建設投資動向への業績依存
FY2022に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
ASNOVAがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「公共投資は引き続き堅調に推移しましたが、民間投資については建設資材の高騰や金利上昇の懸念を背景に住宅市場における新築着工戸数は低位に推移し、当社グループの経営環境へ影響を及ぼす可能性があり、注視が必要な状況であります。」
公共投資の堅調さと、資材高・金利上昇懸念を背景とする住宅市場の低調さが併存する状況を継続している。 - 2026-05-14顕在化発生事実
「堅調な建設需要の影響からレンタル需要は依然として底堅いものの、着工時期遅延の回復が想定より遅れ、賃貸資産の出庫が遅れたことから、レンタル売上が2026年２月に公表いたしました業績予想を下回る結果となりました。」
着工時期の遅延回復の遅れが賃貸資産の出庫遅延とレンタル売上の予想未達として実績化している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当社グループの業績に影響を与える国内建設業界におきましては、民間事業による住宅関連の需要が停滞しましたが、公共投資は堅調に推移しました。」
従来記載されていた民間投資の持ち直しに対し、FY2026-H1では住宅関連需要の停滞を記載しており、建設投資動向の下振れ要因が具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、当社グループの業績に影響を与える国内建設業界におきましては、公共投資は引き続き堅調に推移し、民間投資については持ち直しの動きが見られるものの、建設資材価格の高騰や世界的な景気後退リスクへの不安等が当社経営環境への影響を及ぼす可能性があり、注視が必要な状況であります。」
公共投資の堅調さや民間投資の持ち直しと、建設資材価格高騰・世界的な景気後退リスクの併存を再確認している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、当社グループの業績に影響を与える国内建設業界におきましては、公共投資は引き続き堅調に推移しましたが、民間投資については建築資材の高騰や金利上昇の懸念を背景に住宅市場における新築着工戸数が低位に推移し、当社経営環境へ影響を及ぼす可能性があり、注視が必要な状況であります。」
公共投資の堅調さを示す一方、建築資材高騰・金利上昇懸念を背景に住宅市場の新築着工戸数が低位で推移していると記載し、建設投資動向リスクを具体化している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社グループの業績に影響を与える国内建設業界におきましては、公共投資は引き続き堅調に推移し、民間投資については持ち直しの動きが見られるものの、建設資材価格の高騰や世界的な景気後退リスクへの不安等が当社経営環境への影響を及ぼす可能性があり、注視が必要な状況であります。」
公共投資の堅調さや民間投資の持ち直しと、建設資材価格高騰・世界的な景気後退リスクの併存を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社の業績に影響を与える国内建設業界におきましては、公共投資は堅調に推移し、民間投資も持ち直しの動きはみられるものの、建設資材価格の高騰や世界的な景気後退リスクへの不安等が当社グループの経営環境へ影響を及ぼす可能性があり、注視が必要な状況であります。」
公共投資の堅調さ・民間投資の持ち直しと、建設資材価格高騰・景気後退リスクの併存を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの業績に影響を与える国内建設業界におきましては、公共投資は引き続き堅調に推移し、民間投資については持ち直しの動きが見られるものの、建設資材価格の高騰や世界的な景気後退リスクへの不安等が当社経営環境への影響を及ぼす可能性があり、注視が必要な状況であります。」
国内建設業界について、公共投資の堅調さや民間投資の持ち直しを示す一方、建設資材価格高騰や景気後退リスクが業績に影響する可能性を再確認している。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社は、建設用仮設機材のレンタルを主たる事業としております。当社の主要取扱品目は、主に建設現場で使用される仮設機材であるため、当社の業績は建設投資動向の影響を受ける傾向にあります。」
民間設備投資や公共事業予算の変動を通じて、レンタル需要と業績に影響が及ぶ可能性を記載している。