オンライン・安全商品の販売好調
FY2017-Q2に初出。24回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-07再掲決算
「セキュリティサービス事業では、売上高は事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売が堅調に推移したことおよび主に集配金サービスを提供している株式会社アサヒセキュリティの増収などにより、1,640億円(前年同期比2.1%増加)となり、営業利益は319億円(前年同期比2.6%増加)となりました。」
オンライン・セキュリティシステムの販売堅調とアサヒセキュリティの増収により、セキュリティサービス事業の増収増益が継続した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度は事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売が堅調に推移したことおよび価格改定(値上げ)の影響や、常駐警備サービスの増収などにより、売上高は6,606億円(前期比4.3%増加)となり、営業利益は1,238億円(前期比7.7%増加)となりました。」
オンライン・セキュリティシステムを中心とする販売が価格改定や常駐警備サービスの増収とともに増収増益へつながった。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売が堅調に推移したことおよび価格改定(値上げ)の影響、安全商品の販売が好調だったことなどにより、売上高は6,333億円(前期比3.1%増加)となり、営業利益は1,149億円(前期比2.0%増加)となりました。」
オンライン・セキュリティシステムと安全商品の販売を中核とするセキュリティサービス事業の増収増益が継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、売上高は常駐警備サービスの増収、事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売が堅調に推移したこと、主に集配金サービスを提供している株式会社アサヒセキュリティの増収などにより、3,048億円(前年同期比1.9%増加)となり」
オンライン・セキュリティシステムの販売堅調と常駐警備・アサヒセキュリティの増収が、セキュリティサービス事業の増収要因として継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、売上高は2022年7月より連結子会社となった株式会社セノンの寄与や、事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売が堅調に推移したこと、安全商品の売上が増大したことなどにより、4,519億円(前年同期比5.5%増加)となり、営業利益は849億円(前年同期比3.4%増加)となりました。」
オンライン・セキュリティシステムの販売堅調、安全商品の売上増大およびセノンの寄与により、セキュリティサービス事業の増収増益が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、売上高は2022年7月より連結子会社となった株式会社セノンの寄与、事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売が堅調に推移したこと、安全商品の売上が増大したことなどにより、2,990億円(前年同期比6.3%増加)となり、営業利益は567億円(前年同期比2.5%増加)となりました。」
オンライン・セキュリティシステムの販売堅調に加え、安全商品の売上増大とセノンの寄与により、セキュリティサービス事業の増収増益が続いている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、売上高は、新たに連結子会社となった株式会社セノンの寄与や、主に海外で大型のセキュリティシステムの販売が増加したことなどにより、4,282億円(前年同期比3.3%増加)となりました。営業利益は、前年同期に比較的採算性の良い案件があったことや、将来の成長に向けた投資などによる販売費及び一般管理費の増加により、821億円(前年同期比5.4%減少)となりました。」
セノンの寄与と海外大型セキュリティシステム販売の増加による増収が続く一方、将来投資等による販管費増加と前年同期の採算性の反動により減益となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、売上高は、新たに連結子会社となった株式会社セノンの寄与や、主に海外で大型のセキュリティシステムの販売が増加したことなどにより、2,814億円(前年同期比2.2%増加)となりました。」
セキュリティサービス事業の増収要因について、セノンの寄与と海外での大型セキュリティシステム販売の増加という説明が継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、売上高は主に海外で大型のセキュリティシステムの販売が増加したことなどにより、1,354億円(前年同期比0.6%増加)となりました。」
セキュリティサービス事業の増収要因について、従来のオンライン・セキュリティシステム等の販売堅調という説明から、海外での大型セキュリティシステム販売の増加を中心とする説明へ変化した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、売上高はセコムホームライフの子会社を連結の範囲から除外したことによる16億円の減収影響がありますが、事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売が堅調に推移したことおよび常駐警備サービスの増収などにより、1,346億円(前年同期比0.1%増加)となり、営業利益は282億円(前年同期比0.9%増加)となりました。」
セコムホームライフ除外の減収影響がある一方、オンライン・セキュリティシステムの販売堅調と常駐警備サービスの増収により事業は増収増益となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売は堅調に推移しましたが、売上高は新型コロナウイルス感染症の影響などにより商品販売が減収となったことなどにより、4,167億円(前年同期比0.8%減少)となり、営業利益は855億円(前年同期比0.6%減少)となりました。」
オンライン・セキュリティシステムの販売堅調は続いた一方、新型コロナウイルス感染症による商品販売減収で事業全体は減収減益となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売は堅調に推移しましたが、売上高は新型コロナウイルス感染症の影響などにより商品販売、工事売上が減収となったことなどにより、2,745億円(前年同期比1.6%減少)となり、営業利益は562億円(前年同期比3.5%減少)となりました。」
オンライン・セキュリティシステムの販売堅調は継続した一方、新型コロナウイルス感染症の影響による商品販売・工事売上の減収で、事業全体は減収減益となった。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売は堅調に推移しましたが、売上高は新型コロナウイルス感染症の影響などにより商品販売、工事売上が減収となったことなどにより、1,357億円(前年同期比0.9%減少)となり、営業利益は282億円(前年同期比2.2%減少)となりました。」
