ソニーグループへの売上集中
FY2021に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-11-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。84社中22社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに33社。
- 2026-11-09対処決算説明資料
「ソニーグループ ７．５％ ６．９％ △０．６ ７．０％」
ソニーグループ向け売上高比率は中間期で前年同期の7.5％から6.9％へ低下した。 - FY2026削除有価証券報告書当年度の主要顧客別販売実績には日本電気グループのみが記載され、ソニーグループの10％超の売上集中は記載されていない。一方、ソニー株式会社との基本契約は継続している。
- 2026-05-11対処決算説明資料
「 ソニー（本体） １．４％ １．２％ △０．２ ソニーグループ ７．９％ ７．０％ △０．９ 小計 ９．３％ ８．２％ △１．１」
ソニーグループ向け売上高比率は7.9％から7.0％へ低下し、ソニー本体を含む小計も9.3％から8.2％へ低下した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
ソニーグループへの売上集中を含む既存リスクについて、重要な変更がないと総括している。 - FY2025削除有価証券報告書当年度の主要な顧客別販売実績には日本電気グループのみが記載され、ソニーグループへの10％超の売上集中は記載されていない。ソニー株式会社との基本契約自体は重要な契約等に記載されている。
- FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度のソニー㈱グループに対する販売割合は、10％未満であるため記載を省略しております。」
ソニーグループ向け販売割合が10％未満となり、主要販売先としての記載対象から外れた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
ソニーグループへの売上集中を含む既存リスクについて、重要な変更がないと総括している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
ソニーグループへの売上集中を含む既存リスクについて、重要な変更がないと総括している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「ソニー㈱グループ 4,667 10.1」
ソニーグループ向け販売高は4,667百万円、総販売実績の10.1％となり、前年度の10％未満から主要販売先として明示される水準になった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
ソニーグループへの売上集中を含む既存リスクについて、重要な変更がないと総括している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
ソニーグループへの売上集中を含む既存リスクについて、重要な変更がないと総括している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度のソニーグループ㈱グループに対する販売割合は、10％未満であるため記載を省略しております。」
ソニーグループ向け販売割合が10％未満となり、主要販売先としての記載対象から外れた。売上集中リスクの開示上の重要度が低下している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
ソニーグループへの売上集中を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと総括している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
ソニーグループへの売上集中を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと総括している。 - FY2021初出有価証券報告書
「ソニー㈱グループ 4,053 10.3」
ソニーグループ向け販売高は4,053百万円で、総販売実績の10.3％を占めると記載している。特定取引先への売上集中として初めて明示された。