日本郵船（9101）・リスク悪化
船舶・航空機投資計画の遅延・未達リスク
FY2017に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
船隊整備投資計画の遅延・陳腐化リスク3社が書いているテーマ・逆風3社・追い風0社
日本郵船がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「また、鋼材価格の高騰等により新造船の価格が上昇し、それを適切に運賃等に反映させることができない場合、当社グループの業績及び財務状況が影響を受ける可能性があります。」
従来の造船遅延・需要変化等に加え、鋼材価格高騰による新造船価格上昇と費用転嫁不能のリスクを追加した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、船隊や航空機の整備等に係る投資を計画し、実行していますが、今後の世界経済の状況や海運市況及び公的規制等の動向によって、これらが計画どおりに進捗しない場合、当社グループの業績及び財務状況が影響を受ける可能性があります。」
船舶・航空機投資の計画遅延・未達リスクを再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、船隊や航空機の整備等に係る投資を計画し、実行していますが、今後の世界経済の状況や海運市況及び公的規制等の動向によって、これらが計画どおりに進捗しない場合、当社グループの業績及び財務状況が影響を受ける可能性があります。」
船舶・航空機投資の計画遅延・未達リスクを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「新造船の発注から竣工までには数年の年月を要し、その間の需要の変化も一つの要因です。大型の造船計画に伴う納入遅延の可能性や、造船所における労働争議、造船所の経営難など造船所自体に関わる要因によっても左右されます。」
船舶・航空機投資計画の遅延・未達要因を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「新造船の発注から竣工までには数年の年月を要し、その間の需要の変化も一つの要因です。大型の造船計画に伴う納入遅延の可能性や、造船所における労働争議、造船所の経営難など造船所自体に関わる要因によっても左右されます。」
新造船の長い建造期間、需要変化、納入遅延、造船所の労働争議・経営難による投資計画への影響を示している。