営業収益の継続的確保
FY2016に初出。21回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-11-06。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間の各月の営業収益は、40周年記念商品による上積みもあり、前年同月を上回りました。とりわけ、10月度の海外募集型企画旅行に関しましては、参加者数12％増、旅行単価5％増と前年同月比で大幅な収益増となりました。」
創業40周年記念商品による営業収益の上積みがあり、10月度の海外募集型企画旅行では参加者数が12％増、旅行単価が5％増となった。営業収益の確保・向上に関する具体的な進展を数値で示している。 - 2026-05-07引き上げ業績予想の修正
「営業収益に関しましては、米国等によるイラン攻撃に関連してツアーキャンセルがあったものの、旅行需要の着実な回復をとらえるとともに、当社40周年を記念した旅行商品による収益の上積みが寄与し、前回発表値を10.2％上回る2,502百万円となりました。」
営業収益について、2026年9月期第2四半期累計の予想が前回予想2,270百万円から2,502百万円へ引き上げられた。 - FY2025前進有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の営業収益は4,787百万円（前年同期比4.1％増加）、営業利益は115百万円（前年同期比7.7％増加）」
営業収益の確保・回復について、通期営業収益は4,787百万円、営業利益は115百万円となり、いずれも前年同期を上回った。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、当中間連結会計期間の営業収益は2,249百万円（前年同期比8.6％増加）、営業利益は24百万円（前年同期比333.4％増加）、経常利益は32百万円（前年同期比129.1％増加）、親会社株主に帰属する中間純利益は30百万円（前年同期比184.2％増加）と、前年同期比増収増益の結果となりました。」
営業収益の確保・回復に関して、前年同期比8.6％増の営業収益2,249百万円となり、営業利益も前年同期比333.4％増の24百万円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「これら施策の積み重ねにより、当連結会計年度の営業収益は、新型コロナウイルス感染拡大前の2019年9月期との比較で80.3％まで回復しております。なお、直近の四半期である当第４四半期連結会計期間の営業収益は、2019年9月期の同期間の97.5％となっております。」
営業収益の回復がコロナ前通期比80.3％、第4四半期会計期間比97.5％まで進展した。通期営業利益も106百万円となり、回復に向けた測定可能な前進が記載されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「これら施策の積み重ねにより、当第２四半期連結累計期間の営業収益は、新型コロナウイルス感染拡大前の2019年9月期の同期間との比較で80.0％まで回復しております。また、営業利益も黒字に転換いたしました。」
営業収益がコロナ前同期間比80.0％まで回復し、営業利益も黒字転換した。広告宣伝費の増加、人材採用、ホームページ刷新という具体的施策と、回復実績を併記している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大後初めて、出入国に制限がない状況で新しい連結会計年度を迎える事が出来ました。本格的な海外旅行売上の回復が期待されることから、広告宣伝費を増加させ、また積極的に採用を図る一方、中東情勢の不安定化等が海外旅行需要に及ぼす影響を注視しております。」
出入国制限のない年度を迎え、本格的な海外旅行売上の回復に向けて広告宣伝費の増加と積極採用を実施した。営業収益も前年同期比116.0％増の883百万円となり、回復の進展を数値で示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループにおきましても、新型コロナウイルス感染症の感染状況の落ち着きに応じ政府の水際対策も緩和され、それにより海外旅行需要が回復し始めました。」
海外旅行需要の回復に伴い、営業収益の回復が具体的な数値で示された。2019年9月期同期間比で、第1四半期34.1％、第2四半期39.5％、第3四半期53.5％、第4四半期76.0％、通期51.4％まで回復した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「その後の弊社の連結収益の回復を航空機の飛行に例えれば、第１四半期連結会計期間は海外旅行の再開により営業収益の回復へ向かって助走を開始した段階といえます。第２四半期連結会計期間は本格的な営業収益回復に向かって加速している段階、当第３四半期連結会計期間は、離陸し高度を上げている段階といえます。具体的には、営業収益は、新型コロナウイルス感染拡大前の2019年9月期の同期間と比較して、第１四半期連結会計期間は34.1％、第２四半期連結会計期間は39.5％、当第３四半期連結会計期間は53.5％まで回復しており、当第３四半期連結累計期間においては、43.7％の回復となっております。なお、直近の2023年6月度の営業収益は、2019年6月度に対し86.1％となっております。」
