列車事故による損害リスク
FY2016に初出。25回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026鉄道運転事故件数を更新有価証券報告書
「これらの結果、当期の鉄道運転事故件数（30件）は会社発足初年度である1987年度（60件）と比較して大幅に減少しました。」
当期の鉄道運転事故件数は30件となり、前期の32件から減少した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
列車事故による損害リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2024鉄道運転事故件数を更新有価証券報告書
「これらの結果、当期の鉄道運転事故件数（32件）は会社発足初年度である昭和62年度（60件）と比較して大幅に減少しました。」
当期の鉄道運転事故件数は32件となった。会社発足初年度の60件との比較では大幅な減少を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
列車事故による損害リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2023鉄道運転事故件数を更新有価証券報告書
「これらの結果、当期の鉄道運転事故件数（24件）は会社発足初年度である昭和62年度（60件）と比較して大幅に減少しました。」
当期の鉄道運転事故件数は24件となり、会社発足初年度の60件と比較して大幅に減少したとの実績を更新した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
列車事故による損害リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
列車事故による損害リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
列車事故による損害リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2022鉄道運転事故件数を更新有価証券報告書
「これらの結果、当期の鉄道運転事故件数（25件）は会社発足初年度である昭和62年度（60件）と比較して大幅に減少しました。」
当期の鉄道運転事故件数は25件となった。前期の19件からは増加したが、会社発足初年度の60件との比較では大幅な減少を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
列車事故による損害リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
列車事故による損害リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2021鉄道運転事故件数を更新有価証券報告書
「これらの結果、当期の鉄道運転事故件数（19件）は会社発足初年度である昭和62年度（60件）と比較して大幅に減少しました。」
当期の鉄道運転事故件数は19件となった。会社発足初年度の60件との比較では大幅な減少を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
列車事故による損害リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2020鉄道運転事故件数を更新有価証券報告書
「これらの結果、当期の鉄道運転事故件数（17件）は会社発足初年度である昭和62年度（60件）と比較して大幅に減少しました。」
当期の鉄道運転事故件数は17件となり、前期の13件から増加したが、会社発足初年度の60件との比較では大幅な減少を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
列車事故による損害リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
列車事故による損害リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2019鉄道運転事故件数を更新有価証券報告書
「これらの結果、当期の鉄道運転事故件数（13件）は会社発足初年度である昭和62年度（60件）と比較して大幅に減少しました。」
当期の鉄道運転事故件数は13件となり、前期の18件から減少した。会社発足初年度の60件との比較では大幅な減少を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
列車事故による損害リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
列車事故による損害リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
列車事故による損害リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2018鉄道運転事故件数を更新有価証券報告書
「これらの結果、当期の鉄道運転事故件数（18件）は会社発足初年度である昭和62年度（60件）と比較して大幅に減少しました。」
当期の鉄道運転事故件数は18件となり、会社発足初年度の60件からは大幅に減少した。 - FY2017対処有価証券報告書
「これらの結果、当期の鉄道運転事故件数（９件）は会社発足初年度である昭和62年度（60件）と比較して半数以下に減少しました。」
鉄道運転事故件数が９件となり、会社発足初年度の60件から半数以下に減少した実績を示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
列車事故による損害リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
列車事故による損害リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの事業、特に東海道新幹線をはじめとする鉄道事業については、仮に列車の運行により事故が発生した場合、大きな損害が出る可能性があります。」
事故リスクを示す一方、当期の鉄道運転事故件数は19件で、会社発足初年度の60件と比較して半数以下と記載している。