Green Earth Institute（9212）・リスク後退
社歴が浅く赤字実績に基づく業績予測の不確実性
FY2021に初出。4回の記載のうち2回が「後退」で、最初の「後退」はFY2022。直近の記載はFY2025。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
社歴の浅さによる業績予測情報の不足41社が書いているテーマ・逆風41社・追い風0社
Green Earth Instituteがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている41社のうち14社を表示しています。上の文は41社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025後退有価証券報告書
「ただし、2025年９月期で初めて経常黒字になったものであり、過年度の業績のみでは期間比較を行う充分な材料とはならず、今後の業績については当社において合理的と考えられる方法により予測、算定したものでありますが、判断指標が不十分であり、当社の業績予測と実績に乖離が生じる可能性があります。」
2025年9月期に初めて経常黒字となった実績を記載し、従来の赤字実績のみを前提とする状態からは変化したと説明。一方、比較材料・判断指標の不足と予測乖離リスクは残している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「技術自体は商用化段階に達しており、当該技術を使用して製造する製品も既存の市場が存在し、その規模、市場価格等の指標となるデータが入手できます。」
商用化段階・既存市場・市場規模や価格データの存在を根拠に予測の蓋然性を説明しつつ、赤字実績による予測乖離リスクを継続記載。 - FY2022後退有価証券報告書
「技術自体は商用化段階に達しており、当該技術を使用して製造する製品も既存の市場が存在し、その規模、市場価格等の指標となるデータが入手できます。そのため、業績予測については一定程度の蓋然性があるとの認識であり、今後は実績の積み重ねにより、さらに業績予測の精度を高める方針であります。」
技術の商用化、市場の存在、市場規模・価格データの入手可能性を示し、従来より業績予測の蓋然性があるとの説明を追加。ただし、赤字決算に基づく比較材料不足と予測乖離リスクは残している。 - FY2021初出有価証券報告書
「ただし、当事業年度までは赤字決算であり、過年度の業績のみでは期間比較を行う充分な材料とはならず、今後の業績については当社において合理的と考えられる方法により予測、算定したものでありますが、判断指標が不十分であり、当社の業績予測と実績に乖離が生じる可能性があります。」
2011年設立、2018年9月期から本格商用化という業歴を背景に、業績予測と実績の乖離可能性を説明。