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玉井商船(9127)・施策次期中期経営計画の策定へ移行

2022年3月期から2024年3月期の中期経営計画

FY2023に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024。直近の記載はFY2027-H1。

5記載
4年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2023再定義FY2024 – FY2025前進FY2026-H12023: 120232024: 120242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
中期経営計画「AZUMA2023」による収益力・資本効率向上2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1次期中期経営計画の策定へ移行有価証券報告書

    「当社グループは、現在、2027年3月期を最終年度とする中期経営計画「STEP Forward 2026」を推進するとともに、次期中期経営計画の策定を進めております。」

    2027年3月期を最終年度とする「STEP Forward 2026」を推進する一方、次期中期経営計画の策定を進めている段階に入ったことを記載している。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当社は、経営理念の実現に向けて、2024年7月23日に、「中期経営計画(2025/3月期~2027/3月期)」を公表しています。中期経営計画においては、当社を取りまく事業環境を踏まえて、国内・国際海上運輸の更なる実現に向けた船舶のリプレイス・純増の継続的実行を通じて、国内及び国際海上運輸を通じた社会貢献を実現するため、全社戦略及び事業戦略を策定しています。」

    前年度に策定済みとされた2025年3月期から2027年3月期の中期経営計画について、2024年7月23日に公表したこと、船舶のリプレイス・純増を継続的に実行する全社・事業戦略であることを明示している。
  3. FY2025再定義有価証券報告書

    「当社グループは、2024年7月に2025年3月期-2027年3月期における中期経営計画を策定しております。」

    従来の2022年3月期から2024年3月期の計画に代わり、2025年3月期から2027年3月期を対象とする新たな中期経営計画を策定した。
  4. FY2024再定義有価証券報告書

    「現在当社グループでは、各セグメントごとの収益性や中長期の船舶投資等に伴う中期計画を策定中です。」

    2022年3月期から2024年3月期の中期経営計画の記載から、各セグメントの収益性と中長期の船舶投資を含む新たな中期計画を策定中との説明へ移っている。
  5. FY2023初出有価証券報告書

    「当社グループは、2021年12月に、2022年3月期-2024年3月期における中期経営計画を策定しました。上記①②の戦略等は、中期経営計画から抜粋した内容です。」

    外航・内航の事業戦略、投資戦略、財務戦略を含む2022年3月期から2024年3月期の中期経営計画を策定し、その内容を有価証券報告書に記載している。
一緒に動いた変遷

「新型コロナウイルス感染症による賃料減額と不動産賃貸収益減少」は、この変遷が動いた5回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1新型コロナウイルス感染症による賃料減額と不動産賃貸収益減少2回
  3. 2資本コスト・株価を意識した経営計画の策定と2023年中の開示2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
玉井商船の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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