信託型従業員持株インセンティブ・プラン（E-Ship®）
FY2017に初出。27回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに22社。
- FY2026E-Ship®信託保有株式が減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度641百万円、562千株、当連結会計年度245百万円、215千株であります。」
E-Ship®信託保有株式は562千株から215千株へ、帳簿価額は641百万円から245百万円へ減少した。 - FY2026-H1E-Ship®信託保有株式が減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度641百万円、562千株、当中間連結会計期間468百万円、411千株であります。」
E-Ship®の信託保有株式は562千株から411千株へ、帳簿価額は641百万円から468百万円へ減少した。 - FY2025E-Ship®信託保有株式が減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度956百万円、838千株、当連結会計年度641百万円、562千株であります。」
E-Ship®の信託保有株式は838千株から562千株へ、帳簿価額は956百万円から641百万円へ減少した。 - FY2025-H1E-Ship®信託保有株式が減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度956百万円、838千株、当中間連結会計期間788百万円、691千株であります。」
E-Ship®の信託保有株式は838千株から691千株へ、帳簿価額は956百万円から788百万円へ減少した。 - FY2024E-Ship®信託保有株式が減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度1,298百万円、1,139千株、当連結会計年度956百万円、838千株であります。」
E-Ship®の信託保有株式は1,139千株から838千株へ、帳簿価額は1,298百万円から956百万円へ減少した。 - FY2024-Q3E-Ship®信託保有株式が減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度1,298百万円、1,139千株、当第３四半期連結会計期間996百万円、873千株であります。」
E-Ship®の信託保有株式は前年度末の1,139千株から873千株へ減少し、帳簿価額も1,298百万円から996百万円へ減少した。 - FY2024-Q2E-Ship®信託保有株式が減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度1,298百万円、1,139千株、当第２四半期連結会計期間1,120百万円、982千株であります。」
E-Ship®の信託保有株式は前年度末の1,139千株から982千株へ、帳簿価額は1,298百万円から1,120百万円へ減少した。 - FY2024-Q1E-Ship®信託保有株式が減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度1,298百万円、1,139千株、当第１四半期連結会計期間1,244百万円、1,091千株であります。」
新たなE-Ship®の信託保有株式は、前年度末の1,139千株から1,091千株へ減少した。 - FY2023E-Ship®信託保有株式が減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度1,812百万円、1,589千株、当連結会計年度1,298百万円、1,139千株であります。」
E-Ship®の信託保有株式が1,589千株から1,139千株へ減少し、帳簿価額も1,812百万円から1,298百万円へ減少した。 - FY2023-Q3信託保有株式が減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度1,812百万円、1,589千株、当第３四半期連結会計期間1,368百万円、1,200千株であります。」
新たなE-Ship®について、信託保有株式が1,589千株から1,200千株へ減少した。 - FY2023-Q2E-Ship®信託保有株式が減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度1,812百万円、1,589千株、当第２四半期連結会計期間1,538百万円、1,349千株であります。」
新たなE-Ship®について、信託保有株式は第1四半期の1,518千株から1,349千株へ減少した。前連結会計年度末との比較では1,589千株から減少している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度1,812百万円、1,589千株、当第１四半期連結会計期間1,730百万円、1,518千株であります。」
新たなE-Ship®について、信託に残存する株式が1,589千株から1,518千株へ減少したことを開示している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、2022年３月４日開催の取締役会において、当社従業員に対して、「信託型従業員持株インセンティブ・プラン（E-Ship®）」を導入することを決議いたしました。」
2020年3月に終了した従来のE-Ship®とは別に、2022年3月4日決議で新たなE-Ship®を導入した。新プランは今後4年間を対象とし、取得予定株式総額の上限は1,821百万円である。 - FY2022-Q3J-ESOP信託保有株式が減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度6,821百万円、4,730千株、当第３四半期連結会計期間6,695百万円、4,643千株であります。」
