LPG販売量の増加
FY2017-Q2に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
北海道瓦斯がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「新築賃貸物件等の獲得に伴う器具販売・工事の増加ならびに熱供給事業における冷温熱およびＬＰＧの販売量の増加等により、売上高は、前中間連結会計期間に比べ9.0％増の17,134百万円となり、セグメント利益は、同81.2％増の698百万円となりました。」
エネルギー関連事業でLPG販売量が増加し、同事業は増収増益となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上高は、LPGの販売量が増加したこと等により、前中間連結会計期間に比べ0.9％増の15,722百万円となりました。」
LPG販売量の増加がエネルギー関連事業の増収要因として記載された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「売上高は、原料費調整制度における販売単価の上昇等によるＬＰＧ事業および熱事業の増収や、ガス機器等の器具販売の増収により、前連結会計年度に比べ14.3％増の36,574百万円となりました。」
LPG事業は熱事業とともに、販売単価上昇等を背景とするエネルギー関連事業の増収要因として継続記載された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、熱供給事業やＬＰＧ事業の増収等に伴い、前第３四半期連結累計期間に比べ11.2％増の23,933百万円となりました。」
LPG事業は熱供給事業とともに、エネルギー関連事業の増収要因として継続記載された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、原料費調整制度による販売単価の上昇等に伴いＬＰＧ事業や熱供給事業が増収となったこと等により、前第２四半期連結累計期間に比べ10.2％増の14,430百万円となりました。」
LPG事業は熱供給事業とともに、原料費調整制度による販売単価上昇等を背景とするエネルギー関連事業の増収要因として記載された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「売上高は、原料費調整制度による販売単価の上昇等に伴いＬＰＧ事業や熱供給事業が増収となったこと等により、前第１四半期連結累計期間に比べ3.6％増の7,132百万円となりました。」
LPG事業は熱供給事業とともに、エネルギー関連事業の増収要因として継続記載された。 - FY2022LPG増収・減益有価証券報告書
「売上高は、原料費調整制度による販売単価の上昇等によりＬＰＧ事業が増収となったことや、熱供給事業の販売量の増加等により、前連結会計年度に比べ1.5％増の32,005百万円となりました。セグメント利益は、ＬＰＧ事業の原料価格上昇の影響等により、同28.1％減の1,150百万円となりました。」
LPG事業は販売単価上昇等により増収となった一方、原料価格上昇の影響等によりエネルギー関連セグメントは減益となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、熱供給事業やＬＰＧ事業の増収等に伴い、前第３四半期連結累計期間に比べ3.4％増の21,523百万円となりました。セグメント利益は、ＬＰＧ事業の原料価格の上昇等により、同34.5％減の472百万円となりました。」
LPG事業では原料価格上昇による減益が続いた。エネルギー関連全体では増収となったが、セグメント利益は前年同期比34.5％減となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、原料価格の上昇に伴うＬＰＧ事業の減益があったものの、熱供給事業や器具販売の増益に伴い同20.8％増の401百万円となりました。」
原料価格の上昇に伴いLPG事業が減益となった。熱供給事業や器具販売の増益により、エネルギー関連全体では増益となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上高は、原料費調整制度による販売単価の低下により、ＬＰＧ事業が減収となりましたが、熱供給事業や工事・器具販売等の増収等により、前連結会計年度に比べ4.8％増の32,765百万円となりました。セグメント利益は、ＬＰＧ事業の減益があったものの工事・器具販売等の増益等により、同75.0％増の1,697百万円となりました。」
LPG事業は販売単価低下により減収・減益となったが、他事業の増収増益がエネルギー関連全体を補った。 - FY2019悪化有価証券報告書
「気温等の影響によりＬＰＧ事業の販売量が減少したものの、原料費調整制度による販売単価の上昇や工事・器具販売等の増加等により、前連結会計年度に比べ5.7％増の31,267百万円となりました。」
LPG販売量は気温等の影響で減少したと記載された一方、単価上昇等によりエネルギー関連売上高は増加した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、ガス工事の減収があったものの、ＬＰＧの増収等により、前第２四半期連結累計期間に比べ0.7％増の12,199百万円となりました。」
LPGの増収をエネルギー関連事業の増収要因として継続記載しているが、販売量の数値は示していない。 - FY2018前進有価証券報告書
「気温等の影響による熱供給事業の販売量が減少したものの、ＬＰＧ販売量や工事・器具販売等の増加等により、前連結会計年度に比べ5.6％増の29,574百万円となり」
熱供給事業の販売量減少があった一方、LPG販売量や工事・器具販売等の増加によりエネルギー関連売上高は増加した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「販売量は気温影響等により家庭用、業務用ともに増加しましたが、売上高は原料費調整制度の影響で前第３四半期連結累計期間に比べ7.0％減の3,995百万円となりました。」
気温影響等によりLPGの家庭用・業務用販売量がともに増加した事実を継続記載。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「販売量は気温影響等により家庭用、業務用ともに増加しましたが、売上高は原料費調整制度の影響で前第２四半期連結累計期間に比べ9.5％減の2,521百万円となりました。」
気温影響等によりLPGの家庭用・業務用販売量がともに増加した事実を初めて記載。