長期サイクルに基づく日本経済・株式市場の成長局面見通し
FY2016-Q2に初出。23回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。52社中23社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに29社。
- 2026-08-14再掲決算
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、緩やかな回復基調が続いた一方、物価や金利の上昇、人手不足を背景とした人件費の増加により、企業のコスト負担は高い水準で推移しました。」
国内経済の緩やかな回復基調を維持しつつ、物価・金利・人件費上昇による企業負担を併記している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、緩やかな回復基調が続いた一方、物価や金利の上昇、人手不足を背景とした人件費の増加により、企業のコスト負担は高い水準で推移しました。」
緩やかな国内経済の回復基調が続くとの認識を維持している一方、物価・金利上昇や人件費増加による企業負担を併記している。 - FY2025-H1緩やかな回復基調の維持有価証券報告書
「一方、訪日外国人観光客の増加を背景としたインバウンド需要の回復や、個人消費の堅調な推移を受け、わが国経済は緩やかな回復基調を維持しました。」
前年度までの回復基調の一服感に対し、インバウンド需要の回復と個人消費の堅調さを背景に、緩やかな回復基調を維持したと説明している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、コロナ禍がほぼ収束してから回復基調にあったものの、一服した感もあり」
コロナ禍後の回復基調は維持しつつ、足元では一服感があるとの経済認識を継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「中間連結会計期間におけるわが国経済は、昨年コロナ禍がほぼ収束してから回復基調が続いておりますが、足元は一服感が出ております。」
コロナ禍後の回復基調が続く一方、足元で一服感があるとの経済見通しを前四半期から継続している。 - FY2023-Q3中国団体旅行解禁によるインバウンド需要増有価証券報告書
「さらに、政府は新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけを2023年５月上旬から季節性インフルエンザ同等とすることを決定し、またすでに訪日外国人の入国制限は大幅に緩和されており、さらに同年８月には中国の日本への団体旅行が解禁されたことから、インバウンド需要はさらに高まっており、景気回復基調は続いております。」
コロナ禍後の景気回復要因について、感染症法上の位置づけ変更や入国制限緩和に加え、中国から日本への団体旅行解禁によりインバウンド需要がさらに高まったと説明している。 - FY2023-Q2コロナ後の景気回復要因の拡大有価証券報告書
「これまで約３年間続いた深刻なコロナ禍を脱し、感染防止のための様々な規制も緩和されており、社会全体でウィズコロナの環境に対する適応が進み、経済活動は再活性化に向けて動いていると認識しております。」
コロナ禍を脱し、規制緩和や社会の適応により経済活動が再活性化へ向かっているとの認識を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「まん延防止等重点措置」が全面的に解除された３月以降は明らかに回復の動きが見られ、秋口からは勢いが出てきておりましたが」
3月以降の回復と秋口からの勢いを引き続き記載している一方、原材料高、供給不足・遅延、急激な円安を下振れ要因として併記している。 - FY2022-Q3秋口から回復の勢いが増加有価証券報告書
「これら指標の動向から、当第３四半期連結累計期間の当社グループを取りまく経済環境については「まん延防止等重点措置」が全面的に解除された３月以降は明らかに回復の動きが見られ、秋口からは勢いが出てきておりますが」
３月以降の明らかな回復に加え、秋口から回復の勢いが出てきたと説明している。一方、原材料高・供給不足・遅延と急激な円安を懸念要因として併記している。 - FY2022-Q1回復兆しの明確化有価証券報告書
「これら指標の動向から、当第１四半期連結累計期間の当社グループを取りまく経済環境については方向感の乏しい局面が続いておりましたが、「まん延防止等重点措置」が全面的に解除された３月以降は明らかに回復の兆しが表れております。」
2021年以降の緩やかな回復局面という従来の見方に加え、まん延防止等重点措置の全面解除後、3月以降に回復の兆しが明らかになったと説明している。 - FY20212021年以降の緩やかな回復局面有価証券報告書
「2020年は景気の短期（３年前後）サイクルの底入れのみならず、長期（10年前後）サイクルの底入れとなり、コロナ収束後はこれまでとは異なる新たな世界・社会に突入するとともに、景気回復ムードが一気に高まる可能性もあると考えております。」
従来の短期・長期サイクルの底入れとの見方に加え、「2021年以降は緩やかな回復局面に入っています」と、底入れ後の局面を回復局面として位置付けている。 - FY2020-Q3短期・長期景気サイクルの底入れ期との見方有価証券報告書
「今回の底入れは景気の短期（３年前後）サイクルの底入れのみならず、長期（10年前後）サイクルの底入れ期にあり、新型コロナウイルス感染症の収束後はこれまでとは異なる世界・社会に突入すると考えられます。」
日本経済・株式市場を長期サイクルで捉える見方を維持しつつ、新型コロナウイルス感染症による今回の調整を短期・長期双方のサイクルの底入れ期と位置付けている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「長期サイクル（コンドラチェフ・サイクル 約50～60年）では、2010年代の日本経済・株式市場は1950年代あるいは1960年代当時に対応する局面にあります。」
