅れは継続したが、一部案件の利益率改善により、重仮設工事事業は減収ながら増益となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「受注済工事案件の進捗遅れ、着工遅れ等により売上高は５億76百万円(同70百万円、10.8％減)、セグメント利益は16百万円(同６百万円、29.1％減)となりました。」
受注済み工事案件の進捗遅れ・着工遅れが続いていると記載しており、既存の案件遅延テーマを再確認している。 - FY2019-Q3大型案件の進捗遅れによる減収減益継続有価証券報告書
「首都圏の大型工事案件の進捗遅れの影響を受け、売上高は20億１百万円（同４億６百万円、16.9％減）、セグメント利益は85百万円（同29百万円、25.6％減）となりました。」
首都圏の大型工事案件の進捗遅れが続き、重仮設工事事業は前年同期比で減収減益となった。 - FY2019-Q2大型案件の進捗遅れで減収減益有価証券報告書
「重仮設工事事業 首都圏の大型工事案件の進捗遅れの影響を受け、売上高は13億31百万円（同２億４百万円、13.3％減）、セグメント利益は54百万円（同15百万円、22.3％減）となりました。」
首都圏の大型工事案件に進捗遅れが生じ、重仮設工事事業が前年同期比で減収減益となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社単体工事は前年並みとなりましたが、子会社丸建基礎工事㈱の業績が好調に推移したため、売上高は６億47百万円(同21百万円、3.5%増)、セグメント利益は23百万円(同19百万円、490.6%増)となりました。」
重仮設工事事業では子会社丸建基礎工事の業績好調により、売上高が増加し、セグメント利益も前年同期比490.6％増となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「首都圏を中心に大口工事案件が進捗したため、売上高は30億24百万円(同２億66百万円、9.7％増)、セグメント利益は１億26百万円(同84百万円、198.8％増)となりました。」
首都圏の大口工事案件が進捗し、通期で増収となり、セグメント利益は198.8％増加した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「首都圏を中心に大口工事案件が進捗したため、売上高は24億８百万円(同３億81百万円、18.8%増)、セグメント利益は１億14百万円(同99百万円、646.3%増)と増収増益になりました。」
首都圏の大口工事案件が進捗し、重仮設工事事業は前年同期比で大幅な増収増益となった。前四半期の前年同期損失からの黒字化をさらに進めている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「前期受注の首都圏大口案件が順調に推移したため、売上高は15億36百万円（前年同期比４億11百万円、36.6％増）、セグメント利益は69百万円（同84百万円増、前年同期14百万円の損失から黒字転換）となりました。」
首都圏大口案件が順調に進捗し、重仮設工事事業は前年同期の損失から黒字へ転換した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「首都圏の大口工事案件が順調に進捗したため、売上高は６億25百万円（同43百万円、7.4％増）となりましたが、利益率が低下したため、セグメント利益は３百万円（同０百万円、7.7％減）と前年並みとなりました。」
大口工事案件は順調に進捗した一方、利益率低下によりセグメント利益は前年同期比で減少し、案件進捗と採算低下が併存している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「首都圏を中心に工事案件が進捗したため、売上高は27億57百万円（同2億82百万円、11.4％増）となりましたが、大型案件を中心に利益率が低下したため、セグメント利益は42百万円（同51百万円、54.9%減）となりました。」
工事案件の進捗により増収となった一方、大型案件を中心とする利益率低下により、通期でも大幅減益となった。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「上半期遅れていた工事案件が進捗したため、売上高は20億26百万円（同33百万円、1.7％増）と増収になりましたが、大口案件を中心に利益率が低下したため、セグメント利益は15百万円（同62百万円、80.3％減）と減益になりました。」
上半期に遅れていた工事案件は進捗した一方、大口案件を中心とする利益率低下により、重仮設工事事業は大幅な減益となった。