新たな企業価値創造・競争力確保に向けた研究
FY2019-Q2に初出。21回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動の金額は「発電・販売事業」で1,378百万円、「送配電事業」で434百万円、グループ全体（内部取引消去後）で1,521百万円となった。」
新たな企業価値創造、生産性向上、新技術活用による業務効率化の研究を発電・販売事業と送配電事業で継続し、年度活動額を更新している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は「発電・販売事業」で608百万円、「送配電事業」で207百万円、グループ全体（内部取引消去後）で668百万円となった。 新たな企業価値創造や 生産性向上に資する研究 新たな価値創造に向けた研究 業務効率化に向けた新技術の活用研究」
新たな企業価値創造、生産性向上、新技術活用による業務効率化に関する研究を継続し、当中間連結会計期間の研究開発活動金額をグループ全体668百万円と開示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「研究開発活動の内容は、次のとおりである。 研究開発活動の内容 セグメント情報の区分 発電・販売事業 送配電事業 新たな企業価値創造や 生産性向上に資する研究 新たな価値創造に向けた研究 ○ ○ 業務効率化に向けた新技術の活用研究 ○ ○」
新たな企業価値創造、生産性向上、新技術活用による業務効率化の研究を継続し、年度研究開発活動額は1,576百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は「発電・販売事業」で578百万円、「送配電事業」で207百万円、グループ全体（内部取引消去後）で639百万円となった。 新たな企業価値創造や 生産性向上に資する研究 新たな価値創造に向けた研究 業務効率化に向けた新技術の活用研究」
新たな企業価値創造、生産性向上、新技術活用による業務効率化に関する研究を継続し、当中間連結会計期間の研究開発活動金額をグループ全体639百万円と開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「新たな企業価値創造や 生産性向上に資する研究 新たな価値創造に向けた研究 業務効率化に向けた新技術の活用研究」
新たな企業価値創造、生産性向上、新技術活用による業務効率化に関する研究を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は「発電・販売事業」で594百万円、「送配電事業」で203百万円、グループ全体（内部取引消去後）で652百万円となった。 新たな企業価値創造や 生産性向上に資する研究 新たな価値創造に向けた研究 業務効率化に向けた新技術の活用研究」
新たな企業価値創造、生産性向上、新技術活用による業務効率化に関する研究を継続し、研究開発活動金額をグループ全体652百万円と開示している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は「発電・販売事業」で558百万円、「送配電事業」で99百万円、グループ全体（内部取引消去後）で585百万円となった。 新たな企業価値創造や 生産性向上に資する研究 新たな価値創造に向けた研究 業務効率化に向けた新技術の活用研究」
新たな企業価値創造・競争力確保に関する従来の表現が、「新たな企業価値創造や生産性向上に資する研究」へ変わっている。新たな価値創造と業務効率化に向けた研究は継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「なお、研究資源の有効活用や産学官の連携強化などの取組みにより効率的な研究開発に努め、当連結会計年度における研究開発活動の金額は「発電・販売事業」で 1,314 百万円、「送配電事業」で 489 百万円、グループ全体（内部取引消去後）で 1,557 百万円となった。」
安定供給、脱炭素社会、環境保全、新たな価値創造、業務効率化に関する研究開発を発電・販売事業と送配電事業で継続し、年度活動額は1,557百万円となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新たな企業価値創造や競争力確保に資する研究 新たな価値創造に向けた研究 業務効率化に向けた新技術の活用研究」
新たな企業価値創造、競争力確保、新技術活用による業務効率化に関する研究を継続している。第１四半期の研究開発活動金額はグループ全体566百万円である。 - FY2022再掲有価証券報告書
「研究開発活動の内容は、次のとおりである。 研究開発活動の内容 セグメント情報の区分 発電・販売事業 送配電事業 新たな企業価値創造や競争力確保に資する研究 新たな価値創造に向けた研究 業務効率化に向けた新技術の活用研究」
新たな価値創造、競争力確保、新技術による業務効率化の研究を継続し、年度の研究開発活動金額はグループ全体で1,512百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新たな企業価値創造や競争力確保に資する研究 新たな価値創造に向けた研究 業務効率化に向けた新技術の活用研究」
新たな企業価値創造、競争力確保、新技術活用による業務効率化に関する研究を継続している。研究開発活動金額はグループ全体1,054百万円である。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新たな企業価値創造や競争力確保に資する研究 新たな価値創造に向けた研究 業務効率化に向けた新技術の活用研究」
新たな企業価値創造、競争力確保、新技術活用による業務効率化に関する研究を継続している。研究開発活動金額はグループ全体619百万円である。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の内容は、次のとおりである。新たな企業価値創造や競争力確保に資する研究 新たな価値創造に向けた研究 業務効率化に向けた新技術の活用研究」
新たな企業価値創造、競争力確保、新技術活用による業務効率化に関する研究を継続している。研究開発活動金額はグループ全体557百万円である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は「発電・販売事業」で1,107百万円、「送配電事業」で467百万円、グループ全体（内部取引消去後）で1,120百万円となった。」
新たな企業価値創造、競争力確保、業務効率化に向けた新技術活用の研究を発電・販売事業と送配電事業で継続し、研究開発活動金額を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は「発電・販売事業」で656百万円、「送配電事業」で310百万円、グループ全体（内部取引消去後）で663百万円となった。」
発電・販売事業と送配電事業の双方で、安定供給・低炭素社会・環境保全、新たな価値創造、業務効率化に関する研究を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は747百万円であり、このうち「発電・販売事業」は592百万円、「送配電事業」は155百万円である。」
発電・販売事業と送配電事業の双方で、安定供給・低炭素社会・環境保全、新たな価値創造、業務効率化に向けた研究を継続し、研究開発活動金額747百万円を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,201百万円である。 また、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の内容は、次のとおりである。 (電気事業) ○ 新たな企業価値創造や競争力確保に資する研究 ・新たな価値創造に向けた研究 ・業務効率化に向けた新技術の活用研究」
新たな企業価値創造・競争力確保に向けた研究として、新たな価値創造と業務効率化に向けた新技術活用を継続し、研究開発活動金額は1,201百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、699百万円である。○ 新たな企業価値創造や競争力確保に資する研究・新たな価値創造に向けた研究・業務効率化に向けた新技術の活用研究」
新たな企業価値創造・競争力確保に向けた研究として、新たな価値創造と業務効率化に向けた新技術活用を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、601百万円である。 ○ 新たな企業価値創造や競争力確保に資する研究 ・新たな価値創造に向けた研究 ・業務効率化に向けた新技術の活用研究」
新たな企業価値創造・競争力確保に向けた研究として、新たな価値創造と業務効率化に向けた新技術活用を継続している。第１四半期の研究開発活動金額は601百万円である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,142百万円である。○ 新たな企業価値創造や競争力確保に資する研究・業務効率化に向けた新技術の活用研究・新たな価値創造に向けた研究」
新たな企業価値創造・競争力確保に向けた研究として、業務効率化の新技術活用と新たな価値創造を引き続き掲げ、第３四半期連結累計期間の研究開発活動金額は1,142百万円と記載している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「○ 新たな企業価値創造や競争力確保に資する研究 ・業務効率化に向けた新技術の活用研究 ・新たな価値創造に向けた研究」
従来の安定供給・低炭素社会・環境保全に関する研究に加え、業務効率化に向けた新技術の活用と新たな価値創造を研究テーマとして初めて明示している。