海外旅行再開後の回復段階を「助走」「加速」から「離陸し高度を上げている」段階へ進んだと説明している。営業収益はコロナ前同期間比で第3四半期会計期間53.5％、累計期間43.7％まで回復し、2023年6月度は2019年6月度比86.1％となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間が海外旅行の本格的な回復へ向かって助走を開始した段階とすれば、当第２四半期連結会計期間は、本格的な回復に向かって加速している段階といえます。すなわち、旅行の予約の増加に伴い、当第２四半期連結累計期間において連結営業キャッシュ・フローがプラスに転じております。また、同期間における連結営業収益は、新型コロナウイルス感染拡大前の37.0％まで回復しております（2019年9月期第２四半期連結累計期間対比）。」
海外旅行回復を「助走」から「加速」の段階へ進んだと説明し、連結営業キャッシュ・フローがプラスに転じ、営業収益がコロナ前の37.0％まで回復したと記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、新型コロナウイルス感染拡大により催行を取りやめておりました海外団体旅行を、2022年7月に再開いたしました。当第1四半期連結累計期間については、海外旅行の本格的な回復へ向かって助走を開始した段階といえます。また、国内旅行に関しましては、政府による全国旅行支援の追い風等もあり、11月度に過去最高売上を更新いたしました。その結果、当第１四半期連結累計期間の営業収益は409百万円（前年同四半期比231.9％増加）」
海外団体旅行の再開後、本格回復に向けた助走段階にあると説明している。国内旅行では11月度に過去最高売上を更新し、営業収益も前年同四半期比231.9％増の409百万円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「海外団体旅行の募集を再開し、2022年7月に新型コロナウイルス感染拡大後初めての海外旅行を催行しております。今後海外旅行の回復に伴い、営業収益が概ね新型コロナウイルス感染拡大前の水準に戻る時期は、2024年9月期以降と仮定しております。」
海外団体旅行の募集再開に続き、2022年7月に感染拡大後初の海外旅行を実際に催行した。営業収益のコロナ前水準への回復時期については2024年9月期以降との時間軸を引き続き示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社グループにおいては、こうした環境下で、海外旅行の募集を開始いたしました。海外旅行売上に関しましては、第４四半期連結会計期間から徐々に発生するものと見込まれております。」
海外旅行の募集開始と、第4四半期連結会計期間から海外旅行売上が徐々に発生する見込みを明示し、営業収益回復に向けた具体的な進展を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「海外旅行が、従前の、通常に近い形で可能となる時期を2022年前半、営業収益がおおむね新型コロナウイルス感染症拡大前の水準に戻る時期を2024年9月期以降と仮定しており、当社グループの営業収益及び営業利益の回復にも時間がかかる見通しです。引き続き営業収益及び営業利益の回復に努めてまいります。」
営業収益の確保という従来の目標に加え、海外旅行の通常化を2022年前半、営業収益のコロナ前水準への回復を2024年9月期以降とする時間軸を明示した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「引き続き営業収益及び営業利益の回復に努めてまいります。」
従来の営業収益確保という表現から、FY2020は新型コロナウイルス感染症の影響を受けた営業収益・営業利益の回復を目標として記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「海外旅行需要については、海外情勢不安による不透明さが残りますが、継続して営業収益の確保に努めます。」
海外情勢不安による不透明さが残るなか、営業収益の継続的な確保を引き続き課題としている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「海外旅行需要については、海外情勢不安による不透明さが残りますが、継続して営業収益の確保に努めます。」
海外情勢不安が残る環境下で、営業収益の継続的な確保を引き続き課題としている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「海外旅行需要については、海外情勢不安による不透明さが残りますが、継続して営業収益の確保に努めます。」
海外情勢不安が残るなかで、営業収益の継続的な確保を引き続き課題としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「海外情勢の不安定化による需要減少が続いている環境下にありますが、継続して営業収益の確保に努めます。」
海外情勢不安による需要減少の環境下で、営業収益の確保を継続的な課題として掲げている。