営業・生産・本社の組織活動の連携
FY2016-Q2に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。23社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
- FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、生産面においては、各技術部門の連携を更に深化・発展させて生産性向上と生産コストの縮減に努めたことに加え、一般管理費についてもコストを縮減することで、連結営業利益で期初予想を上回る成果を上げることができました。」
各技術部門の連携、生産性向上、生産コスト縮減の取り組みが継続された。連携の深化・発展と一般管理費のコスト縮減も示されたが、既存施策の継続として扱った。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、生産面では、各技術部門の連携を主軸として生産コストの縮減に努め、生産性を高める活動を展開しました。」
各技術部門の連携を軸に、生産コストの縮減と生産性向上を進める取り組みが継続して示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、生産面では、親会社において期首より導入した各支社の技術部門を横断する生産体制が質・量の両面で効果的に機能し」
技術部門を横断する生産体制について、質・量の両面で効果的に機能したとの実績が示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、生産面では、親会社において期首から稼働させている支社の技術部門を横断する生産体制を中心に、エリアごとの業務量平準化による全社レベルでの生産性向上と生産原価低減の取り組みを継続し、収益面で期初計画を上回る成果を上げることができました。」
期首から稼働する技術部門横断の生産体制、エリア別の業務量平準化、生産性向上・原価低減の取り組みが継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、生産面では、親会社において期首より稼働させている支社の技術部門を横断する生産体制を中心として、エリアごとの業務量の平準化による生産性向上と生産原価低減の取り組みを行い、収益面で期初計画を大きく上回る成果を上げることができました。」
期首から稼働する技術部門横断の生産体制を用い、エリア別の業務量平準化、生産性向上、生産原価低減を進め、収益面で期初計画を大きく上回った。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、生産面では、当期より開始した技術部門間を横断する生産体制を中心として、エリアごとの業務量の平準化と生産性向上を図り、確実な計画達成に向けた活動を行いました。」
技術部門間を横断する生産体制を当期から開始し、エリアごとの業務量平準化と生産性向上を進める具体的な運用段階に進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「①（技術部門の横連携強化）技術部門ごとに部門を統括する役職を設け、この指揮の下に於いて人材育成と業務量平準化による生産体制の強化を図る。」
従来の営業・生産・本社間の連携に加え、技術部門ごとの統括役職、人材育成、業務量平準化による生産体制強化という具体的な連携手段が示された。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社グループは、期初に再編成した営業・生産・本社の各部門の連携体制を基盤とし、受注拡大に向けた戦略的な営業活動を積極的に推し進めました。」
営業・生産・本社の連携体制を基盤とする運営方針が引き続き示されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「期初に再編成した営業・生産・本社の各部門の連携体制をより強固なものとしつつ」
営業・生産・本社の連携体制を引き続き強化する方針が示されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「期初に再編成した営業・生産・本社の各部門の組織活動の連携を推し進め」
期初の部門再編を踏まえ、営業・生産・本社間の連携を進める施策が示されている。