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エムティーアイ(9438)・事実再掲

ポケット・クエリーズののれん一括償却による持分法投資損失

FY2020-Q1に初出。12回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023。

12記載
4年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2020-Q1 – FY2021-Q1悪化FY2021-Q2 – FY2021その他FY2022-Q2 – FY20232020: 320202021: 420212022: 120222023: 42023
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023再掲有価証券報告書

    「経常利益については、持分法による投資利益102百万円(前年同期は持分法による投資損失457百万円の計上)等の要因により、458百万円(同5.7%減)となりました。」

    持分法投資損失から投資利益への転換が年度でも確認され、経常利益の減益幅を抑える要因となった。
  2. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「経常利益については、持分法による投資利益78百万円(前年同期は持分法による投資損失406百万円の計上)等により営業外収益194百万円を計上したことにより、151百万円(前年同期比72.4%増)となりました。」

    持分法による投資損失から投資利益への転換が続き、当第3四半期累計期間は78百万円の投資利益を計上した。
  3. FY2023-Q2持分法投資損失から投資利益へ転換有価証券報告書

    「経常利益については、持分法投資利益174百万円を計上(前年同期は持分法投資損失329百万円の計上)したことにより、187百万円(前年同期比36.1%減)となりました。」

    前年同期の持分法投資損失329百万円から、当第2四半期累計期間は持分法投資利益174百万円へ転換した。
  4. FY2023-Q1持分法投資損失が前年同期比で減少有価証券報告書

    「持分法による投資損失 45,118 34,190」

    持分法による投資損失は34,190千円となり、前年同期の45,118千円から減少した。
  5. FY2022-Q2持分法投資損失が前年同期比で減少有価証券報告書

    「持分法による投資損失 404,676 329,690」

    持分法による投資損失は329,690千円となり、前年同期の404,676千円から減少した。
  6. FY2021悪化有価証券報告書

    「経常利益については、営業利益の減益に加え、持分法による投資損失の拡大(同137百万円増)を主因とする営業外費用の増加により1,370百万円(同34.2%減)となりました。」

    持分法による投資損失が前年同期比137百万円増加し、経常利益の減益要因となった。
  7. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「経常利益については、営業利益の減益に加え、持分法による投資損失の拡大(同455百万円増)を主因とする営業外費用の増加により1,269百万円(同35.3%減)となりました。」

    持分法による投資損失が前年同期比455百万円増加し、営業外費用と経常利益の減益要因となった。
  8. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「経常利益については、営業利益の減益に加え、持分法による投資損失の拡大(同250百万円増)を主因とする営業外費用の増加により840百万円(同35.8%減)となりました。」

    持分法による投資損失が前年同期比で250百万円増加し、経常利益の減益要因となった。
  9. FY2021-Q1持分法投資損失が減少有価証券報告書

    「持分法による投資損失 194,231 83,336」

    持分法による投資損失は83,336千円となり、前年同期の194,231千円から減少している。
  10. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「経常利益については、営業利益の減益に加え、前年同期には株式会社昭文社(2020年4月1日付で株式会社昭文社ホールディングスに社名変更)の持分法適用関連会社化に伴う負ののれん益発生等により持分法による投資利益を計上したことによるかさ上げ効果があったため、1,961百万円(同33.5%減)と大幅な減益となりました。」

    当第3四半期の持分法による投資損失66,909千円には、ポケット・クエリーズの持分法適用関連会社化後に行ったのれん一括償却の影響が含まれており、持分法投資損失が継続している。
  11. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「経常利益については、営業利益の減益に加え、株式会社ポケット・クエリーズの持分法適用関連会社化後に減損処理に伴うのれん一括償却を行ったことを主因に持分法による投資損失を計上したため、1,310百万円(同17.0%減)となりました。」

    ポケット・クエリーズの持分法適用関連会社化後に実施したのれん一括償却に伴う持分法投資損失が、経常利益の減益要因として引き続き記載されている。
  12. FY2020-Q1初出有価証券報告書

    「経常利益については、営業利益の減益に加え、株式会社ポケット・クエリーズの持分法適用関連会社化後に減損処理に伴うのれん一括償却を行ったことを主因に持分法による投資損失を計上したため、404百万円(同53.4%減)となりました。」

    ポケット・クエリーズを持分法適用関連会社化した後、のれんの減損処理に伴う一括償却を行い、持分法による投資損失194,231千円を計上した。
一緒に動いた変遷

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