三協フロンテア（9639）・目標再定義
売上高経常利益率を中期的経営指標とする経営
FY2017に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
売上高経常利益率の向上目標66社が書いているテーマ・逆風2社・追い風65社
三協フロンテアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。48社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている66社のうち14社を表示しています。上の文は66社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、経営状態を総合的に判断するため、売上高粗利率、売上高経常利益率、自己資本比率を指標とし、事業の状態を把握しております。」
売上高経常利益率単独の説明から、売上高粗利率・売上高経常利益率・自己資本比率の3指標で経営状態を把握する説明を維持している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、経営状態を総合的に判断するため、売上高粗利率、売上高経常利益率、自己資本比率を指標とし、事業の状態を把握しております。」
従来の売上高経常利益率中心の指標説明から、売上高粗利率と自己資本比率を加えた3指標による把握へ記載範囲が広がった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、ユニットハウス事業を単一の報告セグメントとしており、経営上の目標の設定については、売上高経常利益率を指標としております。」
売上高経常利益率を経営上の目標設定の指標とする方針を再確認している。具体的な数値目標は示していない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、ユニットハウス事業を単一の報告セグメントとしており、経営上の目標の設定については、売上高経常利益率を指標としております。」
売上高経常利益率を経営上の目標設定の指標とする方針を再確認している。具体的な数値目標は示していない。 - FY2017初出有価証券報告書
「売上高経常利益率を中期的経営指標としております。ユニットハウスの製造技術と営業提案力を高め、市場を選択して事業を展開することで、経営指標の達成を目指してまいります。」
売上高経常利益率を中期的な管理指標とし、製造技術・営業提案力の向上と市場選択によって達成を目指しているが、具体的な数値目標は記載していない。