昭文社の持分法投資利益等による経常利益・純利益の増加
FY2019-Q3に初出。。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1持分法投資利益が増加有価証券報告書
「経常利益については、持分法投資利益が310百万円増加したことにより2,063百万円(同19.9%増)の増益となりました。」
持分法投資利益が前年同期比310百万円増加し、経常利益の増益要因となった。新 filing では個別の投資先名は示されていない。 - FY2025持分法投資利益が減少有価証券報告書
「前期には持分法適用関連会社の株式会社昭文社ホールディングスが特別利益を計上したことを主因に持分法による投資利益として534百万円を計上しましたが、当期の持分法による投資利益は107百万円の計上となったため、3,027百万円(前期比7.1%増)の増益に止まりました。」
昭文社ホールディングスに関連して前期534百万円だった持分法投資利益は当期107百万円へ減少し、経常利益の増益幅を抑える要因となった。 - FY2025-H1持分法投資利益が減少有価証券報告書
「前年同期には持分法適用関連会社の株式会社昭文社ホールディングスが特別利益を計上したことを主因に持分法による投資利益として510百万円を計上しましたが、当第2四半期(累計)の持分法による投資利益は大きく減少し92百万円の計上となったことから、1,721百万円(前年同期比13.4%増)の増益に止まりました。」
昭文社ホールディングスに関連して前年同期に510百万円計上された持分法投資利益が、当中間期は92百万円へ大きく減少した。 - FY2024持分法投資利益が増加有価証券報告書
「経常利益については、営業利益の増益に加えて、持分法適用関連会社の株式会社昭文社ホールディングスにおいて特別利益を計上したことを主因に持分法による投資利益534百万円(前年同期は102百万円)を計上したことにより、2,827百万円(同516.7%増)と大幅に増益となりました。」
昭文社ホールディングスにおける特別利益を主因に、持分法による投資利益が前年の102百万円から534百万円へ増加した。 - FY2024-Q2持分法投資利益が増加有価証券報告書
「経常利益については、営業利益の増益に加えて、持分法適用関連会社の株式会社昭文社ホールディングスにおいて特別利益(固定資産売却益)を計上したことを主因に持分法による投資利益510百万円(前年同期は持分法投資利益174百万円)を計上したことにより、1,518百万円(前年同期比711.3%増)と大幅増益となりました。」
昭文社ホールディングスの固定資産売却益を主因として、持分法による投資利益が前年同期の174百万円から510百万円へ増加し、経常利益の増益要因となった。 - FY2024-Q1持分法投資損益が損失から利益へ転換有価証券報告書
「経常利益については、営業利益の増益に加えて、持分法適用関連会社の株式会社昭文社ホールディングスにおいて特別利益(固定資産売却益)を計上したことを主因に持分法による投資利益409百万円(前年同期は持分法による投資損失34百万円)を計上したことにより、792百万円(前年同期は88百万円の損失)と大幅増益となりました。」
昭文社ホールディングスの固定資産売却益を主因として、持分法による投資損益は前年同期の34百万円の損失から409百万円の利益へ転換した。 - FY2023持分法投資損益が損失から利益へ転換有価証券報告書
「経常利益については、持分法による投資利益102百万円(前年同期は持分法による投資損失457百万円の計上)等の要因により、458百万円(同5.7%減)となりました。」
持分法による投資損益は前年の457百万円の損失から102百万円の利益へ転換した。 - FY2020-Q3前年同期の昭文社持分法投資利益によるかさ上げ効果が剥落有価証券報告書
「経常利益については、営業利益の減益に加え、前年同期には株式会社昭文社(2020年4月1日付で株式会社昭文社ホールディングスに社名変更)の持分法適用関連会社化に伴う負ののれん益発生等により持分法による投資利益を計上したことによるかさ上げ効果があったため、1,961百万円(同33.5%減)と大幅な減益となりました。」
前年同期に計上した昭文社の持分法投資利益等による経常利益のかさ上げ効果を比較要因として引用し、当第3四半期の経常利益は前年同期比で大幅減益となった。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「経常利益については、営業利益は減益となりましたが、株式会社昭文社の持分法適用関連会社化に伴う負ののれん益発生等により持分法による投資利益として632百万円の計上があったため、2,951百万円(同22.4%増)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益については、前年同期は子会社の吸収合併に伴う税金費用の減少の影響があり当期はその要因がなくなりましたが、経常利益の増益および投資有価証券売却益の計上等があったため、2,146百万円(同13.2%増)となりました。」
営業利益は減益だった一方、昭文社の持分法投資利益632百万円と投資有価証券売却益等により、経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益は増益となった。