2050年カーボンニュートラル達成
FY2023-Q3に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
- FY2026前進有価証券報告書
「■GHG排出削減目標 スコープ１・２ 2030年度：GHG排出量46％減(2013年度比) 2050年度：カーボンニュートラルを目指します」
2030年度46％削減、2050年度カーボンニュートラルの目標を継続し、2025年度の国内グループ会社実績は2013年度比24.6％削減となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「■ＧＨＧ排出削減実績(2024年度 国内グループ会社) スコープ１・２ 基準年度(2013年度)比較削減率・量：22.1％(94,474t-ＣＯ２) 2030年度：ＣО２排出量46％減(2013年度比) 2050年度：カーボンニュートラルを目指します」
2050年カーボンニュートラル、2030年度46％削減目標を継続する中、2024年度の2013年度比削減実績が22.1％へ更新された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、2050年のカーボンニュートラル達成に向けて、再生可能エネルギーの活用や環境に配慮した物流施設の開発等、当社グループのＧＨＧ排出量を削減することにとどまらず、お客さまのサプライチェーン全体の環境負荷低減に貢献する物流サービスの提供も進めております。」
2050年カーボンニュートラル目標と、再生可能エネルギー、環境配慮型施設、サプライチェーン全体の環境負荷低減に向けた取組みを継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「■ＧＨＧ排出削減実績（2023年度 国内グループ会社） スコープ１・２ 基準年度（2013年度）比較削減率・量：19.9％（85,069t-ＣＯ２） 2023年度排出量：343,192t-ＣＯ２」
2050年カーボンニュートラルおよび2030年度46％削減目標を継続する中、2023年度のスコープ1・2排出量は2013年度比19.9％削減となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「加えて、2050年のカーボンニュートラル達成に向けて、再生可能エネルギーの活用や環境に配慮した物流施設の開発等、当社グループの温室効果ガス排出量を削減することにとどまらず、効率的な物流サービスの提供によりお客様の環境負荷低減に貢献するなど、サプライチェーン全体を見据えた環境負荷低減の取組みを進めてまいりました。」
2050年カーボンニュートラル目標と、再生可能エネルギー、環境配慮型物流施設、顧客・サプライチェーン全体の環境負荷低減に向けた取り組みを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「加えて、2050年のカーボンニュートラル達成に向けて、再生可能エネルギーの活用や環境に配慮した物流施設の開発等、当社グループの温室効果ガス排出量を削減することにとどまらず、効率的な物流サービスの提供によりお客様の環境負荷低減に貢献するなど、サプライチェーン全体を見据えた環境負荷低減の取組みを進めてまいりました。」
2050年カーボンニュートラル目標と、再生可能エネルギー、環境配慮型物流施設、顧客・サプライチェーン全体の環境負荷低減に向けた取り組みを継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「加えて、2050年のカーボンニュートラル達成に向けて、再生可能エネルギーの活用や環境に配慮した物流施設の開発等、当社グループの温室効果ガス排出量を削減することにとどまらず、効率的な物流サービスの提供によりお客様の環境負荷低減に貢献するなど、サプライチェーン全体を見据えた環境負荷低減の取組みを進めてまいりました。」
2050年カーボンニュートラル目標と、再生可能エネルギー、環境配慮型物流施設、顧客・サプライチェーン全体の環境負荷低減に向けた取り組みを継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「■温室効果ガス排出削減目標 スコープ１・２ 2030年度：ＣＯ２排出量46％減（2013年度比） 2050年度：カーボンニュートラルを目指します スコープ３ サプライチェーン全体での排出削減に取り組みます …基準年度（2013年度）比較削減率・量：13.4％（57,414t-ＣＯ２）」
従来の2050年カーボンニュートラル目標に加え、2030年度に2013年度比46％削減という中間目標、スコープ3への対応、2022年度13.4％削減の実績が明示された。 - FY2023-Q3初出有価証券報告書
「2050年のカーボンニュートラル達成に向けて、再生可能エネルギーの活用や環境に配慮した物流施設の開発等」
2050年を期限とするカーボンニュートラル達成目標が初めて明示され、再生可能エネルギーの活用や環境配慮型物流施設の開発を手段として掲げている。