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メディア総研(9242)・リスク再定義

新型コロナウイルス感染症によるイベント・採用需要への影響

FY2021に初出。13回の記載のうち6回が「後退」で、最初の「後退」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。

13記載
6年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化後退FY2024再掲FY20252021: 22022: 320222023: 320232024: 320242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
イベント自粛・会場手配問題によるイベント取扱減少34社が書いているテーマ・逆風35社・追い風0社

メディア総研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より2年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。27社中23社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている34社のうち14社を表示しています。上の文は34社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「当社グループは、高専生及び大学生等を対象とした就職活動イベントを主要なサービスの一つとしており、全国各地で対面形式のイベントを開催しております。大規模な感染症の発生・拡大により、人の移動や多数の参加者が集まるイベントの開催が制限された場合には、イベントの中止、延期又は開催方法の変更等が生じる可能性があります。」

    新型コロナウイルス感染症に限定した従来の記載から、大規模な感染症全般によるイベント開催・採用活動への影響と、情報収集や開催方法変更による対応へ整理し直している。
  2. FY2025再掲有価証券報告書

    「当社グループは、高専生や理工系の大学生を中心とする専門性の高い人材を主体にイベントを開催しており、参加企業は、主に上場企業・大手企業などの優良企業であることから、感染症が収益に与えるリスクは最小限にとどめており、業績への影響は軽微であると判断しております。」

    感染症による収益影響は最小限・軽微と評価する一方、対面イベントからオンラインへの変更や採用意欲低下が長期化した場合の悪影響可能性を継続して記載している。
  3. FY2024後退有価証券報告書

    「当社グループは、高専生や理工系の大学生を中心とする専門性の高い人材を主体にイベントを開催しており、参加企業は、主に上場企業・大手企業などの優良企業であることから、感染症が収益に与えるリスクは最小限にとどめており、業績への影響は軽微であると判断しております。」

    感染症の収益影響を最小限・軽微と評価する一方、長期化した場合の悪影響可能性を条件付きで残しており、従前より現在のリスク認識は弱まっている。
  4. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、コロナ禍からの経済活動の正常化が進み、ペントアップ需要の顕在化などに支えられ、経済・社会活動は緩やかな回復基調であるものの」

    コロナ禍からの経済活動・社会活動の正常化が進む一方、外部環境上の不透明感は別途継続していると記載している。感染症によるイベント・採用需要へのリスク認識に重要な変更はない。
  5. FY2024-Q2後退有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が収束し、ペントアップ需要の顕在化などに支えられ、経済・社会活動は緩やかな回復基調であるものの」

    新型コロナウイルス感染症の影響が収束したとの認識を示し、感染症によるイベント・採用需要へのリスクを前四半期までより弱めて記載している。
  6. FY2024-Q1後退有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響が収束しつつあり、経済・社会活動の正常化が進んでおります。」

    新型コロナウイルス感染症の影響について、収束と経済・社会活動の正常化が進んでいるとの認識を示し、従前よりリスクを弱めて記載している。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の感染拡大による影響について、今後の収束時期等を正確に予測することは困難な状況にありますが、当第3四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表作成日現在においては当社の事業活動への影響は軽微と想定しております。そのため、当社が当第3四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表の作成にあたって用いた会計上の見積りについては、新型コロナウイルス感染症による重要な影響はないものとの仮定を置いております。しかしながら、新型コロナウイルス感染症拡大による影響は不確定要素が多く、第4四半期以降において当社の経営成績、財政状態及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」

    事業活動への影響は軽微で重要な影響はないとの仮定を置く一方、収束時期の不確実性と第4四半期以降への影響可能性を引き続き記載した。
  8. FY2023-Q2後退有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の感染者数が増加傾向で先行きが不透明な状況ではあるものの、経済活動再開の兆しが見られました。ウィズコロナの動きもあり、当社が主力とする理工系採用事業への影響は軽微に留まりました。」

    感染者数の増加と不透明感は残る一方、経済活動再開とウィズコロナの動きにより、理工系採用事業への影響は軽微と説明された。
  9. FY2022顕在化有価証券報告書

    「大学生向けの就職活動イベントは新型コロナウイルスの感染再拡大の影響を受け、「対面形式」開催から「オンライン形式」に急遽変更されるケースが目立ちました。そのため、他社開催のオンライン形式イベントとの差別化の訴求が十分に出来なかったことなどにより、この分野の売上は減少いたしました。」

    感染再拡大による対面型からオンライン型への急な変更が実際に発生し、大学生向けイベントの売上高は前年同期比24.4%減少した。一方、高専生向けイベントへの影響は軽微と判断している。
  10. FY2022-Q3後退有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の感染拡大による影響について、今後の収束時期等を正確に予測することは困難な状況にありますが、当第3四半期累計期間の四半期財務諸表作成日現在においては当社の事業活動への影響は軽微と想定しております。そのため、当社が当第3四半期累計期間の四半期財務諸表の作成にあたって用いた会計上の見積りについては、新型コロナウイルス感染症による重要な影響はないものとの仮定を置いております。しかしながら、新型コロナウイルス感染症拡大による影響は不確定要素が多く、第4四半期以降の当社の経営成績、財政状態及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」

    第3四半期時点の事業活動への影響は軽微で、会計上も重要な影響はないとの仮定を置いた。一方、第4四半期以降の影響可能性は残している。
  11. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「なお、「高専生のための合同会社説明会」につきましては、すべてのイベントを「対面型」で実施する予定で進めておりましたが、新型コロナウイルス感染症オミクロン株の感染急拡大の影響を受け、大部分のイベントの開催方式を「対面型」から「オンライン型」に変更して開催いたしました。「オンライン型」での実施により、売上原価が減少いたしました。」

    オミクロン株の感染急拡大により、予定していた対面開催から大部分のイベントをオンライン開催へ変更する事象が実際に発生した。一方、オンライン実施により売上原価は減少した。
  12. FY2022-Q1後退有価証券報告書

    「そのため、当社が当第1四半期累計期間の四半期財務諸表の作成にあたって用いた会計上の見積りについては、新型コロナウイルス感染症による重要な影響はないものとの仮定を置いております。しかしながら、新型コロナウイルス感染症拡大による影響は不確定要素が多く、第2四半期以降において当社の経営成績、財政状態及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」

    当四半期の会計上の見積りでは重要な影響はないとする一方、第2四半期以降の影響可能性は残しており、現在の影響に関する表現が前年度より限定的になった。
  13. FY2021初出有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症による感染拡大の影響を受け、大部分の就職活動イベントをイベント会場に企業ブースを設置して学生が会場に足を運んでもらう「対面形式」のイベント開催から、当社が開催する就職活動イベントをWEBで実現した「WEB合説サイト」で学生と企業がオンラインでコンタクトする「オンライン形式」のイベント開催へ変更することとなりました。それに伴い、一部イベントの開催中止や、出展企業数の減少等により売上高が減少した一方で、会場費、設営費、旅費交通費等の売上原価が大幅に削減されたため、各段階損益は前年同期に対して増益となりました。」

    イベント中止、出展企業数減少、オンライン移行が実際に発生し、売上高は前年同期比4.5%減となった一方、利益は増加したと記載されている。
一緒に動いた変遷

「新株予約権行使による株式価値・議決権の希薄化」は、この変遷が動いた13回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3★1
  1. ★この変遷
  2. 1新株予約権行使による株式価値・議決権の希薄化3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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