訪日旅行事業の拡大
FY2016に初出。26回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「訪日旅行事業では、海外市場の開拓のため、近畿日本ツーリストブループラネットで海外個人旅行者向けの広域周遊ツアー「セルフガイドツアー」の販売を開始し、訪日個人旅行需要の本格的な取込みを図っています。さらに、2030年までに世界30か所に拠点を設置することを目標に掲げ、グローバルネットワークの再構築を進めます。」
訪日個人旅行向け広域周遊「セルフガイドツアー」の販売を開始し、2030年までに世界30拠点を設置する海外市場開拓計画を示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「訪日旅行については、クラブツーリズムでは、多言語対応のグローバルＷＥＢサイトにおいて、季節商品である日本各地の花火大会を訪れる添乗員同行ツアーが人気を博しました。」
多言語対応のグローバルWebサイトで、日本各地の花火大会を訪れる訪日向け添乗員同行ツアーが人気を博した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、訪日旅行事業では、豊富な商品群を強みとして、訪日外国人向けオンライン宿泊販売に一層注力してまいりますほか、クラブツーリズム㈱の多言語対応グローバルサイト 「ＹＯＫＯＳＯ ＪＡＰＡＮ ＴＯＵＲ」においても、テーマのある旅や秘境・絶景の旅など、世界中のお客さまにクラブツーリズムの旅をお楽しみいただけるよう商品展開してまいります。また、海外から日本への送客を強化するため、ヨーロッパ等での海外事業拠点の設置を予定しており、グローバルネットワークの再構築を進めています。」
訪日外国人向けオンライン宿泊販売、多言語サイトの商品展開、欧州等の海外事業拠点設置によるグローバルネットワーク再構築へ取り組みを広げた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「さらには、クラブツーリズムにおいて、海外のお客様からの直接予約を可能とする訪日旅行者向けグローバルサイト「ＹＯＫＯＳＯ ＪＡＰＡＮ ＴＯＵＲ」（https://www.club-t.com/）を公開しました。現在は、台湾・香港のお客様を中心にプロモーションを実施していますが、今後は東南アジア・欧米豪へと訪日旅行者の拡大に取り組みます。」
クラブツーリズムが訪日旅行者向けグローバルサイトを公開し、海外顧客の直接予約を可能にした。台湾・香港を中心とするプロモーションから、東南アジア・欧米豪への拡大方針も示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、訪日旅行におきましては、クラブツーリズム㈱のＷｅｂ販売システム「club-t.com」の多言語対応化により、海外個人顧客のツアー申込から決済までをワンストップで処理できるようになることで、アジア圏をはじめ一層の取扱高増大に寄与するものと見込んでおります。」
訪日事業について、club-t.comを多言語対応化し、海外個人顧客の申込から決済までをワンストップ化する具体策を示した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「訪日旅行におきましては、大型国際会議や報奨旅行等の取扱いが大きく伸びる一方、公務の受託事業におきましては、新型コロナウイルスの感染症対策の緩和に伴い取扱いが大幅に減少しております。」
訪日旅行では大型国際会議・報奨旅行等の取扱いが大きく伸びたと記載され、MICE・団体需要の拡大が進んだ。一方、公務受託事業は感染症対策緩和により減少した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「また、訪日旅行については日本入国時の水際措置の撤廃、円安基調が牽引し、堅調な回復を見せています。」
感染症下で弱まっていた訪日旅行について、水際措置の撤廃等を背景に堅調な回復が記載され、需要環境が改善した。 - FY2021後退有価証券報告書
「当社グループは海外旅行および訪日旅行を原則中止としたほか、４月中旬から５月末まで全旅行営業所を休業いたしました。」
訪日旅行事業の拡大方針に対し、感染症の影響で海外旅行・訪日旅行を原則中止する運営に転じた。 - FY2020前進有価証券報告書
「訪日旅行は、「Ｇ20大阪サミット2019」や「ラグビーワールドカップ2019日本大会」関係者の宿泊・輸送関係業務を取り扱いました。」
G20大阪サミット2019やラグビーワールドカップ2019日本大会の関係者向け宿泊・輸送業務を取り扱い、訪日旅行における団体・MICE業務を具体化した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、訪日旅行においては、「Ｇ20大阪サミット2019」や「ラグビーワールドカップ2019日本大会」関係者の宿泊・輸送関係業務を取り扱うなど、ＭＩＣＥ（Meeting、Incentive、Convention・Congress、Event・Exhibition）を中心に団体旅行の取扱いを拡大いたしました。」
G20大阪サミット2019やラグビーワールドカップ2019日本大会の関係者向け宿泊・輸送業務を取り扱い、訪日旅行におけるMICE・団体旅行の取扱いを拡大した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「訪日旅行は、韓国からの旅行者が減少したものの全体として拡大基調を維持しました。」
韓国からの旅行者減少がある一方、訪日旅行市場全体の拡大基調を維持したと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「訪日旅行は、アジア、ヨーロッパ、アメリカからの旅行者がさらに増えるなど拡大傾向を続けました。」
