求職者の確保不足
FY2022に初出。9回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026対処有価証券報告書
「学生向けサービスは1,280,586千円(前期比20.5%増)となりました。」
過去に会員利用率低下・マッチング停滞として顕在化していた求職者確保関連の課題に対し、学生向けサービスは通期で前期比20.5%増収へ転じた。 - 2026-04-07対処決算
「2026年・2027年卒業学生向けサービスの堅調な推移に加え、新卒採用市場のさらなる早期化を見越し、2028年卒業予定者(大学2年生)を対象とした早期母集団形成ニーズを的確に捉えたメディアサービスの受注・納品が大きく寄与いたしました。」
過去に示されていた学生会員の利用率低下・マッチング停滞に対し、学生向けサービスは前期比20.5%増収となり、改善を示している。 - FY2026-H1学生向けサービスの増収への転換有価証券報告書
「キャリアサービス分野では、新卒学生向け厳選就活プラットフォーム「Goodfind」を含む学生向けサービスにおいて、主に2025年卒業学生に係る人材紹介手数料収入並びに2027年卒学生向けサービスに係る受注及びサービス提供が増加したことにより、前年同期比29.5%増加となりました。」
過去に学生会員の利用率低下やマッチング停滞として表れていた求職者確保関連の課題について、当中間期は学生向けサービスが前年同期比29.5%増収となった。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当社グループの主力事業である「Goodfind」及び「Intern Street」等で構成される学生向けサービスにおいては、2024年卒業学生会員の利用率低下に伴い顧客と学生のマッチングが伸び悩み、成功報酬型人材紹介サービスが前期比9.8%減少、人材紹介一体型コンサルティングサービスが前期比12.9%減少となりました。」
求職者・学生の利用率低下及びマッチング停滞が、学生向けサービスの複数の収益モデルの減収として引き続き実際に表れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「2023年卒業、2024年卒業学生会員の利用率低下に伴い顧客と学生のマッチングが伸び悩み、成功報酬型人材紹介サービスの売上高が人材紹介一体型コンサルティングサービスの増加を上回って減少した結果、前期比2.0%の減少となりました。」
求職者・学生の確保や利用不足に関するリスクが、学生会員の利用率低下、マッチング停滞、学生向けサービス減収として当期も実際に表れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの主力サービスである新卒学生向け厳選就活プラットフォーム「Goodfind」を含む学生向けサービスにおいて、2023年3月卒業学生の会員集客及び求人企業とのマッチングに苦戦し、2023年4月入社に係る成功報酬が減少したこと等から、売上高が前年同期比4.9%減少となりました。」
求職者確保不足に関するリスクが、会員集客及び求人企業とのマッチングの苦戦、学生向けサービスの前年同期比4.9%減収として引き続き実際に表れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「新卒学生向け厳選就活プラットフォーム「Goodfind」を含む学生向けサービスにおいては、2023年3月卒業学生の会員集客に苦戦し、2023年4月入社に係る成功報酬が減少したこと等から、前年同期比6.8%減少となりました。」
求職者確保不足に関するリスクが、2023年3月卒業学生の会員集客の苦戦と学生向けサービスの前年同期比6.8%減収として引き続き実際に表れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「新卒学生向け厳選就活プラットフォーム「Goodfind」を含む学生向けサービスにおいては、2023年3月卒業学生の会員集客に苦戦し、2023年4月入社に係る成功報酬が減少したことから、前年同期比12.7%減少となりました。」
求職者確保不足に関するリスクが、2023年3月卒業学生の会員集客の苦戦と学生向けサービスの前年同期比12.7%減収として実際に表れている。 - FY2022初出有価証券報告書
「しかしながら、このような施策を行ったとしても、少子高齢化による将来の労働人口の減少や労働市場の変化等によって、企業側の求人ニーズに予想外の変化が生まれたり、その結果として求人ニーズを満足させる求職者が確保できなかったりした場合には、求職者及び求人企業双方にマッチングサービスを十分に提供できなくなり、当社グループの事業及び業績に影響を与える可能性があります。発生可能性:小、発生する可能性のある時期:特定時期なし、影響度:大」
既存ユーザーからの紹介、Webマーケティング、求職者満足度向上などの対策とともに、求職者確保不足をリスクとして初めて整理している。