世界的な感染症の発生・蔓延による旅行意欲減退
FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2024-Q1。
エイチ・アイ・エスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。16社中11社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2024-Q1対処有価証券報告書
「アフターコロナを迎え通常時に戻りつつある中、当社グループの事業においては需要の回復が見られております。」
新型コロナウイルス感染症による旅行需要への影響について、アフターコロナで通常時に戻りつつあり、需要回復が進んでいると記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による出入国時の水際対策終了と感染症法上で「５類」に移行されたことから、訪日旅行と海外旅行といった国際的な往来による需要の回復がみられた」
感染症に伴う水際対策が終了し、感染症法上の位置付けも5類へ移行したことにより、国際旅行需要が回復したと記載している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は収束に向かい、世界的に渡航制限はなくなりつつあります。」
新型コロナウイルス感染症に伴う渡航制限がなくなりつつあり、感染症による旅行需要への影響が緩和方向にあると記載している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は収束に向かい、世界的に渡航制限はなくなりつつあります。」
感染症に伴う渡航制限がなくなりつつあり、旅行需要への影響が緩和方向にあると記載している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「旅行業界においては、水際対策の大幅な緩和や入国制限の撤廃、観光支援策が実施されるなど、回復への動きが顕著にみられました。」
感染症に伴う入国・渡航制限の影響が緩和され、旅行業界で需要回復の動きが顕著になったと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「世界的な新型コロナウイルス感染症まん延防止による各国における入国制限や渡航制限措置等により、引き続き甚大な影響を受けており、非常に厳しい状況が継続しました。」
各国の入国・渡航制限により旅行市場及び海外旅行事業への甚大な影響が続いている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「世界的な新型コロナウイルス感染症の拡大と各国で入国制限や渡航制限等の措置が継続するなど甚大な影響を受けており、厳しい状況となりました。」
感染症拡大と入国・渡航制限が継続し、旅行市場が甚大な影響を受けている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「相次ぐフライトキャンセルや渡航制限の継続、全方面で海外企画旅行の催行を中止したことに加え、約９ヵ月に及ぶまん延防止等重点措置と緊急事態宣言が相次いだため、取り扱いは大幅に減少いたしました。」
感染症リスクが継続し、海外企画旅行の全方面中止、フライトキャンセル、渡航制限及び約9か月の行動制限により旅行取扱いが大幅に減少している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当社の海外旅行事業につきましても、相次ぐフライトキャンセルや渡航制限の継続、全方面で企画旅行の催行を中止したことにより、取り扱いは大幅に減少いたしました。」
感染症の影響によるフライトキャンセル・渡航制限・企画旅行中止が継続し、海外旅行の取扱いが大幅に減少している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「世界各国においても引き続き外出制限や渡航制限が実施されており、これらの制限解除の時期に応じて、今後も観光産業の需要回復に大きく影響を及ぼすことが想定されます。」
ワクチン接種が一部地域で進む一方、外出・渡航制限が継続し、制限解除時期が観光需要の回復を左右する状況として感染症リスクを引き続き記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社の海外旅行事業につきましても、相次ぐフライトキャンセルや渡航制限の継続、全方面で企画旅行の催行を中止したことにより、取り扱いは大幅に落ち込みました。」
感染症リスクが、フライトキャンセル・渡航制限・全方面の企画旅行中止による海外旅行取扱いの大幅減少として継続して顕在化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社につきましても、相次ぐフライトキャンセルや渡航制限の継続、全方面で企画旅行の催行を中止したことに加え、政府支援策であるGo To トラベルキャンペーンの効果が９月以降と限定的になったため、取り扱いは大幅に減少いたしました。」
一般的な感染症リスクから新型コロナウイルスによる事業影響が実際に発生し、企画旅行の全方面中止、渡航制限、取扱いの大幅減少に至った。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「日本人出国者数においては前年同期比43.9％の636万人、訪日外客数においては前年同期比36.1％の891万人と減少いたしました。」
感染症拡大と入国・渡航制限の継続により、日本人出国者数と訪日外客数が前年同期を大幅に下回った。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「各市場において、相次ぐフライトキャンセルや渡航制限の拡大、国内における移動自粛などの影響を受け、大幅に減少いたしました。」
従来は可能性として記載していた感染症リスクが、フライトキャンセル、渡航制限、移動自粛による旅行事業の大幅減少として実際に発生している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「2019年12月以降中華人民共和国湖北省武漢市を中心に発生した新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大に伴い、当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の一般的な感染症リスクに加え、新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大を具体的なリスクとして追加している。ただし、この時点では当社グループへの影響は可能性として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「日本を含めて世界的に感染症が発生・蔓延し、旅行に対する意欲の急激な減退が生じた場合には」
感染症の発生・蔓延による旅行需要急減を将来リスクとして記載している。