日本郵船（9101）・目標達成
海・陸・空の重大事故ゼロと船舶遅延時間ゼロ
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「達成」で、最初の「達成」はFY2026。直近の記載はFY2026。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
国際基準に基づく船舶の安全運航・環境管理8社が書いているテーマ・逆風1社・追い風13社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026達成有価証券報告書
「実績 (件) 年度 2023 2024 2025 重大事故件数 ３ ０ ０」
重大事故ゼロの目標について、2024年度に続き2025年度も重大事故件数0件の実績を開示した。 - FY2025重大事故ゼロ実績・ダウンタイム目標の具体化有価証券報告書
「当社グループは「重大事故ゼロ」を掲げています。（2024年度重大事故件数実績０件）当社グループは、船舶の安全運航の達成度を計測するため、ダウンタイムを指標として取り入れ、１隻当たりのダウンタイムを10時間以下とすることを目指し取り組んでいます。」
2024年度の重大事故ゼロ実績を開示する一方、従来の船舶遅延時間ゼロの表現を、1隻当たりダウンタイム10時間以下という測定可能な目標へ具体化した。 - FY2023初出有価証券報告書
「目標としては海、陸、空、全てにおいて「重大事故ゼロ」を掲げています。海運だけでなく陸運でも重大事故ゼロ、空運でも航空事故ゼロを目指し、当社グループが携わる全ての事業において安全を確立することで、命と環境を守ります。当社グループは、船舶の安全運航の達成度を計測するため、事故・トラブルによって運航が停止した時間（ダウンタイム、衝突・座礁・機関事故等により本船サービスが停止したすべての時間）を指標として取り入れ、遅延時間“ゼロ”を目指し取り組んでいます。」
2030年を見据えた非財務指標として、海・陸・空の重大事故ゼロ、船舶の遅延時間ゼロを設定し、SIMSで収集した機関系データの異常値分析による未然防止を手段としている。