「Together 2023－成長軌道への回帰」新中期経営計画
FY2020に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023達成有価証券報告書
「前中期経営計画(2021～2023年)において進めてきた構造改革の効果等により、事業収益力の改善が着実に進み、成長軌道への回帰を果たすことができました。」
「Together 2023」で掲げた成長軌道への回帰について、前中期経営計画の構造改革効果により実現したと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況下、当社グループにおいては、需要の回復が十分見込めないクリーニング事業を中心に、不採算店舗の閉鎖による固定費の削減や、集配やネット宅配といった収益性の高い営業チャネルへの売上構成比率のシフト等、構造改革への取組みを加速化してまいりました。」
Together 2023の計画期間における構造改革の主要施策として、不採算店舗閉鎖と収益性の高いチャネルへのシフトを継続している。新たな計画変更や達成期限は記載されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年度からは、「Together 2023」をテーマとする中期経営計画（３ヵ年）を開始しており、新型コロナウイルス感染拡大の影響で毀損した自己資本を回復し、成長軌道への回帰を果たすべく、不採算店舗の閉鎖や工場の再編等による固定費の削減や、ペーパーレス化の推進による業務効率の改善等、構造改革の更なる加速化に取り組んでおります。」
Together 2023の最終年度に向け、不採算店舗閉鎖、工場再編、ペーパーレス化等の構造改革を加速し、2023年度の計画完遂を明示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「Together2023」をテーマとする中期経営計画（2021年度より３ヵ年）に基づき、不採算店舗の閉鎖による固定費の削減や、集配やネット宅配といった収益性の高い営業チャネルへの売上構成比率のシフト、ユニフォームレンタル事業の業容拡大、デジタル化の推進による業務効率の改善等、構造改革の加速化と新たな成長領域の創出に向けた取り組みを進めてまいりました。2021年12月には、新型コロナウイルスの感染拡大の影響の長期化を踏まえ、中期経営計画の見直しを行い、取り組みの更なる加速化と規模の拡大を図っております。」
Together2023と2021年12月の計画見直しに基づく構造改革の加速化・規模拡大を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況下、当社グループにおいては、「Together2023」をテーマとする中期経営計画（2021年度より３ヵ年）に基づき、不採算店舗の閉鎖による固定費の削減や、集配やネット宅配といった収益性の高い営業チャネルへの売上構成比率のシフト、ユニフォームレンタル事業の業容拡大、デジタル化の推進による業務効率の改善等、構造改革の加速化と新たな成長領域の創出に向けた取り組みを進めてまいりました。2021年12月には、新型コロナウイルスの感染拡大の影響の長期化を踏まえ、中期経営計画の見直しを行い、取り組みの更なる加速化と規模の拡大を図っております。」
Together2023と2021年12月の計画見直しに基づく構造改革の加速化・規模拡大を継続している。 - FY2022-Q1引き上げ有価証券報告書
「こうした状況下、当社グループにおいては、「Together2023」をテーマとする中期経営計画（2021年度より３ヵ年）に基づき、不採算店舗の閉鎖による固定費の削減や、集配やネット宅配といった収益性の高い営業チャネルへの売上構成比率のシフト、ユニフォームレンタル事業の業容拡大、デジタル化の推進による業務効率の改善等、構造改革の加速化と新たな成長領域の創出に向けた取り組みを進めてまいりました。2021年12月には、新型コロナウイルスの感染拡大の影響の長期化を踏まえ、中期経営計画の見直しを行い、取り組みの更なる加速化と規模の拡大を図っております。」
Together2023の中期経営計画について、2021年12月に長期化するコロナ影響を踏まえた見直しを行い、取り組みの加速化と規模拡大を進めている。 - FY2021後退有価証券報告書
「これらの構造改革を、遅くとも今次中計最終年である2023年末までに完遂することにより、2023年目標値は売上・利益とも当初計画値から下方修正いたしますが、次期中計初年度である2024年での大幅利益改善を目指してまいります。」
構造改革の完遂期限を2023年末とする一方、2023年の売上・利益目標は当初計画から下方修正し、2024年の利益改善へ目標軸を移している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況下、当社グループでは、2021年より「Together2023」をテーマとする新たな中期経営計画（３ヵ年）をスタートさせており、コロナ禍において毀損した自己資本を回復し、成長軌道への回帰を果たすべく、不採算店舗閉鎖による固定費の削減や、デジタル化の推進による業務効率の改善、集配やネット宅配といった非接触の営業チャネルへの売上構成比率のシフト等、構造改革の加速化と新たな成長領域の創出に向けた取り組みを行っております。」
2021年開始の「Together2023」に基づき、自己資本回復・成長軌道回帰に向けた構造改革と新たな成長領域の創出を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況下、当社グループでは、2021年より「Together2023」をテーマとする新たな中期経営計画（３ヵ年）をスタートさせており、コロナ禍において毀損した自己資本を回復し、成長軌道への回帰を果たすべく、不採算店舗閉鎖による固定費の削減や、デジタル化の推進による業務効率の改善、集配やネット宅配といった非接触の営業チャネルへの売上構成比率のシフト等、構造改革の加速化と新たな成長領域の創出に向けた取り組みを行っております。」
2021年開始の「Together2023」に基づき、自己資本回復・成長軌道回帰に向けた構造改革と新たな成長領域創出を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「こうした状況下、当社グループでは、2021年より「Together2023」をテーマとする新たな中期経営計画（３ヵ年）をスタートさせており、コロナ禍において毀損した自己資本を回復し、成長軌道への回帰を果たすべく、不採算店舗閉鎖による固定費の削減や、デジタル化の推進による業務効率の改善、集配やネット宅配といった非接触の営業チャネルへの売上構成比率のシフト等、構造改革の加速化と新たな成長領域の創出に向けた取り組みを行っております。」
2021年からの「Together2023」が実際に開始され、自己資本回復・成長軌道回帰に向けた具体的施策が示されている。 - FY2020初出有価証券報告書
「2021年度からは、「Together 2023」をテーマとする新たな中期経営計画（３ヵ年）を開始しており、新型コロナウイルス感染拡大の影響で毀損した自己資本を回復し、成長軌道への回帰を目指すべく、不採算店舗の閉鎖や工場の再編等による固定費の削減や、ペーパーレス化の推進による業務効率の改善等、構造改革の更なる加速化に取り組んでまいります。」
2021年度から3ヵ年の新中期経営計画を開始し、自己資本回復・成長軌道への回帰を掲げ、固定費削減、業務効率化、需要創造、ユニフォームレンタル拡大等を進める計画を初めて記載している。