東京テアトル（9633）・リスク顕在化
中期経営方針の進捗遅延
FY2016に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中期経営計画の実行と成長目標未達リスク62社が書いているテーマ・逆風63社・追い風0社
東京テアトルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。19社中11社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに8社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている62社のうち14社を表示しています。上の文は62社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021顕在化有価証券報告書
「次期中期経営方針の策定は１年延期し、2021年度は現中期経営方針を一部見直した上で取組んでまいります。」
新型コロナウイルスの影響を受け、次期中期経営方針の策定延期という進捗遅延が実際に開示された。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、平成30年度を初年度とし平成32年度（2020年度）を最終年度とする中期経営方針「創造と革新 ～稼ぐ力の向上～」を策定し、その達成に向けて取組んでおりますが、想定外の事業環境変化等が生じた場合は、当社グループの業績及び財務状態が影響を受ける可能性があります。」
リスクの対象が平成27年度～平成29年度の旧方針から、平成30年度～平成32年度の新方針へ更新された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成27年度を初年度とし平成29年度を最終年度とする中期経営方針「創造と革新」を策定し、その達成に向けて取組んでおりますが、想定外の事業環境変化等が生じた場合は、当社グループの業績及び財務状態が影響を受ける可能性があります。」
平成29年度を最終年度とする中期方針の進捗遅延リスクが継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、平成27年度を初年度とし平成29年度を最終年度とする中期経営方針「創造と革新」を策定し、その達成に向けて取組んでおりますが、想定外の事業環境変化等が生じた場合は、当社グループの業績及び財務状態が影響を受ける可能性があります。」
中期方針の最終年度を示したうえで、想定外の環境変化による進捗リスクを挙げている。