グローム・ホールディングス（8938）・リスク再掲
テナント退去・賃料下落による空床・収益悪化リスク
FY2017に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2019。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
郊外賃貸市場の低迷による不動産事業の減収減益24社が書いているテーマ・逆風24社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。13社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている24社のうち14社を表示しています。上の文は24社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019再掲有価証券報告書
「空床が大量かつ長期間に発生した場合、賃料相場が大きく下落した場合、賃貸料の下落を余儀なくされるケースが多くなった場合には、当社グループの業績に影響が発生する可能性があります。」
空床、賃料未回収、賃料下落等による業績影響のリスクが、リスク章で引き続き記載されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「一部テナントの解約に伴う売上の減少がありました。空床率の改善が目下課題となっております。」
テナント解約による売上減少と空床率の悪化要因が、当四半期にも実際の業績として現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「前事業年度期末に大型倉庫物件のテナント退去が発生し、空床率が増加しました。」
テナント退去による空床・収益悪化リスクが実際に発生した事象として記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「テナントの売上不振による賃貸料減額要請や中途解約通知は、増えることはあれ、減少することはないと予想しております。そのため、賃貸物件における空床率が増加する可能性については予断を許さない状況であることに変わりはなく」
テナントの売上不振、賃料減額要請、中途解約による空床率上昇が業績リスクとして明示されている。