アジア、ヨーロッパ、アメリカからの訪日旅行者増加と市場拡大が継続したと記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「訪日旅行においては、関西国際空港の一時閉鎖等の影響を受け旅客数の拡大が鈍化したものの、平成30年の訪日旅行者数は過去最多の3,119万人となりました。訪日旅行では、海外ＯＴＡ（Online Travel Agent、オンライン専門旅行会社）との提携拡大等により個人旅行の取扱い拡大を図ったほか、「ラグビーワールドカップ2019」や「東京2020オリンピック・パラリンピック大会」の事前合宿など訪日イベント・国際会議の受注獲得に努めました。」
平成30年の訪日旅行者数が過去最多の3,119万人となる一方、関西国際空港の一時閉鎖で旅客数の拡大が鈍化した。海外OTAとの提携拡大による訪日個人旅行の取扱い拡大や、国際イベント・会議関連の受注獲得も継続した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「訪日旅行では、海外ＯＴＡ（Online Travel Agent、オンライン専門旅行会社）との提携拡大により個人旅行の取扱い拡大を図ったほか、「ラグビーワールドカップ2019」や「東京2020オリンピック・パラリンピック大会」の事前合宿など訪日イベント・国際会議の受注獲得に努めました。」
海外OTAとの提携拡大による訪日個人旅行の取扱拡大と、国際スポーツ大会・イベント関連需要の獲得を継続した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、団体旅行では、FIFAワールドカップロシア大会への法人ツアーや団体応援ツアーなどの企画・受注を行い、訪日旅行では、海外ＯＴＡ（Online Travel Agent、オンライン専門旅行会社）との業務提携による個人旅行の拡大に努めたほか、ラグビーワールドカップ2019に加え、様々な訪日イベント・国際会議等に関わる需要獲得を図りました。」
海外OTAとの業務提携による訪日個人旅行の拡大に加え、ラグビーワールドカップ2019やイベント・国際会議関連の需要獲得に取り組んだ。 - FY2018前進有価証券報告書
「一方、訪日旅行は航空路線の拡充やクルーズ船の寄港増加などが寄与し、当連結会計年度の訪日外国人数は過去最多の2,977万人となりました。」
訪日外国人数が当年度に過去最多の2,977万人となり、航空路線・クルーズ船の増加を背景に訪日旅行市場の拡大が実績として示された。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「訪日旅行においては、株式会社ＫＮＴ-ＣＴグローバルトラベルが運営する訪日旅行サイト「YOKOSO Japan Tour & Hotel」のサイトデザインをリニューアルしたほか、お客さま一人ひとりの閲覧履歴等を反映するマイページ機能を追加するなど、サイトの利便性を高め、さらなる需要の獲得に努めました。」
訪日旅行サイトのデザイン刷新と閲覧履歴を反映するマイページ機能の追加により、オンラインでの需要獲得施策を具体化した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「訪日旅行においては、海外現地法人や海外ＯＴＡ（Online Travel Agent、オンライン専門旅行会社）との連携を強化し、さらなる需要獲得に努めました。」
海外現地法人・海外OTAとの連携強化によって訪日需要を獲得する方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「訪日旅行においては、海外現地法人や海外ＯＴＡ（Online Travel Agent、オンライン専門旅行会社）との連携を強化し、さらなる需要獲得に努めました。」
海外現地法人・海外OTAとの連携強化による訪日需要の獲得方針を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「訪日旅行事業においては、訪日旅行者向け旅行予約サイト「YOKOSO Japan Tour & Hotel」の販売商品を拡充したほか、海外OTA（Online Travel Agent、オンライン専門旅行会社）との連携を強化し、取扱額を拡大いたしました。」
訪日旅行予約サイトの商品拡充、海外OTAとの連携強化、訪日外国人向けスマートフォンアプリの導入により販売拡大を進めた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一方、訪日旅行は、平成28年の訪日外国人数が2,400万人を超え、旅客数の増加が続きました。」
平成28年の訪日外国人数が2,400万人を超え、訪日需要の増加が続いたと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「一方、訪日旅行は、継続的な訪日旅行プロモーションや航空路線の拡充などが後押しし、堅調に推移しました。」
訪日旅行は、継続的なプロモーションや航空路線の拡充を背景に堅調に推移したと記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「訪日旅行については、熊本地震、円高の影響等でやや伸び率が鈍化しましたが「訪日ＦＩＴセンター」が中心となって海外現地法人との連携や地方の魅力を活かした旅行商品の提供などにより、需要獲得に努めました。」
訪日FITセンターを中心とする海外現地法人との連携・地方商品提供を継続し、団体旅行側では台湾で新たな訪日客誘致イベントも開催した。 - FY2016初出有価証券報告書
「訪日旅行については2020年の政府目標4,000万人に向け訪日外国人観光客数は着実に増加すると予想されます。」
訪日客の増加を外部環境として捉え、アジアの旅行会社・オンラインエージェントとの連携や行先分散型ツアーを通じて取扱拡大を図っている。