資産の有効活用と収益基盤の強化
FY2017に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-11-13。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- 2026-11-13再掲決算
「市場実勢に合わせた賃料の適正化を進めた結果、賃貸運営が好調に推移いたしました。」
市場実勢に合わせた賃料適正化と賃貸運営の好調を再掲した。 - FY2027-H1前進有価証券報告書
「不動産賃貸事業では、全国に所有する「東映プラザ（渋谷・福岡・広島・仙台）」「新宿三丁目イーストビル」等の複合商業施設及びマンション等において、市場実勢に合わせた賃料の適正化を進めた結果、賃貸運営が好調に推移いたしました。」
所有する複合商業施設・マンション等について、市場実勢に合わせた賃料の適正化を進め、賃貸運営が好調に推移した。 - FY2026前進有価証券報告書
「企業価値向上のため、重点施策を中心とした成長投資へ優先的にフリーキャッシュ・フローを配分することを財務戦略としており、これによりＲＯＥ（自己資本利益率）の向上及び長期安定的な株主還元を実現することが重要であると考えております。」
資産の有効活用と収益基盤強化を、フリーキャッシュ・フローを成長投資へ配分しROE・株主還元につなげる財務戦略として具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な増加は、賃貸用マンションの取得（3,396百万円）であり、主な減少は、減価償却費であります。」
資産の有効活用について、賃貸用マンション33億9,600万円を取得し、賃貸等不動産の帳簿価額も447億1,500万円へ増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「観光不動産事業につきましては、東映太秦映画村をはじめとした京都太秦地区の活性化や新規開発案件の発掘に取り組む一方、所有不動産を総点検して100％稼働と、さらなる有効活用を検討してまいります。」
資産の有効活用について、所有不動産の総点検と100％稼働という測定可能な目標を新たに明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、映像関連事業を中心に各部門とも営業成績の向上に全力を傾注し、また、資産の有効活用と収益基盤の強化に取り組むとともに、経営の合理化・効率化をはかり、もってグループの安定向上に努力してまいる所存であります。」
資産の有効活用、収益基盤の強化、経営の合理化・効率化を全社的な対処方針として継続。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような状況に対処して当社グループは、映像関連事業部門を中心に各部門とも営業成績の向上に全力を傾注し、また、資産の有効活用と収益基盤の強化に取り組むとともに、経営の合理化・効率化をはかり、もってグループの安定向上に努力してまいる所存であります。」
資産の有効活用、収益基盤の強化、経営の合理化・効率化を全社的な対処方針として継続記載。 - FY2017初出有価証券報告書
「このような状況に対処して当社グループは、映像関連事業部門を中心に各部門とも営業成績の向上に全力を傾注し、また資産の有効活用と収益基盤の強化に取り組むとともに、経営の合理化・効率化をはかり、もってグループの安定向上に努力してまいる所存であります。」
資産の有効活用、収益基盤の強化、経営の合理化・効率化を全社的な対処方針として初めて記録。