米国大口顧客のライセンス契約更新見送り
FY2018-Q1に初出。16回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-11-13。
ウィルソン・ラーニング ワールドワイドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「米国では、案件が小型化する傾向がみられました。」
大型・高採算ライセンス案件に関するリスクは、大型案件未獲得の継続から、案件そのものが小型化する傾向として具体化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「そのため大型の案件契約が当第３四半期連結累計期間まで獲得できておりません。」
北米では企業の人材投資意欲が慎重となり研修案件が小型化するなか、大型案件契約を第3四半期累計期間まで獲得できていない状況が続いた。 - FY2020悪化有価証券報告書
「米国では、大口顧客のライセンス契約の休止と契約の終了による減収の影響が引続いております。」
大口顧客のライセンス契約休止・終了による減収が通期でも継続し、北米売上高の29.8％減と営業損失への転落として実績化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「米国では、大口顧客のライセンス契約の休止と契約の終了による減収の影響が引続いております。」
大口顧客のライセンス契約休止・終了による減収影響が、前四半期に続いて継続した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「米国では、大口顧客のライセンス契約の休止による減収の影響が引続いております。」
米国大口顧客のライセンス契約休止による減収影響が、前四半期に続いて継続した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「米国では、大口顧客のライセンス契約の休止による減収の影響があり、売上高は前年同期を下回りました。」
大口顧客のライセンス契約休止が当四半期にも発生し、北米の売上高減少と営業損失拡大として実績に表れた。 - FY2019対処有価証券報告書
「第４四半期連結会計期間において、提案済であった継続顧客の大型ライセンス型案件の受注に成功し、原価率は第３四半期連結会計期間より大幅に改善いたしました。」
既存大型ライセンス契約終了後の代替案件について、継続顧客から大型ライセンス型案件を受注したことで、契約不足による影響は一部緩和された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「ライセンス型案件の提案自体は堅調に推移しましたが、受注および納品には至っておらず、前年同期比で減収となりました。」
北米ではライセンス型案件の提案は堅調だが、受注・納品に至らない状態が続き、大型ライセンス案件不足の影響が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「大型ライセンス契約の締結が、当第２四半期連結累計期間は低調に終わったため減収になりました。」
北米では大型ライセンス契約の終了・代替不足に続き、新たな大型ライセンス契約の締結が低調となり、減収と営業赤字が継続した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「大型のライセンス契約が終了した案件があり、これに代わる大型案件の受注が当第１四半期連結累計期間内に成約できなかったことが影響して、売上は昨年より大きく下がりました。」
既存大型ライセンス契約の終了による減収が当四半期にも継続し、代替大型案件は期間内に成約しなかった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「前会計年度末で幾つかの継続案件の契約が終了したため、第３四半期まで売上と営業利益に関しては、前期に比較してマイナスでしたが、第４四半期にて、新たに酒類卸業などから営業力の強化などで利益率の良いライセンス型の複数年大型案件の受注に成功しました。」
既存の継続案件の契約終了が通期業績の下押し要因として確認された。第4四半期には代替となる複数年大型案件を受注したが、北米通期売上高は前期比4.0％減となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「既存顧客との大型ライセンス契約の終了に伴い、新規の大口顧客の獲得に務めておりますが、前年同期の売上高を下回っています。」
米国大口顧客の大型ライセンス契約終了の影響が継続し、代替となる新規大口顧客をまだ獲得できていないため、北米売上高が前年同期を下回った。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「既顧客との大型ライセンス契約の終了に伴う減収を補完する、新たな大型プロジェクトの獲得には至っておらず、減収になりました。」
前四半期に示された米国大口顧客のライセンス契約更新見送りが、既顧客との大型ライセンス契約の終了と代替大型プロジェクト未獲得による減収・営業赤字として表れた。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「米国で大口顧客がライセンス契約の更新を見送ったことや、」
米国で大口顧客によるライセンス契約の更新見送りが発生し、北米の現地通貨建て売上減少の要因として説明されている。