インターネット等の他メディアとの競合激化
FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2024。
BSNメディアホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「映像・音声を届けるメディアは、地上波、ＢＳ放送、ＣＳ放送及びケーブルテレビなどのテレビメディアに加え、インターネット上のブロードバンド配信サービスの普及が進展するなど多様化し、広告媒体の競争はさらに厳しさを増しております。」
地上波等の放送メディアとインターネット上のブロードバンド配信サービスとの競争激化が再確認された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「インターネット広告が地上波テレビ広告費を上回り、若者を中心としたテレビ離れの傾向が色濃くなり始めました。」
インターネット広告が地上波テレビ広告費を上回ったと記載され、従来のメディア競争激化がより具体的な構造変化として示された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「映像・音声を届けるメディアは、地上波、ＢＳ放送、ＣＳ放送及びケーブルテレビなどのテレビメディアに加え、インターネット上のブロードバンド配信サービスの普及が進展するなど多様化し、広告媒体の競争はさらに厳しさを増しております。これらメディアとの競合がさらに激化した場合、その動向によっては当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
競合メディアの範囲がインターネット上のブロードバンド配信サービスまで明示され、広告媒体間の競争激化が改めて示された。 - FY2019悪化有価証券報告書
「広告代理店の調査によりますと、インターネット広告は、２ケタ成長を続けており、地上波テレビ広告費に迫る勢いをみせております。そこには若者を中心としたテレビ離れがあります。」
従来のインターネット広告・多メディア化による競合懸念が、インターネット広告の二桁成長と地上波テレビ広告費への接近、若者を中心としたテレビ離れとして具体化された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「スマートフォン、タブレット端末等の普及により多メディア化、多チャンネル化が進み、当社の主たる事業である放送事業においてラジオ、テレビが広告媒体としてこれまでのような優越的地位を保ち続けることが、困難になってきました。」
スマートフォン・タブレット等による多メディア化・多チャンネル化が放送広告媒体の競争環境を厳しくするとの認識が再確認された。 - FY2017初出有価証券報告書
「デジタル技術の進展により、ＢＳデジタル放送、ＣＳデジタル放送及びケーブルテレビなどのテレビメディアに加え、インターネット広告が伸長するなど、広告媒体の競争はさらに厳しさを増しております。これらメディアとの競合がさらに激化した場合、その動向によっては当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
デジタル放送、ケーブルテレビ、インターネット広告の伸長により広告媒体間の競争が厳しくなっていると記載された。