営業利益率・経常利益率5％以上の次期目標
FY2017に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
東海リースがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026営業利益率は目標超過・自己資本利益率は未達有価証券報告書
「原価や物価上昇などのコスト増加要因に対して、コスト削減や運営の効率化により、営業利益率および自己資本利益率とも5％を目標としております。なお、当連結会計年度における営業利益率は6.4％、自己資本利益率は4.2％となっております。」
営業利益率は5％目標を上回る6.4％となった一方、自己資本利益率は4.2％で目標の5％を下回った。コスト削減・運営効率化を達成手段として掲げる方針は継続している。 - 2026-05-14悪化決算
「2026年３月期 208.88 － 4.2 2.8 6.4」
2026年3月期の自己資本当期純利益率は4.2％となり、前期の6.5％から低下して5％を下回った。一方、売上高営業利益率は6.4％で5％を上回っている。 - FY2025前進有価証券報告書
「原価や物価上昇などのコスト増加要因に対して、コスト削減や運営の効率化により、営業利益率および自己資本利益率とも5％を目標としております。」
目標値と手段は従来どおりである。当年度は営業利益1,511百万円、売上高18,397百万円から営業利益率が約8.2％となり、自己資本利益率も6.48％となったため、両指標が5％を上回る実績を記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「原価や物価上昇などのコスト増加要因に対して、コスト削減や運営の効率化により、営業利益率および自己資本利益率とも5％を目標としております。」
営業利益率と自己資本利益率をともに5％とする目標および、コスト削減・運営効率化を手段とする構成を引き続き掲げている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「原価や物価上昇などのコスト増加要因に対して、コスト削減や運営の効率化により、営業利益率および自己資本利益率とも5％を目標としております。」
従来の営業利益率・経常利益率5％以上という目標から、営業利益率と自己資本利益率をともに5％とする目標へ指標が変わった。コスト削減・運営効率化を達成手段としている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「次期の目標としては営業利益率、経常利益率とも５％以上を目標としております。」
次期の営業利益率・経常利益率5％以上という数値目標を再掲している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「次期の目標としては営業利益率、経常利益率とも５％以上を目標としております。」
次期の営業利益率・経常利益率5％以上という数値目標を再掲している。当年度の営業利益率は約2.4％、経常利益率は約2.6％で、目標値自体に変更はない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「次期の目標としては営業利益率、経常利益率とも５％以上を目標としております。」
次期の営業利益率・経常利益率5％以上という数値目標を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「次期の目標としては営業利益率、経常利益率とも５％以上を目標としております。」
次期の営業利益率・経常利益率5％以上という数値目標を再掲している。当年度の営業利益率は約3.0％、経常利益率は約3.1％である。 - FY2017初出有価証券報告書
「次期の目標としては営業利益率、経常利益率とも５％以上を目標としております。」
次期について、営業利益率と経常利益率をそれぞれ5％以上とする数値目標を初めて明示している。