中期経営計画「OYO Jump18」の推進
FY2017に初出。14回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
OYO Jump18からOYO Advance 2023への移行後も、経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと再確認した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
OYO Jump18を含む経営方針・経営戦略等について、第3四半期累計期間に重要な変更がないと再確認した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
OYO Jump18を含む経営方針・経営戦略等について、第2四半期に重要な変更がないと再確認した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、2021年度から2023年度末までの新しい中期経営計画OYO Advance 2023を策定し、スタートさせました。」
2020年度末まで遂行してきたOYO Jump18から、2021～2023年度を対象とするOYO Advance 2023へ中期計画を移行した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
OYO Jump18を含む経営方針・経営戦略等について、第3四半期累計期間に重要な変更がないと再確認した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
OYO Jump18を含む経営方針・経営戦略等について、第2四半期に重要な変更がないと再確認した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
OYO Jump18を含む経営方針・経営戦略等について、第1四半期に重要な変更がないと再確認した。 - FY2019後退有価証券報告書
「Jump18の数値目標に対しては、単体の構造改革の遅れ、M&Aの遅れ、海外グループ企業の収益回復の遅れ等により、その実現が厳しい状況にあります。」
Jump18最終年度に向けて4戦略を継続する一方、単体の構造改革、M&A、海外グループ企業の収益回復の遅れにより、数値目標の実現が厳しい状況と明記した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において新たに発生した事業上の課題、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した対処すべき課題に変更はありません。」
中期経営計画OYO Jump18に関連する経営方針・対処すべき課題について、当四半期に変更がない状態が続いている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
OYO Jump18を含む経営方針・経営戦略等について、当四半期に重要な変更がないと再確認した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
OYO Jump18を含む経営方針・経営戦略等について、当四半期に重要な変更がないと再確認した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「中期経営計画「OYO Jump18」では、過年度までに取り組んできた挑戦を成果に変え、グループの持続的な成長をめざし、事業の拡大と経営基盤の更なる強化に取り組みます。」
OYO Jump18を2018年から2020年の中期経営計画として継続し、過年度の挑戦を成果に変え、事業拡大と経営基盤強化を進める方針を再掲した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
前事業年度に示した中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、当四半期に重要な変更はないと記載した。 - FY2017初出有価証券報告書
「新たな中期経営計画「OYO Jump18」では、前項での課題認識を踏まえた上で、OYO Step14で得られた成果を拡大し、当社グループの持続的な成長に向けて事業の拡大と経営基盤の更なる強化に取り組みます。」
OYO Step14の後継計画としてOYO Jump18（2018年～2020年）を初めて明示し、4事業領域への再定義、開発投資、グローバル戦略、ガバナンス強化、2020年目標を一体の計画として示した。