ROE向上と自己資本比率向上・有利子負債低減による財務体質強化
FY2018に初出。21回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに42社。
- 2026-08-07前進決算
「これらの結果、当第１四半期連結会計期間末の自己資本比率は、57.1％となりました。」
自己資本比率は2026年3月期末の54.2％から57.1％へ上昇し、2030年度目標の50％程度をさらに上回った。 - FY2026前進有価証券報告書
「2030年度 2025年度(実績) ＲＯＡ 3.5％以上 1.6％ ＲＯＥ 8.0％以上 3.0％ ＥＢＩＴＤＡ 160億円以上 91億円 自己資本比率 50％程度 54.2％」
2030年度目標に対する2025年度実績を更新した。自己資本比率は目標水準を上回った一方、ROA、ROE、EBITDAは目標を下回っている。 - 2026-05-11前進決算
「有利子負債の期末残高 44,832 40,347 △4,485」
有利子負債は44,832百万円から40,347百万円へ減少し、自己資本比率も54.2％へ上昇した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「これらの結果、当中間連結会計期間末の自己資本比率は、55.1％となりました。」
2030年度の自己資本比率50％程度という安全性指標に対し、当中間連結会計期間末の実績は55.1％となり、前年度末の52.7％から上昇して目標水準を上回った。 - FY20252024年度実績を更新、自己資本比率は目標水準を上回る一方収益性指標は未達有価証券報告書
「2030年度 2024年度(実績) 収益性指標 ＲＯＡ 3.5％以上 1.3％ ＲＯＥ 8.0％以上 2.5％ ＥＢＩＴＤＡ (注)１ 160億円以上 88億円 安全性指標 自己資本比率 50％程度 52.7％ 株主還元 連結配当性向 (注)２ 30％以上 57.7％」
2030年度目標に対する2024年度実績を更新した。自己資本比率は52.7％で目標水準を上回った一方、ROA、ROE、EBITDAは目標を下回り、連結配当性向は57.7％となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「これらの結果、当中間連結会計期間末の自己資本比率は、51.3％となりました。」
2030年度の自己資本比率50％程度という安全性指標に対し、当中間連結会計期間末の実績は51.3％となり、前年同期末の50.3％および前連結会計年度末の48.8％から上昇した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2030年度 2023年度(実績) 収益性指標 ＲＯＡ 3.5％以上 1.7％ ＲＯＥ 8.0％以上 3.5％ ＥＢＩＴＤＡ (注)１ 160億円以上 105億円 安全性指標 自己資本比率 50％程度 48.8％ 株主還元 連結配当性向 (注)２ 30％以上 35.9％」
2030年度目標に対する2023年度実績を一覧で開示した。自己資本比率は48.8％、連結配当性向は35.9％となった一方、ROA、ROE、EBITDAは目標を下回っている。 - FY2024-Q3自己資本比率が目標水準に近い48.8％へ更新有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結会計期間末の自己資本比率は、48.8％となった。」
2030年度の自己資本比率50％程度という安全性指標に対し、当第3四半期末の実績は48.8％となった。前年度第3四半期末の43.0％からは上昇したが、当年度第2四半期末の50.3％は下回っている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結会計期間末の自己資本比率は、50.3％となった。」
2030年度の自己資本比率50％程度という安全性指標に対し、当第2四半期末の実績は50.3％となり、前年度第1四半期末47.4％および前連結会計年度末45.5％から上昇して目標水準を上回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結会計期間末の自己資本比率は、49.7％となった。」
2030年度の自己資本比率50％程度という安全性指標に対し、当第1四半期末の実績は49.7％となり、前年度第1四半期末の47.4％から上昇して目標水準に近づいた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結会計期間末の自己資本比率は、43.0％となった。」
2030年度の自己資本比率50％程度という目標に対し、当第3四半期末の実績は43.0％となり、当年度第2四半期末の45.0％からさらに低下した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結会計期間末の自己資本比率は、45.0％となった。」
