保有資産の減損リスク
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度中に売却予定としたレンタル関連事業における一部の資産グループについて、個別資産ごとにグルーピングを行い、回収可能価額まで減損損失を計上しております。」
従来は減損の兆候があっても減損損失を認識していなかったが、売却予定資産について減損損失53百万円を計上し、リスクが実際の損失として発生した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、レンタル関連事業における一部の資産グループ（帳簿価額6,358百万円）について減損の兆候が認められたことから、減損損失の計上の要否について検討を行いました。」
減損の兆候が認められた資産グループの帳簿価額が前年度の6,020百万円から6,358百万円へ増加した。ただし、回収可能価額が帳簿価額を上回ったため減損損失は計上していない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、レンタル関連事業における一部の資産グループ（帳簿価額6,020百万円）について減損の兆候が認められたことから、減損損失の計上の要否について検討を行いました。」
減損の兆候が認められた資産グループの帳簿価額が前年度の5,213百万円から6,020百万円へ増加した。ただし、回収可能額が帳簿価額を上回ったため減損損失は計上していない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、レンタル関連事業における一部の資産グループ（帳簿価額5,213百万円）について減損の兆候が認められたことから、減損損失の計上の要否について検討を行いました。」
帳簿価額5,213百万円の資産グループで減損の兆候が認められた。ただし、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回ったため、減損損失は認識していない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後も、実質的価値が下落した当社グループの保有資産や収益性の低い事業所等について減損処理がさらに必要となった場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
保有資産や収益性の低い事業所について追加的な減損処理が必要となる可能性を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後も、実質的価値が下落した当社グループの保有資産や収益性の低い事業所等について減損処理がさらに必要となった場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
保有資産や収益性の低い事業所について、追加的な減損処理が必要となる可能性を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「経営環境の著しい悪化等により、保有資産の投資利回りが悪化した場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
保有資産の収益性悪化に伴う減損リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「経営環境の著しい悪化等により、保有資産の投資利回りが悪化した場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります」
経営環境の悪化や収益性低下に伴う固定資産減損の可能性をリスクとして記載している。