アジアの大口顧客による研修規模縮小と新規顧客不足
FY2018-Q1に初出。21回の記載のうち10回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2023-Q2。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2023-Q2対処有価証券報告書
「インドでは、経済活動は拡大しており、増収となりました。アジアでは、引続きグループ内での受注案件が増加した結果、増収となりましたが、原価が先行しており、増収減益となりました。」
APACではインドの経済活動拡大とアジアのグループ内受注増加により、従来の大口顧客縮小・新規顧客不足の影響が一部緩和された。 - FY2022対処有価証券報告書
「インドでは、当期の初期においては、新型コロナウイルス感染症の影響が残りましたが、売上高は大きく回復しました。アジアでは、グループ間売上が復活したことで売上は堅調に推移しました。」
インドの売上回復とアジアのグループ間売上復活により、アジア・パシフィックの売上高は前期比72.4％増、営業損失は5,148万7千円から112万9千円へ縮小した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「アジアでは、グループ間売上が復活したことと、オーストラリアでの代理店が好調であったため、売上は堅調に推移しました。」
グループ間売上の復活とオーストラリア代理店の好調により、アジア・パシフィックの売上高は前年同期比101.9％増、営業利益348万6千円となった。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「アジアでは、グループ間売上が復活したことと、オーストラリアでの代理店が好調であったため、堅調に推移しました。この結果、売上高５千２百万円（前年同期比217.2％増）、営業損失１百万円（前年同期は３千６百万円の営業損失）となりました。」
アジア・パシフィックではグループ間売上の復活とオーストラリア代理店の好調により、売上高が前年同期比217.2％増、営業損失は前年同期の3,618万3千円から159万2千円へ縮小した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「インドでは、長期間のロックダウンが解除され、経済活動は再開されています。いまだに影響は残るものの、コロナ以前の2020年３月期第１四半期連結累計期間売上高を上回りました。アジアでは、グループ内での受注案件が増加した結果、コロナ以前の2020年３月期第１四半期連結累計期間を上回る売上高を計上いたしました。」
APACではインドとアジアの売上高がいずれもコロナ以前の比較対象を上回り、セグメント売上高は前年同期比519.3％増、営業利益733万円となった。大口顧客縮小・新規顧客不足や感染症による従来の影響は緩和された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「インドでは、2020年３月からの長期間のロックダウンが段階的に解除され経済活動復活の兆しがありましたが、第４四半期連結会計期間に入り再び感染者数の大幅な増加を見せております。また、オーストラリアは新型コロナウイルス感染症の影響が少ない国ですが、営業体制の変更のため売上高が減少しております。アジアでは、新型コロナウイルス感染症の影響で、米国や欧州が受注しアジア地域で実施していたグループ間での売上が引続き減少しました。」
インドの感染再拡大、オーストラリアの営業体制変更、アジアのグループ間売上減少が重なり、アジア・パシフィックは売上高47.3％減、営業損失5,148万7千円となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、売上高４千４百万円（前年同期比61.7％減）、営業損失４千６百万円（前年同期は２千８百万円の営業損失）となりました。」
アジア・パシフィックは売上高が前年同期比61.7％減となり、前年同期の営業損失から損失額が拡大した。インドのネットワークインフラ、オーストラリアの営業体制変更、アジアのグループ間売上減少が記載された。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、売上高１千６百万円（前年同期比77.0％減）、営業損失３千６百万円（前年同期は１千８百万円の営業損失）となりました。」
アジア・パシフィックはインド、オーストラリア、アジアの減収要因が重なり、売上高が77.0％減少し、営業損失が拡大した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、売上高６百万円（前年同期比82.8％減）、営業損失１千９百万円（前年同期は１千万円の営業損失）となりました。」
アジア・パシフィックではインドとオーストラリアのロックダウン影響が大きく、売上高が82.8％減少し、営業損失が拡大した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「インドでは、当初予定をしておりました第４四半期案件が大きく次年度へスライドした結果、今年度は営業赤字となりました。オーストラリアでは、営業要員の交代による影響が大きく、体制を再構築いたしましたが、売上高が前年同期を大幅に下回りました。」
