非連続成長を実現する収益・事業構造改革
FY2018-Q2に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
ヤマトホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年早い。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2024計画終了・実績開示有価証券報告書
「当中期経営計画の最終年度となる2024年３月期の連結業績については、物価高や消費動向など外的環境の変化などを考慮し、計画策定時に設定した連結営業収益２兆円、連結営業利益1,200億円（連結営業利益率6.0％）、ＲＯＥ10％の目標を見直し、連結営業収益１兆8,600億円、連結営業利益800億円（連結営業利益率4.3％）、ＲＯＥ8.3％に目標を変更しましたが、実績は連結営業収益１兆7,586億26百万円、連結営業利益400億59百万円（連結営業利益率2.3％）、ＲＯＥ6.3％となりました。」
KAIKAKU 2019から続く計画文脈について、Oneヤマト2023の最終年度の目標見直しと実績を開示し、SX2030 ～1st Stage～へ移行した。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「このような「Oneヤマト2023」における取組みを確固たる成果に結びつけていくとともに、目指す姿として定めた「持続可能な未来の実現に貢献する価値創造企業」に向けて、今般策定した「SX2030 ～1st Stage～」では、2024年～2026年の３年間を「ヤマトグループにおけるサステナビリティ・トランスフォーメーション（ＳＸ）を実現する期間」と位置付け、下記の主要施策に取り組んでまいります。」
「Oneヤマト2023」の成果を土台に、2024～2026年をSX実現期間とする「SX2030 ～1st Stage～」へ、収益・事業構造改革の計画文脈を再整理した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「経営構造改革プラン「YAMATO NEXT100」に基づく取組みの進捗や成果を土台とし、生活様式や流通構造の急速な変化により加速する全産業のＥＣ化を踏まえ、2024年３月期を最終年度とするヤマトグループ中期経営計画「Oneヤマト2023」を策定しました。」
KAIKAKU 2019の後継となるYAMATO NEXT100の進捗・成果を土台に、Oneヤマト2023へ経営計画を移行したことを改めて明示した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「最終年度となる2020年３月期において、連結営業収益１兆6,700億円、連結営業利益720億円（連結営業利益率4.3％）、ＲＯＥ7.7％を目標としておりましたが、実績は連結営業収益１兆6,301億46百万円、連結営業利益447億１百万円（連結営業利益率2.7％）、ＲＯＥ4.0％となりました。」
KAIKAKU 2019 for NEXT100の最終年度実績を開示し、2021年３月期以降はYAMATO NEXT100を遂行する計画へ移行した。既存目標は営業収益・営業利益・ROEのいずれも実績が目標を下回った。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中ヤマトグループは、2019年の創業100周年を超えて、次の100年も持続的に成長していくための経営基盤強化を目的として、2017年９月に中期経営計画「KAIKAKU 2019 for NEXT100」を策定しました。当連結会計年度はその最終年度として、重点実施事項と位置付ける下記内容に引き続き取り組んでおります。」
KAIKAKU 2019 for NEXT100の最終年度において、3つの改革を含む重点実施事項への取組みを継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、ヤマトグループは高品質なサービスを提供し続けるため、「働き方改革」を経営の中心に据え、「デリバリー事業の構造改革」、「非連続成長を実現するための収益・事業構造改革」、「持続的に成長していくためのグループ経営構造改革」の３つの改革を柱とする中期経営計画「KAIKAKU 2019 for NEXT100」に基づき、ヤマトグループが持続的に成長していくための経営基盤の強化に取り組んでいます。」
非連続成長に向けた収益・事業構造改革を含む三つの改革を中期経営計画の柱として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度はその２年目として、重点実施事項と位置付ける下記内容に引き続き取組んでおります。」
KAIKAKU 2019 for NEXT100における非連続成長のための収益・事業構造改革を含む三つの改革を、計画2年目の重点実施事項として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、ヤマトグループは高品質なサービスを提供し続けるため、「働き方改革」を経営の中心に据え、「デリバリー事業の構造改革」、「非連続成長を実現するための収益・事業構造改革」、「持続的に成長していくためのグループ経営構造改革」の３つの改革を柱とする中期経営計画「KAIKAKU 2019 for NEXT100」に基づき、ヤマトグループが持続的に成長していくための経営基盤の強化に取り組んでいます。」
非連続成長に向けた収益・事業構造改革を含む三つの改革を、中期経営計画の柱として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ヤマトグループは高品質なサービスを提供し続けるため、「働き方改革」を経営の中心に据え、「デリバリー事業の構造改革」、「非連続成長を実現するための収益・事業構造改革」、「持続的に成長していくためのグループ経営構造改革」の３つの改革を柱とする中期経営計画「KAIKAKU 2019 for NEXT100」に基づき、ヤマトグループが持続的に成長していくための経営基盤の強化に取り組んでいます。」
非連続成長に向けた収益・事業構造改革を含む三つの改革を中期経営計画の柱として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「働き方改革」を経営の中心に据え、「デリバリー事業の構造改革」、「非連続成長を実現するための収益・事業構造改革」、「持続的に成長していくためのグループ経営構造改革」の３つの改革を柱とする中期経営計画「KAIKAKU 2019 for NEXT100」に基づき、ヤマトグループが持続的に成長していくための経営基盤の強化に取り組んでいます。」
非連続成長に向けた収益・事業構造改革を含む３つの改革を、中期経営計画の柱として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、ヤマトグループは高品質なサービスを提供し続けるため、「働き方改革」を経営の中心に据え、「デリバリー事業の構造改革」、「非連続成長を実現するための収益・事業構造改革」、「持続的に成長していくためのグループ経営構造改革」の３つの改革を柱とした中期経営計画「KAIKAKU 2019 for NEXT100」を策定し、ヤマトグループが持続的に成長していくための経営基盤の強化に注力しました。」
非連続成長に向けた収益・事業構造改革を含む３つの改革を、引き続き中期経営計画の柱としている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「このような状況下、ヤマトグループは高品質なサービスを提供し続けるため、「働き方改革」を経営の中心に据え、「デリバリー事業の構造改革」、「非連続成長を実現するための収益・事業構造改革」、「持続的に成長していくためのグループ経営構造改革」の３つの改革を行い、ヤマトグループが持続的に成長していくための経営基盤の強化を図るべく、今般、2018年３月期から始まる３か年の中期経営計画「KAIKAKU 2019 for NEXT100」を策定しました。」
KAIKAKU 2019 for NEXT100の改革項目として、非連続成長を実現するための収益・事業構造改革を初めて明示した。