バスロケーションシステム、アプリ、多言語・Wi-Fiによる利便性向上
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q3。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2020-Q3前進有価証券報告書
「三宮や新大阪への乗入れを増便し旅客の利便性を高めたことにより、定期券売上が増加いたしました。」
三宮・新大阪への乗入れ増便を実施し、旅客利便性の向上と定期券売上の増加を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「バスロケーションシステムとドライブレコーダー導入による利便性確保と緊急時対応」
バスロケーションシステムとドライブレコーダーによる利便性確保・緊急時対応を引き続き施策として掲げている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「・バスロケーションシステムとドライブレコーダー導入による利便性確保と緊急時対応」
バスロケーションシステムとドライブレコーダーを通じた利便性確保・緊急時対応を引き続き施策として掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「⑤ＣＳ（顧客満足）から更に進んだＣＤ（顧客感動）の実現、車両及び搭載機器の更新、⑥バスロケーションシステムとドライブレコーダー導入による利便性確保と緊急時対応を進めております。」
車両・搭載機器更新、バスロケーションシステム、ドライブレコーダーによる利便性確保と緊急時対応を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「⑤ＣＳ（顧客満足）から更に進んだＣＤ（顧客感動）の実現、車両及び搭載機器の更新、⑥バスロケーションシステムとドライブレコーダー導入による利便性確保と緊急時対応を進めております。」
バスロケーションシステム、ドライブレコーダー、車両・搭載機器更新による利便性向上と緊急時対応を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「乗合バス部門におきましては、一般路線バスでは沿線商業施設へのアクセス強化や三宮を基点とする路線の増便に加え、通勤需要の増加による定期券やICカード利用の増加等により増収となりました。」
路線増便、沿線商業施設へのアクセス強化、ICカード利用増加を、利便性・収益向上に関する動きとして継続して記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「乗合バス部門におきましては、一般路線バスでは三宮を基点とする路線の増便や沿線商業施設へのアクセスを強化したことに加え、通勤需要の増加による定期券の発売増等により増収となりました。」
三宮を基点とする路線の増便と沿線商業施設へのアクセス強化という具体的な利便性向上策を実施した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「乗合バス部門におきましては、一般路線バスでは現金収入が減少したものの、三宮を起点とする路線の増便を実施したことに加え、ICカード利用者が増加したこと等により増収となりました。」
路線増便とICカード利用者の増加を、一般路線バスの利便性・収益向上に関する動きとして記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「利便性向上施策としては、バスロケーションシステムの活用やアプリケーション開発・機能拡充による各種サービスを提供してまいります。また、多言語案内の拡大やWi-Fi環境整備など、増加する訪日外国人のバス利用拡大にも取り組んでまいります。」
バスロケーションシステム、アプリ、多言語案内、Wi-Fiによる利便性向上と訪日外国人対応を継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「一般路線バスでは交通系ICカードの全国相互利用サービスの開始等によりICカード利用者が増加したことに加え、定期券の販売が好調に推移したことにより増収となりました。」
交通系ICカードの全国相互利用サービス開始後、ICカード利用者の増加という利用実績を記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「乗合バス部門におきましては、一般路線バスでは交通系ICカードの全国相互利用サービスの開始やバスロケーションシステムのエリア拡大等、お客様の利便性の向上に努めました。」
交通系ICカードの全国相互利用サービス開始に加え、バスロケーションシステムのエリア拡大を実施した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「一般路線バスでは４月から交通系ICカードの全国相互利用サービス開始等により利便性向上を図る」
交通系ICカードの全国相互利用サービスが4月から開始され、利便性向上施策が具体的に進展した。 - FY2016初出有価証券報告書
「利便性向上施策としては、バスロケーションシステムの導入拡大やアプリケーション開発による各種サービスを提供してまいります。また、多言語案内の拡大やWi-Fi環境整備など増加する訪日外国人に向けたサービス拡充にも取り組んでまいります。」
当年度にはバスロケーションシステムを全線導入したと記載しており、デジタル化とインバウンド対応を具体化している。