アジア・パシフィックでは、インドの案件スライドとオーストラリアの営業要員交代後の減収により、売上高は31.8％減、営業損失は4,081万6千円となった。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「インドでは、当第３四半期期連結累計期間は予定よりスローペースとなりましたが、受注は堅調に推移しました。人員採用と販売促進費用が増加をしております。オーストラリアでは、営業要員の交代による影響が大きく、体制を再構築いたしましたが、第２四半期連結累計期間から継続して売上高が前年同期を大幅に下回りました。」
アジア・パシフィックの説明は、大口顧客の研修規模縮小・新規顧客不足から、インドの受注進捗と費用増加、オーストラリアの営業要員交代・体制再構築へと具体化した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、売上高７千２百万円（前年同期比17.9％減）、営業損失１千８百万円（前年同期は１百万円の営業利益）となりました。」
アジア・パシフィックは、インド・アジアの一部改善があったものの、オーストラリアの営業要員交代による減収が大きく、全体では17.9％減収となり、営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「インドでは、当期のスタートはスローペースとなりましたが、売上高は前年同期を上回りました。オーストラリアでは、営業要員の交代による影響があり、売上高は前年同期を下回りました。アジアでは、売上高は前年同期を上回りましたが、原価率が前年同期より高くなっております。」
アジア・パシフィックでは、従来の大口顧客の研修規模縮小や新規顧客不足という説明から、インド・アジアの増収、オーストラリアの営業要員交代、アジアの原価率上昇という地域別要因の説明へ移った。地域全体では減収・営業損失となった。 - FY2019対処有価証券報告書
「APAC地域で共通のCRM導入などの効果もあり前連結会計年度に比較して売上高は増加しました。直接受注案件の増加や、バックオフィス業務の統合化等で原価率並びに販売費及び一般管理費が改善し、第３四半期連結累計期間に引き続き営業黒字化しました。」
APACでは共通CRM、直接受注、バックオフィス統合の効果により売上高が前期比18.7％増、営業利益1,571万円となり、大口顧客縮小・新規顧客不足の影響が緩和された。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「APAC地域で共通のCRM導入などの効果もあり前年同期に比較して売上高は増加しました。」
APACでは共通CRM導入などにより売上高が前年同期比3.3％増となり、大口顧客の研修規模縮小や新規顧客不足による従来の影響は引き続き緩和された。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「オーストラリアで採用した営業要員が戦力化したこと、APAC地域を広域でカバーするマーケティング戦略やそれに伴う大型の研修受注など新たな動きがあり、売上高は順調に増加しました。」
APAC広域マーケティングと大型研修受注、オーストラリア営業要員の戦力化により、従来の大口顧客縮小・新規顧客不足による影響が緩和された。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「ウィルソン・ラーニング オーストラリアではAPACのグループ運営体制による営業支援策が功を奏し、既存顧客の拡大受注に成功して売上を大きく伸ばしました。ウィルソン・ラーニング インドおよびウィルソン・ラーニング アジアでは、昨年比微増で当第１四半期連結累計期間を終えました。この結果、売上高４千３百万円（前年同期比35.2％増）、営業損失１百万円（前年同期は４百万円の営業損失）となりました。」
APACではオーストラリアの拡大受注とインド・アジアの微増により、地域売上高が35.2％増加し、前年に示された大口顧客縮小・新規顧客不足の影響は緩和された。 - FY2018悪化有価証券報告書
「オーストラリアは新営業体制の最初の年であり減収になりました。インドは、第２四半期までの売上未達分をリカバリーしましたが、目標値には届きませんでした。オーストラリア、インドとも営業要員を増員したため、販売管理費が前期より大幅に増えており収益を圧迫する要因となりました。」
インドの売上未達は回復したものの目標未達、オーストラリアは減収となり、営業要員増員による販管費増加が収益を圧迫した。アジア・パシフィックは増収ながら営業損失となった。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「オーストラリアでは、ＡＰＡＣ地域全域で研修を実施するグローバル契約の受注に成功し、売上高は前年同期を上回りました。一方インドでは、第２四半期までの売上高の未達をリカバリーできておらず前年を下回りました。」
アジア・パシフィックでは、オーストラリアのAPAC全域契約による増収が大口顧客の影響を補う一方、インドの売上未達は継続した。地域内で影響要因が分かれる内容となった。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「ＡＰＡＣ地域を広域でカバーする研修が始まるなどアジア広域を見据えた新たな動きがあります。前年同期に比べ円安になったこともあり、売上高は増加しました。」
大口顧客の研修規模縮小を新規顧客で補えなかった前四半期から、APAC広域研修が始まり、売上高は前年同期比20.9％増となった。ただし営業損失は計上された。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「ウィルソン・ラーニング アジアでは、大口顧客の研修規模の縮小を、新規顧客で補うことができず、減収になりました。」
大口顧客の研修規模縮小が発生し、新規顧客で補完できなかった結果、アジアの減収となった。