木材の供給不足・価格高騰による事業環境悪化
FY2021-Q2に初出。13回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
ハウスフリーダムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中7社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「加えて、中東情勢の緊迫化による資材価格高騰や供給遅延への懸念等、引き続き先行き不透明な状況となっております。」
建築資材価格上昇リスクについて、中東情勢の緊迫化に伴う資材価格高騰に加え、供給遅延への懸念が具体的に示されている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「国内外の市場の動向等により、原材料・資材価格・人件費・物流費等の上昇、またそれによる外注先の原材料調達状況に起因する外注費の上昇は、その影響額を販売価格へ転嫁することが難しい場合に、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の木材・建築資材価格上昇から、原材料・資材価格に加えて人件費、物流費、外注費までリスク範囲が拡大し、販売価格への転嫁困難も明示された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「また、物価上昇に伴う建築資材全般に及ぶ仕入価格の上昇等、依然として先行き不透明な状況となっております。」
物価上昇に伴う建築資材全般の仕入価格上昇を引き続きリスクとして記載している。建築コスト上昇が不動産賃貸事業の減益要因としても示されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ウッドショックによる木材価格の上昇は落ち着きつつあるものの、物価上昇に伴う建築資材全般に及ぶ仕入価格の高騰等、依然として先行き不透明な状況となっております。」
木材価格上昇は落ち着きつつある一方、建築資材全般の仕入価格高騰が継続しているとの認識を維持している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、ウッドショックによる木材価格の上昇は落ち着きつつあるものの、物価上昇に伴う建築資材全般に及ぶ仕入価格の高騰等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
木材価格の上昇は落ち着きつつあるとの認識を維持する一方、物価上昇に伴う建築資材全般の仕入価格高騰は継続している。 - FY2023-Q1木材価格上昇の一服と建築資材価格高騰の継続有価証券報告書
「ウッドショックによる木材価格の上昇は落ち着きつつあるものの、物価上昇に伴う建築資材全般に及ぶ仕入価格の高騰等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
木材価格の上昇については落ち着きつつあるとの変化が示された一方、物価上昇に伴う建築資材全般の仕入価格高騰は継続している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「また、木材価格の高止まりに加え、原油価格の上昇等に伴う原材料や輸送費の高騰等の発生による、建築資材全般に及ぶ仕入価格の高騰等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
木材価格の高止まりに加え、原油価格上昇に伴う原材料・輸送費および建築資材全般の仕入価格高騰が継続している。新築戸建分譲事業では粗利益額の減少に実際につながっている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「また、木材価格の高止まりに加え、原油価格の上昇等に伴う原材料や輸送費の高騰等の発生による、建築資材全般に及ぶ仕入価格の高騰等、未だ先行き不透明な状況が続いております。」
木材価格の高止まりに加え、原油価格上昇に伴う原材料・輸送費の高騰と建築資材全般の仕入価格高騰が示され、新築戸建分譲事業等の粗利益額減少に実際につながっている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「また、ウッドショックによる国産木材・輸入木材の供給不足や価格高騰に加え、世界的な半導体不足により住宅機器等の供給逼迫が継続する等、未だ先行き不透明な状況が続いております。」
木材の供給不足・価格高騰が継続し、新築戸建分譲事業の利益面で粗利益額が減少したと記載されている。住宅機器等の供給逼迫も加わり、事業への影響が具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、海外での木材需要の高まり等により国産木材・輸入木材の供給不足や価格高騰の影響が顕在化してきており、先行きに懸念が生じております。」
海外での木材需要の高まりを背景とする木材の供給不足・価格高騰が顕在化しているとの認識を継続している。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「また、海外での木材需要の高まり等により国産木材・輸入木材の供給不足や価格高騰の影響が顕在化してきており、先行きに懸念が生じております。」
海外での木材需要の高まりを背景とする国産木材・輸入木材の供給不足および価格高騰について、影響が顕在化してきた新たな事業環境上のリスクとして記載している。