オンライン・セキュリティシステムの販売堅調は継続した一方、新型コロナウイルス感染症の影響による商品販売・工事売上の減収が加わり、事業全体では減収減益となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、売上高は事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売が堅調に推移したことおよび前第2四半期より連結子会社となったセコムトセック株式会社の寄与などにより、4,203億円(前年同期比2.0%増加)となり、営業利益は860億円(前年同期比0.3%増加)となりました。」
事業所・家庭向けオンライン・セキュリティシステムの販売堅調と、セコムトセックの寄与によるセキュリティサービス事業の増収増益が継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、売上高は事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売が堅調に推移したことや出入管理システムなどの安全商品の販売が好調だったことおよび前第2四半期より連結子会社となったセコムトセック株式会社の寄与などにより、2,789億円(前年同期比2.8%増加)となり、営業利益は582億円(前年同期比1.8%増加)となりました。」
オンライン・セキュリティシステムや出入管理システムなどの安全商品の販売好調と、セキュリティサービス事業の増収増益が継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、売上高は事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売が堅調に推移したことおよび前第2四半期より連結子会社となったセコムトセック株式会社の寄与などにより、1,370億円(前年同期比2.4%増加)となり、営業利益は289億円(前年同期比0.9%増加)となりました。」
事業所・家庭向けオンライン・セキュリティシステムの販売堅調と、セキュリティサービス事業の増収増益が継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、売上高は事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売が堅調に推移したこと、新たに連結子会社となったセコムトセック株式会社の寄与などによる常駐警備サービスの増収および主に集配金サービスを提供している株式会社アサヒセキュリティの増収などにより、4,119億円(前年同期比2.2%増加)となりました。」
オンライン・セキュリティシステムの販売堅調と、アサヒセキュリティおよびセコムトセックの寄与による増収が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、売上高は事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売が堅調に推移したこと、主に集配金サービスを提供している株式会社アサヒセキュリティの増収および新たに連結子会社となったセコムトセック株式会社の寄与などによる常駐警備サービスの増収などにより、2,713億円(前年同期比1.8%増加)となりました。」
オンライン・セキュリティシステムの販売堅調と、アサヒセキュリティおよびセコムトセックの寄与による増収が記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、売上高は事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売が堅調に推移したこと、主に集配金サービスを提供している株式会社アサヒセキュリティの増収および常駐警備サービスの増収などにより、1,337億円(前年同期比1.4%増加)となり、営業利益は286億円(前年同期比0.4%増加)となりました。」
事業所・家庭向けオンライン・セキュリティシステムの販売堅調と、セキュリティサービス事業の増収増益が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、売上高は事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売が堅調に推移したことおよび主に集配金サービスを提供している株式会社アサヒセキュリティの増収などにより、4,032億円(前年同期比2.2%増加)となり、営業利益は860億円(前年同期比2.4%増加)となりました。」
事業所・家庭向けオンライン・セキュリティシステムの販売堅調と、セキュリティサービス事業の増収増益が継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、売上高は事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売が堅調に推移したことなどにより、2,666億円(前年同期比1.7%増加)となり、営業利益は574億円(前年同期比1.8%増加)となりました。」
事業所・家庭向けオンライン・セキュリティシステムの販売堅調と、セキュリティサービス事業の増収増益が継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、売上高は事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)の販売が堅調に推移したことなどにより、1,319億円(前年同期比1.3%増加)となり、営業利益は285億円(前年同期比1.5%増加)となりました。」
事業所・家庭向けオンライン・セキュリティシステムの販売堅調と、セキュリティサービス事業の増収増益が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、売上高は事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)や、出入管理システムなどの安全商品の販売が好調だったことおよび新たに連結子会社となった株式会社アサヒセキュリティの寄与もあり、3,945億円(前年同期比10.8%増加)となりました。営業利益は840億円(前年同期比0.1%増加)となりました。」
オンライン・セキュリティシステムや出入管理システムなどの安全商品の販売好調と、セキュリティサービス事業の増収増益が継続して記載されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「セキュリティサービス事業では、売上高は事業所向け・家庭向けのセントラライズドシステム(オンライン・セキュリティシステム)や、出入管理システム・監視カメラシステムなどの安全商品の販売が好調だったことおよび新たに連結子会社となった株式会社アサヒセキュリティの寄与もあり、2,622億円(前年同期比11.7%増加)となりました。営業利益は564億円(前年同期比0.4%増加)となりました。」
オンライン・セキュリティシステム、出入管理システム、監視カメラシステムなどの販売好調と、セキュリティサービス事業の増収増益が記載されている。