新株予約権の行使による希薄化
FY2022に初出。16回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-09-29。
スローガンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに56社。
- 2026-09-29顕在化決算
「新株予約権の行使による株式の発行による収入 1,320」
当中間期にも新株予約権の行使に伴う株式発行があり、期末発行済株式数は前期末から2,000株増加している。 - FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 2,000 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
2026年3月から8月までに新株予約権の行使により発行済株式総数が2,000株増加し、希薄化が株式発行として継続して現れている。 - FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度末日現在、新株予約権による潜在株式数は236,600株であり、発行済株式総数2,769,875株に対する割合は8.54％となっておりますが、権利行使期間において段階的に行使が可能となる条件を付与することで、希薄化の影響が分散するようにしております。」
潜在株式数及び発行済株式総数に対する割合は、前期末の266,500株・9.69％から236,600株・8.54％へ低下した。一方、当期も新株予約権行使による18,500株の発行があった。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 11,000 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
2025年3月から8月までに新株予約権の行使により発行済株式総数が11,000株増加し、さらに2025年9月にも7,500株増加した。希薄化リスクが株式発行として継続して現れている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末日現在、新株予約権による潜在株式数は266,500株であり、発行済株式総数2,751,375株に対する割合は9.69％となっておりますが、権利行使期間において段階的に行使が可能となる条件を付与することで、希薄化の影響が分散するようにしております。」
第9回・第10回新株予約権の発行等により、潜在株式数は266,500株、発行済株式総数に対する割合は9.69％となり、前期末の4.35％から増加している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 500 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
2024年3月から8月までに新株予約権の行使により発行済株式総数が500株増加し、希薄化が株式発行として継続して現れている。 - FY2025-Q1悪化有価証券報告書
「当社は、2024年５月29日開催の当社取締役会において、会社法第236条、第238条及び第240条の規定に基づき、当社の取締役（社外取締役を含む。）及び従業員に対し、ストックオプションとして第９回新株予約権を発行することを決議し、2024年６月28日に発行いたしました。」
取締役及び従業員向けに第9回新株予約権152,000株分を発行し、既存の新株予約権行使による希薄化に加えて新たな潜在株式が開示された。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式数の増加38,800株は、新株予約権の行使によるものであります。」
新株予約権の行使による株式発行が当期も継続し、発行済株式数が38,800株増加した。期末時点の潜在株式数は119,500株、発行済株式総数に対する割合は4.35％となった。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年９月１日～2023年11月30日 500株（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第３四半期には新株予約権の行使により発行済株式総数が500株増加し、さらに2023年12月にも2,500株増加した。希薄化リスクが継続して株式発行として現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年９月１日から2023年９月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が500株増加しております。」
当第２四半期には新株予約権の行使により発行済株式総数が800株増加し、さらに提出日前の2023年９月にも500株増加した。希薄化リスクが継続して株式発行として現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年３月１日～2023年５月31日 35,000株（注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、当第１四半期に発行済株式総数が35,000株増加し、希薄化リスクが継続して株式発行として現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年12月１日から2022年12月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が2,900株増加しております。」
新株予約権の行使により、提出期間中に発行済株式総数が2,900株増加し、希薄化リスクの一部が継続して株式発行として現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年６月１日から2022年８月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が2,100株増加しております。」
新株予約権の行使により発行済株式総数が2,100株増加し、潜在株式による希薄化リスクの一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2022初出有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権による潜在株式数は195,500株であり、発行済株式総数2,703,075株に対する割合は7.2％となっておりますが、権利行使期間において段階的に行使が可能となる条件を付与することで、希薄化の影響が分散するようにしております。」
潜在株式数195,500株、発行済株式総数に対する割合7.2％を示し、段階行使によって希薄化影響を分散する設計を説明している。