資材・什器の供給不足、納期遅延及び価格高騰リスク
FY2023に初出。5回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」は2026-05-11。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。23社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-06対処決算
「当社グループでは、資材の早期確保や代替品の柔軟な選定、主要サプライヤーとの連携強化、及び機動的な工程管理を通じて、プロジェクトの着実な進捗と収益性の確保に努めております。」
資材供給制約や人手不足による工期・コスト影響を示す一方、調達・代替品・工程管理による対応策を明示した。 - FY2026供給制約の可能性と対応策を併記有価証券報告書
「オフィス再生や新築工事の一部資材において、供給面の制約を背景に、今後の入手に不透明感が生じる可能性があるものの、当社グループでは、資材の早期確保や柔軟な調達対応を通じて、プロジェクトの着実な進捗と収益性の確保に努めております。」
資材の供給制約・入手不透明感が事業環境として具体化した一方、資材の早期確保と柔軟な調達対応を対策として明示した。 - 2026-05-11対処決算
「こうした中、オフィス再生や新築工事の一部資材において、供給面の制約を背景に、今後の入手に不透明感が生じる可能性があるものの、当社グループでは、資材の早期確保や代替品の柔軟な選定、主要サプライヤーとの連携強化を継続しており、機動的な工程管理を通じてプロジェクトの着実な進捗と収益性の確保に努めております。」
資材の入手不透明感を示す一方、早期確保、代替品選定、サプライヤー連携、工程管理による対応を具体化した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を及ぼす可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
資材・什器の供給不足、納期遅延及び価格高騰リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社グループは資材や什器類を外部のサプライヤーに依存しています。当社グループの製品で横断的に使用されている資材や什器類に供給不足あるいは納期遅延や価格高騰が発生する場合等には、当社グループの事業期間の長期化や事業原価の上昇等により当社の経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
外部サプライヤーへの依存を背景に、資材・什器の供給不足、納期遅延及び価格高騰が事業期間・原価・業績へ及ぼすリスクを初めて独立して開示した。