J-ESOPの信託保有株式は前年度末の4,730千株から4,643千株へ、帳簿価額は68億21百万円から66億95百万円へ減少した。 - FY2021-Q2信託保有株式が減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度6,990百万円、4,848千株、当第２四半期連結会計期間6,913百万円、4,794千株であります。」
J-ESOPの信託保有株式は前年度末の4,848千株から4,794千株へ、帳簿価額は69億90百万円から69億13百万円へ減少した。 - FY2020達成有価証券報告書
「当社は、当社従業員に対する当社の中長期的な企業価値向上へのインセンティブの付与を目的として、「信託型従業員持株インセンティブ・プラン(E-Ship®)」を導入しておりましたが、2020年３月26日にて、信託期間は終了いたしました。」
E-Ship®は2020年3月26日に信託期間が終了し、従持信託が保有する株式も当連結会計年度末にはなくなった。 - FY2020-Q3信託保有株式が減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度606百万円、455千株、当第３四半期連結会計期間248百万円、186千株であります。」
E-Ship®の信託保有株式は前年度末の455千株から186千株へ、帳簿価額は606百万円から248百万円へ減少した。 - FY2020-Q2信託保有株式・借入残高が減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度606百万円、455千株、当第２四半期連結会計期間384百万円、288千株であります。」
E-Ship®の信託保有株式は455千株から288千株へ、帳簿価額は606百万円から384百万円へ減少した。総額法で計上された借入金も383百万円から141百万円へ減少した。 - FY2020-Q1信託保有株式が減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度606百万円、455千株、当第１四半期連結会計期間539百万円、405千株であります。」
E-Ship®の信託保有株式は前年度末の455千株から405千株へ減少した。 - FY2019信託保有株式が減少有価証券報告書
「本プランでは、当社が信託銀行に「セイノーホールディングス従業員持株会専用信託」を設定し、従持信託は、今後３年間にわたり持株会が取得すると見込まれる数の当社株式を予め取得します。その後は、従持信託から持株会に対して継続的に当社株式の売却が行われます。」
E-Ship®の仕組みを再確認し、信託保有株式は前連結会計年度の723千株から455千株となった。 - FY2019-Q3信託保有株式が減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度963百万円、723千株、当第３四半期連結会計期間669百万円、502千株であります。」
E-Ship®の信託保有株式は前連結会計年度の723千株から502千株となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「本プランでは、当社が信託銀行に「セイノーホールディングス従業員持株会専用信託口」を設定し、従持信託は、今後３年間にわたり持株会が取得すると見込まれる数の当社株式を予め取得します。」
E-Ship®について、信託を通じて今後3年間に従業員持株会が株式を取得する仕組みを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「本プランでは、当社が信託銀行に「セイノーホールディングス従業員持株会専用信託」を設定し、従持信託は、今後３年間にわたり持株会が取得すると見込まれる数の当社株式を予め取得します。」
E-Ship®について、信託を通じて今後3年間に従業員持株会が株式を取得する仕組みを再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「本プランでは、当社が信託銀行に「セイノーホールディングス従業員持株会専用信託」を設定し、従持信託は、今後３年間にわたり持株会が取得すると見込まれる数の当社株式を予め取得します。」
E-Ship®の今後3年間の信託を通じた従業員持株会への株式交付を再確認している。第3四半期末の信託保有株式は763千株。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「本プランでは、当社が信託銀行に「セイノーホールディングス従業員持株会専用信託」を設定し、従持信託は、今後３年間にわたり持株会が取得すると見込まれる数の当社株式を予め取得します。」
E-Ship®の信託を通じた従業員持株会への株式交付を今後3年間行う仕組みを再確認している。信託保有株式は854千株となっている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「本プランでは、当社が信託銀行に「セイノーホールディングス従業員持株会専用信託」を設定し、従持信託は、今後３年間にわたり持株会が取得すると見込まれる数の当社株式を予め取得します。」
E-Ship®について、従業員持株会を通じた株式取得を今後3年間行う仕組みを再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「本プランは、従業員に対して中長期的な企業価値向上のインセンティブを付与すると同時に、福利厚生の増進策として、持株会の拡充を通じて従業員の株式取得及び保有を促進することにより従業員の財産形成を支援することを狙いとしています。」
今後3年間に持株会が取得すると見込まれる株式を信託が事前取得する制度を導入し、取得予定額の上限を13億60百万円としている。