グランピングを含むライフスタイル事業の拡充
FY2020に初出。16回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-05その他決算
「ライフスタイル事業の売上高はハウジング事業は住宅展示場の閉場による落ち込みはありましたが、通販事業が34億５千３百万円となり、前年同期に比べて横ばいの１千４百万円（△0.4％）の減収となった一方で、営業費用はやや増加し、２千６百万円の営業利益（前年同期は営業利益７千１百万円）となりました。」
ライフスタイル事業は、住宅展示場の閉場による落ち込み等により減収となり、営業利益も前年同期から減少した。 - FY2026通期増収・増益有価証券報告書
「ライフスタイル事業の売上高は138億４千８百万円となり、子会社を新規連結したこと等により前年同期に比べ４億５千４百万円（3.4％）の増収となりました。増収に伴い営業費用も増加した結果、営業利益は２億４千５百万円となり、前年同期に比べて７百万円（3.0％）の増益となりました。」
ライフスタイル事業は、子会社の新規連結等により3.4％増収、営業利益は3.0％増益となった。関連子会社の合併を通じてハウジング事業の国内トップクラスのシェアを強化し、複合ライフスタイル情報発信拠点への発展を図っている。 - FY2026-H1中間期増収・増益有価証券報告書
「ライフスタイル事業の売上高は子会社を新規連結したこと等により68億５百万円となり、前年同期に比べ３億４千６百万円（5.4％）の増収となりました。営業費用も増加しましたが、営業利益は７千９百万円（前年同期は営業利益７百万円）となりました。」
ライフスタイル事業は子会社の新規連結等により前年同期比5.4％増収となり、営業利益は前年同期の700万円から7,900万円へ増加した。 - FY2025通期減収・減益有価証券報告書
「ライフスタイル事業の売上高は133億９千４百万円となり、前年同期に比べ３億５千７百万円（△2.6％）の減収となりました。前期に落ち込んだテレビ通販の収入が番組の改編により回復しましたが、不動産販売収入等で販売不動産の規模縮小等により減収となりました。減収に伴い営業費用は、2.0％減少しました。この結果、営業利益は２億３千８百万円となり、前年同期に比べて１億３千５百万円（△36.2％）の減益となりました。」
ライフスタイル事業はテレビ通販収入が回復した一方、不動産販売収入等の減少により通期で2.6％減収、営業利益36.2％減益となった。 - FY2025-H1増収・営業黒字化有価証券報告書
「ライフスタイル事業の売上高は64億５千９百万円となり、前年同期に比べ２億２千４百万円（3.6％）の増収となりました。前期に落ち込んだテレビ通販収入が回復したほか、連結子会社の新規取得により増収となりました。増収に伴い、営業費用は2.5％増加しました。この結果、営業利益は７百万円（前年同期は営業損失６千万円）となりました。」
ライフスタイル事業は、テレビ通販収入の回復と連結子会社の新規取得により3.6％増収となり、前年同期の営業損失6,000万円から営業利益700万円へ転じた。 - FY2024-Q3減収・減益の継続有価証券報告書
「ライフスタイル事業の売上高は96億円となり、前年同期に比べ11億１千９百万円（△10.4％）の減収となりました。不動産販売収入やテレビ通販の収入の減少が主な要因です。減収に伴い営業費用は、9.5％減少しました。この結果、営業利益は１億６千９百万円となり、前年同期に比べて３億３千万円（△66.2％）の減益となりました。」
ライフスタイル事業は不動産販売収入やテレビ通販収入の減少により10.4％減収となり、営業利益は66.2％減益となった。営業利益は確保したものの、減収・減益が続いている。 - FY2024-Q2減収・営業赤字の継続有価証券報告書
「ライフスタイル事業の売上高は62億３千４百万円となり、前年同期に比べ３億８千３百万円（△5.8％）の減収となりました。テレビ通販収入の減少が主な要因です。減収に伴い営業費用は、5.7％減少しました。この結果、営業損失は６千万円となり、前年同期に比べて１億７千８百万円の減益となりました。」
ライフスタイル事業はテレビ通販収入の減少を主因に5.8％減収となり、営業損失60百万円を計上した。前年同期の営業利益から営業赤字となった状態が続いている。 - FY2024-Q1減収・営業赤字化有価証券報告書
「ライフスタイル事業の売上高は32億７百万円となり、前年同期に比べて１億６千２百万円（△4.8％）の減収となりました。テレビ通販収入の減少が主な要因です。減収に伴い営業費用は3.0％減少しました。この結果、６千３百万円の営業損失となり、前年同期に比べて１億５千３百万円の減益となりました。」
ライフスタイル事業はテレビ通販収入の減少を主因に4.8％減収となり、営業損失63百万円を計上した。前年同期の営業利益から営業赤字へ転じている。 - FY2023-Q3増収・減益有価証券報告書
