健康確保と仕事と生活の調和
FY2018に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2024健康経営推進体制を具体化有価証券報告書
「当社では、経営トップである代表取締役社長を健康経営推進の最高責任者とし、健康経営推進責任者の担当執行役員と事務局である総務部安全健康グループが産業医と連携して、安全衛生委員会等によりPDCAサイクルを回し、健康保険組合と相互協力しながら、日々の健康経営推進施策に取り組んでいる。」
従来の健康経営方針に加え、社長を最高責任者とする推進体制、担当執行役員、事務局、産業医、安全衛生委員会およびPDCA運用を具体化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、従業員の心身における健康を確保し、仕事と生活の調和を図るため、長時間労働の防止等、適正な労働時間管理を徹底する。そして、従業員とともに健康経営を実践し、健康で活き活きと働くことができる職場環境づくりに努めていく。」
長時間労働防止、適正な労働時間管理、健康経営による職場環境づくりを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、従業員の心身における健康を確保し、仕事と生活の調和を図るため、長時間労働の防止等、適正な労働時間管理を徹底する。そして、従業員とともに健康経営を実践し、健康で活き活きと働くことができる職場環境づくりに努めていく。」
長時間労働防止、適正な労働時間管理、健康経営による職場環境づくりを継続している。 - FY2021働き方改革を追加有価証券報告書
「また、従業員の心身における健康を確保し、仕事と生活の調和を図るため、長時間労働の防止等、適正な労働時間管理を徹底し、「健康経営」を実践するとともに、時間の柔軟性や場所の多様性に対応した「働き方改革」を進めていく。」
健康経営に加え、時間の柔軟性や場所の多様性に対応する「働き方改革」が新たな取り組みとして明示された。 - FY2020健康経営として再整理有価証券報告書
「また、従業員の心身における健康を確保し、仕事と生活の調和を図るため、長時間労働の防止等、適正な労働時間管理にも徹底して取り組み、「健康経営」を実践していく。」
健康確保、仕事と生活の調和、長時間労働防止、労働時間管理の取り組みが「健康経営」として再整理された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、従業員の心身における健康を確保し、仕事と生活の調和を図るため、長時間労働の防止等、適正な労働時間管理にも徹底して取り組んでいく。」
従業員の健康、仕事と生活の調和、長時間労働防止、適正な労働時間管理への取り組みを継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、従業員の健康を確保し、仕事と生活の調和を図るため、長時間労働の防止等、適正な労働時間管理にも徹底して取り組んでいく。」
従業員の健康と仕事と生活の調和を目的に、長時間労働の防止および適正な労働時間管理に取り組むとしている。