東京湾の安全航行・海難対応を中核とする総合マリンサービス
FY2016に初出。10回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの中核である曳船事業においては東京湾全域に亘って、船舶の安全航行をサポートし、海難事故へ即応することにより海上交通効率化ならびに海洋環境保全への貢献といった公共的役割を果たしています。」
東京湾全域での安全航行支援、海難対応、海上交通効率化、海洋環境保全という曳船事業の公共的役割を再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「洋上風力発電向け事業は今後成長が見込まれますが、社是の「海上安全のサポート」に沿ってCTV（洋上風力発電交通船）を始めとした洋上風力発電関連船舶事業の発展を図って行きます。」
曳船による安全航行支援・海難対応を中核としつつ、社是に沿った洋上風力発電関連船舶事業の発展を図る方針を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、総合的なマリンサービス提供会社として、東京湾口の水先艇運航業務や東京湾内の交通船業務、今後成長が見込まれる洋上風力発電向けに交通船事業等を展開することにより「海上での人の安全確保」にも資してまいります。」
東京湾全域での安全航行支援、海難対応、環境保全を中核とする方針を維持しつつ、水先艇・交通船・洋上風力発電向け交通船を含む総合マリンサービスと「海上での人の安全確保」を明示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、グループの中核である曳船事業において東京湾全域に亘って、船舶の安全航行をサポートし、海難事故へ即応することにより海上交通効率化ならびに海洋環境保全への貢献といった公共的役割を果たして行きます。」
東京湾全域での安全航行支援、海難事故への即応、海上交通効率化、海洋環境保全を曳船事業の公共的役割とする方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、グループの中核である曳船事業において東京湾全域に亘って、船舶の安全航行をサポートし、海難事故へ即応することにより海上交通効率化ならびに海洋環境保全への貢献といった公共的役割を果たして行きます。」
東京湾全域での安全航行支援、海難事故への即応、海上交通効率化、海洋環境保全という中核的な公共的役割を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、グループの中核である曳船事業において東京湾全域に亘って、船舶の安全航行をサポートし、海難事故へ即応することにより海上交通効率化ならびに海洋環境保全への貢献といった公共的役割を果たしていきます。」
東京湾全域での安全航行支援、海難対応、海洋環境保全を曳船事業の中核的な公共的役割として再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、グループの中核である曳船事業において東京湾全域に亘って、船舶の安全航行をサポートし、海難事故へ即応することにより海上交通効率化ならびに海洋環境保全への貢献といった公共的役割を果たしていきます。」
東京湾全域での安全航行支援、海難対応、海洋環境保全を曳船事業の公共的役割とする方針を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、グループの中核である曳船事業において東京湾全域に亘って、船舶の安全航行をサポートし、海難事故へ即応することにより海上交通効率化ならびに海洋環境保全への貢献といった公共的役割を果たしていきます。また、東京湾内の交通船、東京湾口の水先艇運航業務等を展開することによりシナジー効果を高め、総合的なマリンサービス提供会社として港湾の円滑な運営に資してまいります。」
東京湾全域での安全航行支援、海難対応、環境保全を中核とする方針を再掲し、交通船・水先艇運航によるシナジーと総合的なマリンサービス提供にも言及している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、グループの中核である曳船事業において東京湾全域に亘って、船舶の安全航行をサポートし、海難事故へ即応することにより海上交通効率化ならびに海洋環境保全への貢献といった公共的役割を果たしていきます。具体的には、浦賀水道・中ノ瀬航路における船舶のエスコート業務(前方および側方警戒)、東京湾各港における船舶の離着桟補助業務、LNGバース等での警戒船業務、防災業務、緊急出動・海難救助など、顧客のあらゆる曳船サービスニーズに常時迅速に応えていきます。」
東京湾全域での安全航行支援、海難対応、環境保全という中核方針を再掲し、エスコート、警戒船、防災、海難救助などの具体的なサービス範囲も説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、グループの中核である曳船事業において東京湾全域に亘って、船舶の安全航行をサポートし、海難事故へ即応することにより海上交通効率化ならびに海洋環境保全への貢献といった公共的役割を果たしていきます。」
曳船事業をグループの中核と位置づけ、安全航行、海難対応、海上交通効率化、海洋環境保全への貢献を継続的な使命として示している。