自己資本比率は2030年度目標の50％程度を下回り、当年度第1四半期末の47.4％から45.0％へさらに低下した。 - FY2023-Q1自己資本比率が目標水準を下回る47.4％へ低下有価証券報告書
「自己資本比率 51.9 47.4 50.0」
2030年度の自己資本比率50％程度という目標に対し、当第1四半期末の自己資本比率は47.4％となった。目標自体の変更は記載されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「2030年度 2021年度(実績) 収益性指標 ＲＯＡ 3.5％以上 3.1％ ＲＯＥ 8.0％以上 6.2％ ＥＢＩＴＤＡ (注)１ 160億円以上 106億円 安全性指標 自己資本比率 50％程度 50.0％ 株主還元 連結配当性向 (注)２ 30％以上 18.6％」
2030年度目標に対する2021年度実績を示した。自己資本比率は50.0％で目標水準に達した一方、ROA、ROE、EBITDA、連結配当性向は各目標を下回っている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結会計期間末の自己資本比率は、54.3％となった。」
2030年度の自己資本比率50％程度という財務安全性指標に関連する実績として、自己資本比率が前年度末49.2％、前回第1四半期末51.9％から54.3％へ上昇した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結会計期間末の自己資本比率は、51.9％となった。」
2030年度の自己資本比率50％程度という目標に対し、当第1四半期末の実績は51.9％となり、前年度末の49.2％から上昇した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2030年度 2020年度（実績） 収益性指標 ＲＯＡ 3.5％以上 4.7％ ＲＯＥ 8.0％以上 9.9％ ＥＢＩＴＤＡ 160億円以上 106億円 安全性指標 自己資本比率 50％程度 49.2％ 株主還元 連結配当性向 30％以上 12.9％」
2030年度目標に対する2020年度実績を初めて一覧で示した。ROA、ROE、自己資本比率は目標水準を上回る又は近接する一方、EBITDAと連結配当性向は目標を下回っている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2019年度以降については、2030年ビジョンの経営目標として「広島ガスグループは連結経常利益70億円規模の企業グループに成長する」ことを掲げ、ＲＯＡ 3.5％以上、ＲＯＥ 8.0％以上、ＥＢＩＴＤＡ(営業利益＋減価償却) 160億円以上、自己資本比率 50％程度、連結配当性向30％以上を2030年度に向けて目指していく。」
2030年度に向けた連結経常利益、ROA、ROE、EBITDA、自己資本比率の数値目標を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「2030ビジョン」では、2030年度の目指す姿として、連結経常利益70億円規模の企業グループに成長することを経営目標として定めている。また、ROA 3.5％以上、ROE ８％以上、EBITDA(営業利益＋減価償却) 160億円以上を収益性指標として定め、財務体質の安全性を確保するため、自己資本比率 50％程度とすることを安全性指標として定めている。」
2030年度を期限とする連結経常利益、ROA、ROE、EBITDA、自己資本比率の数値目標を再確認している。 - FY2019-Q2財務目標を数値化・拡張有価証券報告書
「「2030ビジョン」では、2030年度の目指す姿として、連結経常利益70億円規模の企業グループに成長することを経営目標として定めている。また、ROA 3.5％以上、ROE ８％以上、EBITDA(営業利益＋減価償却) 160億円以上を収益性指標として定め、財務体質の安全性を確保するため、自己資本比率 50％程度とすることを安全性指標として定めている。」
従来のROE向上、自己資本比率向上、有利子負債低減という方向性に加え、2030年度を期限とする連結経常利益、ROA、ROE、EBITDA、自己資本比率の数値目標を設定している。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成30年度以降についても、原料価格等の影響が予想されるが、経営効率化を推進し、収益性を高めることによってＲＯＥの更なる向上を目指す。また、財務体質の強化を目指し、自己資本比率の向上及び有利子負債残高の低減に努める。」
ROEを経営指標として、経営効率化による収益性向上、自己資本比率向上、有利子負債残高低減を平成30年度以降の目標として掲げている。