長期サイクルに基づく日本経済・株式市場の見方を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「東京オリンピックを起爆剤とし、AIなどの新しいテクノロジーや産業を発展させ、インバウンド需要もうまく取り込む一方、TPP等の自由貿易協定を促進し、かつ金融経済の成長を促すことで、日本経済・株式市場は新たな成長・上昇局面に入るチャンスがあると見ております。」
東京オリンピック、AI等の新技術、インバウンド、自由貿易協定、金融経済の成長を契機として、日本経済・株式市場が新たな成長・上昇局面に入る可能性があるとの見方を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「東京オリンピックを起爆剤とし、AIなどの新しいテクノロジーや産業を発展させ、インバウンド需要もうまく取り込む一方、TPP等の自由貿易協定を促進し、かつ金融経済の成長を促すことで、日本経済・株式市場は新たな成長・上昇局面に入る可能性があると見ております。」
長期サイクルに基づく日本経済・株式市場の成長局面入りの可能性を維持しつつ、AI・東京オリンピックに加えて、インバウンド、自由貿易協定、金融経済の成長を契機として挙げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「長期サイクル（コンドラチェフ・サイクル 約50～60年）では、2010年代の日本経済・株式市場は1950年代あるいは1960年代当時に対応する局面で、2010年代末はAIなどの新しいテクノロジーや産業、東京オリンピックが起爆剤となれば、1950年代後半、1960年代後半当時のように新たな成長・上昇局面に入る可能性もあると見ております。」
長期サイクルに基づき、AI等の新技術・産業や東京オリンピックを契機として、日本経済・株式市場が新たな成長・上昇局面に入る可能性があるとの見方を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「長期サイクル（コンドラチェフ・サイクル 約50～60年）では、2010年代の日本経済・株式市場は1950年代あるいは1960年代当時に対応する局面で、2010年代後半はAIなどの新しいテクノロジーや産業、東京オリンピックが起爆剤となれば、1950年代後半、1960年代後半当時のように新たな成長・上昇局面に入る可能性もあると見ております。」
長期サイクルに基づき、AI等の新技術・産業や東京オリンピックを契機として、日本経済・株式市場が新たな成長・上昇局面に入る可能性があるとの見方を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「長期サイクル（コンドラチェフ・サイクル 約50～60年）では、2010年代の日本経済・株式市場は1950年代あるいは1960年代当時に対応する局面で、2010年代後半は新しいテクノロジーや産業の登場で1950年代後半、1960年代後半当時のように新たな成長・上昇局面に入る可能性もあると見ております。」
長期サイクルに基づき、2010年代後半の日本経済・株式市場が新たな成長・上昇局面に入る可能性があるとの見方を継続している。 - FY2017後退有価証券報告書
「長期サイクル（コンドラチェフ・サイクル 約50～60年）では、2010年代の日本経済・株式市場は1950年代または1960年代当時に対応する局面で、2010年代後半は新しい技術や産業の登場で1950年代後半、1960年代後半当時のように新たな成長・上昇局面に入る可能性もあると見ております。」
従来の「新たな成長局面に入る方向」とする表現から、「入る可能性もある」とする表現に変わり、見通しが条件付きになっている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「長期(コンドラチェフ・サイクル 約50～60年)で見ますと、2010年代の日本経済・株式市場は1950年代当時に似た局面にあり、2010年代後半以降は1950年代後半以降のように新たな成長局面に入る方向にあると見込んでおります。」
コンドラチェフ・サイクルに基づき、2010年代後半以降に日本経済・株式市場が新たな成長局面へ向かうとの見方を継続している。 - FY2017-Q2後退有価証券報告書
「2010年代の日本経済・株式市場は1950年代当時に似た局面にあり、2010年代後半からは1950年代後半以降のように新たな成長局面に入る方向にあると見込んでおります。」
新たな成長局面に「入ってきております」としていた従前の表現から、「入る方向にあると見込んでおります」へと、見通しを示す表現に変わっている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「長期(コンドラチェフ・サイクル)では、2010年代の日本経済・株式市場は1950年代当時に似た局面で、2010年代後半からは1950年代後半以降のように新たな成長局面に入ってきております。」
長期サイクルに基づく日本経済・株式市場の成長局面という見方を継続している。また、2016年末以降の回復を見込んでいる。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「長期(コンドラチェフ・サイクル)では、2010年代の日本経済・株式市場は1950年代当時に似た局面で、2010年代後半からは1950年代後半以降のように新たな成長局面に入ってきております。」
日本経済・株式市場を長期循環で捉え、2010年代後半から新たな成長局面に入るとの見方を示している。