日本郵船（9101）・目標削除
More Than Shipping 2018 Stage 2の実現
FY2016に初出。3回の記載のうち1回が「後退」で、最初の「後退」はFY2017。直近の記載はFY2018。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中期経営計画の達成155社が書いているテーマ・逆風8社・追い風158社
直近の記載が「削除」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている155社のうち14社を表示しています。上の文は155社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018削除有価証券報告書
「当社グループは、海運や物流といった「モノ運び」の役割に限定することなく新たなものに挑戦していくという信念のもと、当社の企業理念を構成する基本理念を“Bringing value to life.”と再定義しました。そしてこの企業理念に基づき、平成30年３月に新中期経営計画“Staying Ahead 2022 with Digitalization and Green”を策定しました。」
従来のMore Than Shipping 2018に代わる新中期経営計画を策定しており、旧計画は現行計画として記載されていない。 - FY2017後退有価証券報告書
「周囲を取り巻く環境の激変により、当社は平成26年度からの５ヵ年中期経営計画“More Than Shipping 2018～Stage 2 きらり技術力～” の最終年度の利益・財務計画を取り下げました。しかし、現中期経営計画において掲げていた運賃安定型事業の積み上げ、市況変動事業におけるライトアセット化推進等の基本戦略はその妥当性を失っておらず、今後も同戦略に基づき以下の主要な課題に沿って取り組みます。新中期経営計画は、本年度中に策定します。」
既存中期計画の最終年度の利益・財務計画を取り下げ、新中期経営計画を年度内に策定するとしている一方、基本戦略は継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「厳しさを増す事業環境のなか、当社グループは中期経営計画“More Than Shipping 2018 ～Stage 2 きらり技術力～”の3年目を迎え計画の実現に向け、以下の主要な課題に取り組みます。」
2018年を掲げた中期計画の継続と、計画実現に向けた主要課題への取り組みを表明している。