「ライフスタイル事業の売上高は107億１千９百万円となり、前年同期に比べ３億５百万円（2.9％）の増収となりました。不動産販売収入等が減少しましたが、テレビ通販等で増収となりました。営業費用は、テレビ通販にかかる費用等が増えたため、5.3％増加しました。この結果、営業利益は４億９千９百万円となり、前年同期に比べて３億８百万円（△38.2％）の減益となりました。」
不動産販売収入等が減少した一方、テレビ通販等によりライフスタイル事業は2.9％増収となったが、費用増加により営業利益は38.2％減益となった。 - FY2023-Q2減収・大幅減益の継続有価証券報告書
「ライフスタイル事業の売上高は66億１千７百万円となり、前年同期に比べ３億１千７百万円（△4.6％）の減収となりました。不動産販売収入の減少が主な要因です。営業費用は、前期計上した資産除去債務の償却費等が増加したものの、不動産販売の原価が減少したため、0.4％減少しました。この結果、営業利益は１億１千８百万円となり、前年同期に比べて２億９千４百万円（△71.4％）の減益となりました。」
ライフスタイル事業は、不動産販売収入の減少により4.6％減収となり、営業利益は71.4％減益となった。前四半期に続き、減収・大幅減益の実績を記載している。 - FY2023-Q1減収・大幅減益の継続有価証券報告書
「ライフスタイル事業の売上高は33億６千９百万円となり、前年同期に比べ４億７千５百万円（△12.4％）の減収となりました。不動産販売収入の減少が主な要因です。営業費用は、新型コロナウイルス感染症が落ち着きハウジング会場の集客イベントを強化したこと等による費用増加があったものの、不動産販売の原価が減少したため、6.7％減少しました。この結果、営業利益は９千万円となり、前年同期に比べて２億３千５百万円（△72.3％）の減益となりました。」
ライフスタイル事業は不動産販売収入の減少により12.4％減収となり、営業利益は72.3％減益となった。感染症の落ち着きを受けてハウジング会場の集客イベントを強化したが、増収には至っていない。 - FY2022-Q3減収・減益への転換有価証券報告書
「ライフスタイル事業では、前期に大型の不動産販売があり減収となりましたが、住宅展示場の出展料は前期の新型コロナウイルスによる休園・休館期間の減額対応から反動増となりました。この結果、売上高は104億１千３百万円となり、前年同期に比べ26億４千８百万円（△20.3％）の減収、営業利益は８億８百万円となり、前年同期に比べて２千８百万円（△3.4％）の減益となりました。」
ライフスタイル事業は、住宅展示場の出展料が反動増となった一方、前期の大型不動産販売の反動により、売上高20.3％減、営業利益3.4％減となった。 - FY2022-Q2ライフスタイル事業の増収・増益有価証券報告書
「ライフスタイル事業では、ハウジングにおける不動産販売収入が増加しました。この結果、売上高は69億３千４百万円となり、前年同期に比べ１億８千７百万円（2.8％）の増収、営業利益は４億１千２百万円となり、前年同期に比べて２億６千８百万円（186.6％）の増益となりました。」
ライフスタイル事業は、不動産販売収入の増加により売上高2.8％増、営業利益186.6％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度において「放送事業」「ハウジング事業」「ゴルフ事業」としていたものを、当第1四半期連結会計期間より「放送・コンテンツ事業」「ライフスタイル事業」に変更しております。」
従来の放送・ハウジング・ゴルフという区分が、放送・コンテンツとライフスタイルの2事業区分に変更され、ライフスタイル領域が報告セグメントとして運用開始された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「「総合コンテンツ事業グループ」としての成長を図るため事業領域を放送事業、コンテンツ事業、ライフスタイル事業の３事業に分類し、各事業の役割を明確化することで、グループのコンテンツ、サービスの価値最大化を目指します。」
グランピング等を含むライフスタイル領域を、放送・コンテンツと並ぶ3事業領域の一つとして整理し、各事業の役割を明確化する戦略へ位置付けている。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、地上波テレビ・ラジオ、CS放送による放送事業を中核に、コンテンツ事業、イベント事業、そして住宅展示場や、ゴルフ、グランピングなどからなるライフスタイル事業等を合わせた「強力な創造集団」として企業価値の向上に取り組んでいます。」
事業ポートフォリオの説明にグランピングが明示され、2019年10月設立のABC Glamp & Outdoorsを含むライフスタイル領域が示されている。