Komori
船井総研ホールディングス(9757)・リスク再掲

周辺事業への進出に伴う初期投資と計画・実績乖離

FY2016に初出。15回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。

15記載
8年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019-Q3顕在化FY2020 – FY20222017: 420172018: 420182019: 320192020: 020202021: 120212022: 020222023: 220232024: 12024
同じテーマの他社
M&A・投融資・事業提携における成果未達・投資回収リスク183社が書いているテーマ・逆風191社・追い風0社

船井総研ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。83社中28社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに88社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている183社のうち14社を表示しています。上の文は183社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    周辺事業への進出に伴う初期投資及び計画・実績乖離のリスクについて、会社は重要な変更がないとしている。
  2. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    周辺事業への進出に伴う初期投資及び計画・実績乖離のリスクについて、会社は重要な変更がないとしている。
  3. FY2022顕在化有価証券報告書

    「当初想定した収益の獲得が将来にわたって見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(40,090千円)として特別損失に計上しております。」

    周辺・海外事業への投資について、計画どおりの収益獲得が見込めなくなり、減損損失が計上された。
  4. FY2020顕在化有価証券報告書

    「連結子会社である株式会社HR Forceについて、ダイレクトリクルーティング事業における当初想定した収益の獲得が将来にわたって見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(70,000千円)として特別損失に計上しております。」

    周辺事業への先行投資について、HR Forceで当初想定した収益獲得が見込めなくなり、7,000万円の減損損失が実際に計上された。
  5. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    周辺事業への進出に伴う初期投資及び計画・実績乖離のリスクについて、重要な変更がないと記載されている。
  6. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    周辺事業への進出に伴う初期投資及び計画・実績乖離のリスクについて、重要な変更がないと記載されている。
  7. FY2018再掲有価証券報告書

    「当該方針に従い、今後、経営コンサルティング事業とシナジー効果の高い周辺事業などの新規の事業領域への進出を図ることにより、初期投資によるコスト発生及び投資計画と業績実績との乖離が発生した場合、当社グループの経営成績に一時的に影響を及ぼす可能性があります。」

    中核・周辺事業への集中方針に伴う新規領域進出について、初期投資コスト及び計画と実績の乖離リスクを継続している。
  8. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    周辺事業への進出に伴う初期投資及び計画・実績乖離のリスクについて、重要な変更がないと記載されている。
  9. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    周辺事業への進出に伴う初期投資及び計画・実績乖離のリスクについて、重要な変更はないと記載されている。
  10. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    周辺事業への進出に伴う初期投資及び計画・実績乖離のリスクについて、重要な変更はないと記載されている。
  11. FY2017再掲有価証券報告書

    「今後、経営コンサルティング事業とシナジー効果の高い周辺事業などの新規の事業領域への進出を図ることにより、初期投資によるコスト発生及び投資計画と業績実績との乖離が発生した場合、当社グループの経営成績に一時的に影響を及ぼす可能性があります。」

    中核・周辺事業への集中方針に伴う新規領域進出について、初期投資コスト及び計画と実績の乖離リスクを継続している。
  12. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    周辺事業への進出に伴う初期投資と計画・実績乖離に関するリスクについて、重要な変更がないと記載されている。
  13. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    周辺事業への進出に伴う初期投資と計画・実績乖離に関するリスクについて、重要な変更がないと記載されている。
  14. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」

    周辺事業への進出に伴う初期投資と計画・実績乖離に関するリスクについて、重要な変更がないと記載されている。
  15. FY2016初出有価証券報告書

    「今後、経営コンサルティング事業とシナジー効果の高い周辺事業などの新規の事業領域への進出を図ることにより、初期投資によるコスト発生及び投資計画と業績実績との乖離が発生した場合、当社グループの経営成績に一時的に影響を及ぼす可能性があります。」

    中核・周辺事業への集中方針に伴う新規領域進出について、初期投資コスト及び投資計画と実績の乖離をリスクとして明示している。
一緒に動いた変遷

「積極採用・施設拡張に伴う人件費及び固定費負担」は、この変遷が動いた15回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1積極採用・施設拡張に伴う人件費及び固定費負担2回
  3. 2企業の社会的責任に基づく経営2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
船井総研ホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
周辺事業への進出に伴う初期投資と計画・実績乖離|船井総研ホールディングス(9757)の変遷 | Komori