レンタル資産減価償却費の売上原価への表示変更
FY2024-Q1に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q2。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2024前進有価証券報告書
「従来、レンタル資産の減価償却費の一部を「販売費及び一般管理費」に計上しておりましたが、当連結会計年度より「売上原価」に含めて計上しております。これは、実態をより適切にとらえるため原価管理方法を変更し、全てのレンタル資産はレンタルの事業活動のために保有していると定義し、レンタル資産の減価償却費を全てレンタル料収入原価に計上することとしたためです。」
レンタル資産の減価償却費を売上原価へ表示する変更を通期適用し、前年度減価償却費627百万円を組み替えた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「従来、レンタル資産の減価償却費の一部を「販売費及び一般管理費」に計上しておりましたが、第1四半期連結累計期間より「売上原価」に含めて計上しております。これは、実態をより適切にとらえるため原価管理方法を変更し、全てのレンタル資産はレンタルの事業活動のために保有していると定義し、レンタル資産の減価償却費を全てレンタル料収入原価に計上することとしたためです。この表示方法の変更を反映させるため、前第3四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書の組替えを行っております。 これにより、前第3四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書の「販売費及び一般管理費」に計上していた減価償却費463百万円を「売上原価」に組み替えた結果、「売上原価」は21,679百万円から22,143百万円、「販売費及び一般管理費」は10,350百万円から9,886百万円になっております。」
第1四半期から適用した表示方法変更について、第3四半期累計期間では前年同期の減価償却費463百万円を売上原価へ組み替えた影響を具体的に開示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「従来、レンタル資産の減価償却費の一部を「販売費及び一般管理費」に計上しておりましたが、第1四半期連結累計期間より「売上原価」に含めて計上しております。これは、実態をより適切にとらえるため原価管理方法を変更し、全てのレンタル資産はレンタルの事業活動のために保有していると定義し、レンタル資産の減価償却費を全てレンタル料収入原価に計上することとしたためです。この表示方法の変更を反映させるため、前第2四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書の組替えを行っております。これにより、前第2四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書の「販売費及び一般管理費」に計上していた減価償却費314百万円を「売上原価」に組み替えた結果、「売上原価」は14,189百万円から14,504百万円、「販売費及び一般管理費」は7,107百万円から6,792百万円になっております。」
第1四半期から適用した表示方法変更について、第2四半期累計期間では前年同期の減価償却費314百万円を売上原価へ組み替えた影響を具体的に開示している。 - FY2024-Q1初出有価証券報告書
「従来、レンタル資産の減価償却費の一部を「販売費及び一般管理費」に計上しておりましたが、当第1四半期連結累計期間より「売上原価」に含めて計上しております。これは、実態をより適切にとらえるため原価管理方法を変更し、全てのレンタル資産はレンタルの事業活動のために保有していると定義し、レンタル資産の減価償却費を全てレンタル料収入原価に計上することとしたためです。この表示方法の変更を反映させるため、前第1四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書の組替えを行っております。」
当第1四半期から、レンタル資産の減価償却費を販売費及び一般管理費から売上原価へ表示変更した。前年同期についても163百万円を組み替え、売上原価と販売費及び一般管理費を比較可能な形にしている。