ウィズ／アフターコロナにおけるITサービス需要とDXの加速
FY2021-Q2に初出。13回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
鈴与シンワートがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。21社中3社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-14後退決算
「当社グループの主力である情報サービス事業を取り巻く環境については、生成ＡＩをはじめとする技術革新が急速に進む中で、ニーズや競争環境の変化が劇的に加速しており、先行きの見通しが難しい状況にあります。」
IT投資需要の堅調さに加え、生成AIによるニーズ・競争環境の急速な変化が不確実性として示された。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「好業績や人手不足を背景とした企業の設備投資意欲は継続しており、各企業はデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）を推進し、クラウドやＡＩなど先進技術を含め、ＩＴ投資も引き続き堅調に推移していくものと考えております。」
IT投資需要について、前回の「力強いことから、持続的に拡大しております」との表現から、「引き続き堅調に推移」とする表現に整理された。一方、DX、クラウド、AIへの投資需要は継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「企業の事業拡大や競争力強化を目的としたＩＴ投資への需要が力強いことから、持続的に拡大しております。」
IT投資需要について、従来の堅調との認識から、企業の事業拡大・競争力強化を背景に力強く持続的に拡大しているとの説明に進んだ。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの主力である情報サービス事業は、企業の事業拡大や競争力強化を目的としたＩＴ投資への需要は根強いものがあり、今後も堅調に推移することが期待されます。」
企業の事業拡大・競争力強化を目的としたIT投資需要は根強く、今後も堅調に推移すると見込まれた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「これまでの新型コロナウイルス感染拡大による事業環境の変化とＤＸに対する意欲の高まりが国内企業のＩＴ投資を後押しし、ＩＴサービスに対する需要は引き続き堅調に推移していくことが見込まれ」
感染症後の事業環境変化とDXへの意欲を背景に、国内企業のIT投資とITサービス需要が引き続き堅調と見込まれた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「これまでの新型コロナウイルス感染拡大による事業環境の変化とＤＸに対する意欲の高まりが国内企業のＩＴ投資を後押しし、ＩＴサービスに対する需要は引き続き堅調に推移していくことが見込まれ」
感染症後の事業環境変化とDX意欲の高まりを背景に、国内企業のIT投資およびITサービス需要が引き続き堅調と見込まれた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、当社グループの主力である情報サービス事業のＩＴサービス市場においては、企業の生産性向上・業務効率化を目的としたＤＸ投資や社会的課題解決へ向けたシステムサービスへの投資需要は、引き続き高い状態にあります。」
企業のDX投資および社会的課題解決に向けたシステムサービス投資の需要が引き続き高いとの事業環境認識が示された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方、当社グループの主力である情報サービス事業のＩＴサービス市場においては、企業の生産性向上・業務効率化を目的としたＤＸ投資や社会的課題解決へ向けたシステムサービスへの投資需要は、引き続き高い状態にあります。」
企業のDX投資および社会的課題解決に向けたシステムサービス投資の需要が引き続き高いとの事業環境認識が示された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「企業の生産性向上・業務効率化を目的としたＤＸ投資や社会的課題解決へ向けたシステムサービスへの投資需要は、引き続き高い状態にあります。」
企業のDX投資および社会的課題解決に向けたシステムサービス投資の需要が引き続き高いとの事業環境認識が示された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの主力である情報サービス事業のＩＴサービス市場においては、今後のウィズ/アフターコロナ社会への対応やニューノーマル下での競争優位性を確保するため、デジタル技術を駆使したビジネスプロセスや業務プロセスの変革といったデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）への期待が社会や企業において高まっており、事業環境は堅調な状況が続いております。」
ウィズ／アフターコロナやニューノーマルへの対応として、企業・社会のDX期待が高まり、ITサービス市場の事業環境は堅調との認識が続いた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「今後のウィズ/アフターコロナ社会への対応やニューノーマル下での競争優位性を確保するため、デジタル技術を駆使したビジネスプロセスや業務プロセスの変革といったデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）に取り組む動きが加速しており、業種により跛行性はあるものの企業や行政によるＩＴ投資は底堅く推移していくものとみられます。」
ウィズ／アフターコロナへの対応、企業・行政のIT投資、DXの加速が引き続き事業環境として記載された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「今後のウィズ／アフターコロナ社会に対応していくため、企業に限らず行政からもＩＴを活用したサービスやソリューションへの需要が高まっております。また、デジタル技術を駆使したビジネスプロセスや業務プロセスの変革といったデジタルトランスフォーメーションへの取り組みも加速しております。」
企業・行政双方のITサービス需要の高まりと、デジタルトランスフォーメーションの加速が引き続き事業環境として記載された。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「当社グループの主力である情報サービス事業においては、今後のウィズ／アフターコロナ社会に対応していく為に、企業に限らず行政からもＩＴを活用したサービスやソリューションへの需要が急速に高まっております。また、デジタル技術の活用による業務プロセス変革といったデジタルトランスフォーメーションへの取り組みも加速しております。」
企業だけでなく行政からもITを活用したサービス・ソリューション需要が高まり、デジタルトランスフォーメーションの取り組みが加速しているとの事業環境認識が初めてテーマとして抽出された。