新規開発案件・新規事業の立ち上げ
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2025-H1。
KSKがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新規開発案件・新規事業の立ち上げ遅延に関するリスクについて、新規発生・重要な変更がないと整理されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新規開発案件・新規事業の立ち上げ遅延に関するリスクについて、新規発生・重要な変更がないと整理されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新規開発案件・新規事業の立ち上げ遅延に関するリスクについて、新規発生・重要な変更がないと整理されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新規開発案件・新規事業の立ち上げ遅延に関するリスクについて、新規発生・重要な変更がないと整理されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新規開発案件・新規事業の立ち上げ遅延に関するリスクについて、新規発生・重要な変更がないと整理されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「スマートデバイス検証サービスが引き続き堅調です。自社開発したパッケージソフトウェアの受注も積み上がる一方、その他システム開発案件の一部受注実績が伸び悩んでいること等から、売上高は3,180百万円（前年同期比5.6％増）となりました。」
自社開発パッケージソフトウェアの受注が積み上がる一方、その他システム開発案件の一部受注実績の伸び悩みが続いている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「スマートデバイス検証サービスが堅調です。自社開発したパッケージソフトウェアの受注も積み上がる一方、その他システム開発案件の一部受注実績が伸び悩んでいること等から、売上高は2,055百万円（前年同期比3.5％増）となりました。」
自社開発パッケージソフトウェアの受注が積み上がる一方、その他システム開発案件の一部受注実績の伸び悩みが実際の事業状況として記載されている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「自社開発したパッケージソフトウェアの受注も積み上がる一方、その他システム開発案件の一部受注が延伸していること等から、売上高は1,008百万円（前年同期比3.6％増）となりました。」
自社開発パッケージソフトウェアの受注が積み上がる一方、その他のシステム開発案件で一部受注の延伸が続いている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「コロナ禍において営業活動が制約されたこと等により、自社開発したパッケージソフトウェアや、その他システム開発案件の一部受注が延伸していること等から、売上高は4,251百万円（前連結会計年度比2.3％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症による営業活動制約を背景に、パッケージソフトウェアおよびその他システム開発案件の一部受注延伸が実際に発生した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「住宅建設業者向けのパッケージソフトの開発が完了し、新規の開発案件の受注に注力することができましたが、パッケージソフトウェアに対する減価償却費負担の影響等により、売上高は959百万円（前年同四半期比2.1％増）、セグメント利益は89百万円（前年同四半期比20.8％減）となりました。」
従来のパッケージソフトウェア開発の長期化について、開発完了と新規開発案件の受注への注力が記載され、開発遅延による制約の一部に変化がみられる。一方、減価償却費負担による利益への影響も発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「ＩＴソリューション事業セグメントは、独自開発のパッケージソフトウェアが、機能面や技術面で陳腐化してきたことなどから、市場競争力を回復する為に全面改良することを決定しました。開発過程で更なる改良などを行ったため、開発期間が予定より大幅に伸延したことで、当初予定していた新規案件の受注の一部を断念せざるを得ず業績悪化要因となりました。」
パッケージソフトウェア開発の長期化により新規案件の受注の一部を断念する状況が実際に発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「既存の案件は順調に推移したものの、ビジネスパートナーも含めた技術者不足により新規受注が予定通り拡大出来なかったことや、パッケージソフトウェア開発が長期化していることなどから、売上高は2,889百万円（前年同期比2.1％減）、セグメント利益は395百万円（前年同期比4.2％増）となりました。」
技術者不足により新規受注が予定どおり拡大できず、パッケージソフトウェア開発の長期化も実際の事業状況として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「予定していた新規開発案件の一部先送りや新規事業の立ち上げに遅れが発生しているものの、ソフトウェア開発部門の稼働率が改善されたことなどにより、売上高は3,933百万円（前連結会計年度比0.7％増）、セグメント利益は538百万円（同29.5％増）となりました。」
新規案件の先送りと新規事業立ち上げの遅れが当該年度の状況として記載されている。