東陽倉庫（9306）・リスク再掲
自然災害・火災・環境問題による操業中断
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2021。
7記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故等による拠点操業・製品供給停止リスク475社が書いているテーマ・逆風488社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中31社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの494件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害、火災事故、環境問題、大規模な感染症等の蔓延などによって損害を受けることも考えられます。」
自然災害、火災、環境問題に加え、大規模感染症の蔓延による拠点損害・操業中断リスクを引き続き記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「地震等の自然災害、火災事故、環境問題、大規模な感染症等の蔓延などによって損害を受けることも考えられます。」
従来の自然災害・火災・環境問題に加えて大規模感染症の蔓延を操業中断等のリスクとして明示し、対象範囲を広げている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「特別損失につきましては、投資有価証券売却損及び災害による損失等により、117百万円となりました。」
自然災害リスクが当年度も災害による損失として特別損失に表れている。連結損益計算書では災害による損失18,999千円を計上している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 15,414 災害損失引当金繰入額 3,585」
災害による損失15,414千円および災害損失引当金繰入額3,585千円を計上しており、自然災害リスクが引き続き損失として実際に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「災害損失引当金繰入額 10,255 災害による損失 1,876」
災害損失引当金繰入額10,255千円および災害による損失1,876千円を計上しており、自然災害リスクが損失として実際に表れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害、火災事故、及び環境問題によって損害を受けることも考えられます。」
自然災害、火災、環境問題による拠点損害・操業中断リスクを継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「地震等の自然災害、火災事故、及び環境問題によって損害を受けることも考えられます。」
営業拠点等が自然災害、火災、環境問題によって損害を受け、操業中断や回復費用が生じる可能性を記載している。