アジアを代表する総合物流企業グループへの転換
FY2018-Q3に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
SGホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「特にグローバル物流事業では、継続的な経済成長が見込まれる消費国へのフレイトフォワーディング事業を中心に、顧客インダストリの拡大と物流領域の拡張を行うことで事業規模を拡大し、2031年３月期にはデリバリー事業に次ぐ規模の営業収益6,000億円を目標としております。」
長期ビジョンにおいて、グローバル物流事業をデリバリー事業に次ぐ重点事業と位置づけ、2031年3月期の営業収益6,000億円という事業別目標を新たに明示した。 - 2026-05-08再掲決算説明資料
「2031年3月期のROE目標15%達成に向けた進捗状況」
2031年3月期ROE15％目標を引き続き掲げ、財務レバレッジ、自己資本の適正化、資産の選択と集中による進捗を示している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「さらに、2025年３月にはこの長期ビジョンを咀嚼し、より具体的なありたい姿として「お客さまおよび社会において、必要不可欠な存在（＝インフラ）」であり続けること、と定義するとともに、長期ビジョン実現に向けて、事業ポートフォリオ戦略や中長期的なキャッシュアロケーション方針、定量目標の具体化を行いました。」
従来の長期ビジョン「Grow the new Story」を維持しつつ、ありたい姿を必要不可欠なインフラと具体化し、2031年3月期の営業収益2兆2,000億円、営業利益1,400億円、親会社株主に帰属する当期純利益980億円、ROE15％、ROIC10％を示した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「長期ビジョンでは、具体的な施策として２つの柱を掲げております。１つ目は、宅配便の安定的な成長及び、宅配便以外のＴＭＳ、３ＰＬ、国際・海外などのビジネスを成長エンジンに、バランスの取れた事業ポートフォリオを形成し、2030年度の営業収益２兆2,000億円を目指すことです。そしてもう１つは、2050年度カーボンニュートラルの実現です。これに向けて、2030年度にはＣＯ２排出量を46％削減（2013年度比）する目標を掲げております。」
2030年度営業収益2兆2,000億円、2050年度カーボンニュートラル、2030年度CO2排出量46％削減という長期ビジョンの数値目標と、TMS・3PL・国際・海外を成長エンジンとする構想を継続している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社グループが掲げる長期ビジョンでは、宅配便事業の収益性維持、生産性向上による事業基盤強化、宅配便以外のＴＭＳ、３ＰＬ及び国際事業などを成長エンジンとする事業規模の拡大により、2030年度営業収益２兆2,000億円を目指しております。」
2030年に向けた長期ビジョンについて、宅配便の収益性・生産性向上とTMS、3PL、国際事業の拡大を通じ、2030年度営業収益2兆2,000億円という数値目標が明示された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、社会インフラの一部を担う物流企業グループとして、持続可能な社会の実現に貢献するため、2030年に向けた長期ビジョン「Grow the new Story. 新しい物流で、新しい社会を、共に育む」を掲げ、社会に必要とされ続ける物流を創ることに挑んでまいります。」
従来の「アジアを代表する総合物流企業グループ」から、2030年に向けて持続可能な社会と新しい物流を掲げる長期ビジョンへ表現が改められている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「こうした取組みを今後も強化・推進していくことで、法人顧客から選ばれる物流会社グループを目指してまいります。」
従来の「アジアを代表する総合物流企業グループ」という表現に代わり、法人顧客から選ばれる物流会社グループを目指す表現が示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成29年３月期から平成37年３月期までの９年間の長期経営計画で目指す姿を「アジアを代表する総合物流企業グループへ」と定め」
長期経営ビジョンと計画期間が引き続き明示されている。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「長期経営ビジョン「アジアを代表する総合物流企業グループへ」」
長期的な企業グループ像を掲げている。