採用動向・人手不足による人材育成予算の変動
FY2018に初出。7回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。107社中25社が悪化側に。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「わが国においては、賃上げやインバウンド消費の回復等により景気は回復基調で推移しましたが、エネルギー価格や原材料の高騰によるインフレーション傾向や、人手不足の継続等により先行き不透明な状況が続いております。」
人手不足が継続しているとの国内経済環境の説明が続いた。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「また新規営業要員の戦力化を進めておりますが、第２四半期連結累計期間に引続き案件の創出が遅れ気味であり、売上高、営業損益は前年同期を大きく下回りました。」
営業要員の採用・早期育成の課題が、戦力化後も案件創出が遅れる状況として続き、北米の減収・営業損失拡大につながった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「また新規営業要員の戦力化を進めておりますが、案件の創出が遅れ気味であり、売上高は前年同期を下回りました。」
営業要員の確保・育成に関する課題が、採用後の戦力化や案件創出の遅れとして具体化した。オーストラリアでも営業要員の交代が業績の下押し要因となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループはグローバル全体で、1）大型案件の受注に左右されない案件パイプライン構築と、新規プロダクツの開発、2）マーケティング活動の強化による新規顧客・案件のリード生成、3）営業要員の増員と早期育成、に取り組んでおりますが、特に2）、3）につきましては、引き続き全社課題となっております。」
営業要員の確保・早期育成とマーケティングによるリード生成が、引き続き全社課題であると再確認された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループはグローバル全体で、1）大型案件の受注に左右されない案件パイプライン構築と、新規プロダクツの開発、2）マーケティング活動の強化による新規顧客・案件のリード生成、3）営業要員の増員と早期育成、に取り組んでおりますが、特に3）につきましては、引き続き全社課題となっております。」
営業要員の確保・育成が引き続き全社課題であると再確認された。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「国内においては求人倍率が1970年代以来の高水準となるなど、国内・国外とも営業要員の確保が重要な課題となっており、ニーズや引き合いに対応する営業体制の整備が遅れ気味となっております。」
採用減少・人手不足が人材育成予算に影響するという一般的なリスクから、営業要員の確保難が実際に引き合いへの対応体制の遅れにつながる状況へ具体化した。 - FY2018初出有価証券報告書
「採用の減少、人手不足による社員の減少等は人材育成予算に影響を与えることから、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
国内の採用減少や人手不足による社員数減少が、人材育成予算と業績に影響する可能性をリスクとして明示した。